記事 市場調査・リサーチ 世界スマートシティ関連IT市場が激増、2018年は8.5兆円に 最大支出は「交通/運輸」 世界スマートシティ関連IT市場が激増、2018年は8.5兆円に 最大支出は「交通/運輸」 2018/03/07 2018年のスマートシティ向けITに対する全世界の総支出額が、800億米ドル（約8.5兆円）に達することがわかった。米IDCが調査結果を発表した。同調査によれば、2021年に向けてスマートシティイニシアティブが本格化し、全世界の総支出額は1350億米ドル（約14.3兆円）に達すると予測。予測期間において支出額が最も大きい分野は「交通／運輸」「公共安全」「エネルギー」という。
記事 ERP・基幹システム ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか 2018/02/22 近年の堅調な業績を受け、基幹システムを刷新する企業が増えています。国内／海外の市場環境や業界ごとに状況は異なりますが、最新のERP（Enterprise Resources Planning）システム導入に踏み切る企業が多いようです。注目したいのは、「これまでの老朽化したERPシステムのリプレース」とは様相が異なること。そこで、本稿ではERPの移行で注意すべき5つのポイントとして、本社と子会社で用いられる「2階層型ERP」、Webやクラウドとの親和性の高い「ハイブリッド型ERP」などについて解説します（2018年3月15日一部修正）。
記事 IT戦略・IT投資・DX 7割が実施する「ビジネスのデジタル化」、何に取り組んでいるのか？ 7割が実施する「ビジネスのデジタル化」、何に取り組んでいるのか？ 2018/02/15 「ビジネスのデジタル化」に取り組む企業が急速に拡大していることが分かった。一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の調査によれば、売上高1兆円以上の企業では「実施している」が、16年度の調査から23.7ポイント伸び、71.7％に達した。「検討中」も26.1％に上る一方、「検討していない」は2.2％にとどまり、ほぼすべての企業が何らかの形でデジタル化を進めている実態が明らかになった。
記事 経営戦略 元東京海上日動システムズ 横塚氏：トヨタすら自動車会社をやめる今、本業を問い直せ 元東京海上日動システムズ 横塚氏：トヨタすら自動車会社をやめる今、本業を問い直せ 2018/02/14 あと10年で本業がなくなる──現在起きている「第4次産業革命」「破壊的イノベーション」といった変化は、ビジネスにそれほど壊滅的なインパクトを与える。「日本では3つの大きな変化が起きている」と語るのは、東京海上日動システムズの代表取締役社長を務め、現在はDBIC（デジタルビジネス・イノベーションセンター）の代表に就く横塚 裕志氏だ。DBICには日本を代表する大手企業がメンバーとして名を連ね、そのオフィスでは、日々、イノベーションを起こすためのワークショップ等のイベントが開催されている。その横塚氏に、「危機感が足りない」日本企業の現況と「勝負の10年」に何に取り組めばよいのかを聞いた。
記事 経営戦略 元東京海上日動システムズ 横塚氏：トヨタすら自動車会社をやめる今、本業を問い直せ 元東京海上日動システムズ 横塚氏：トヨタすら自動車会社をやめる今、本業を問い直せ 2018/02/14 あと10年で本業がなくなる──現在起きている「第4次産業革命」「破壊的イノベーション」といった変化は、ビジネスにそれほど壊滅的なインパクトを与える。「日本では3つの大きな変化が起きている」と語るのは、東京海上日動システムズの代表取締役社長を務め、現在はDBIC（デジタルビジネス・イノベーションセンター）の代表に就く横塚 裕志氏だ。DBICには日本を代表する大手企業がメンバーとして名を連ね、そのオフィスでは、日々、イノベーションを起こすためのワークショップ等のイベントが開催されている。その横塚氏に、「危機感が足りない」日本企業の現況と「勝負の10年」に何に取り組めばよいのかを聞いた。
記事 バックアップ・レプリケーション HCIで加速するサーバ仮想化、目からウロコの移行術とは？ HCIで加速するサーバ仮想化、目からウロコの移行術とは？ 2018/02/07 実は今、改めてサーバ仮想化が注目されている。その背景の1つには、Software-Definedの潮流からストレージやネットワークを含めた仮想化が可能になり、HCIといったよりシンプルにサーバ仮想化が実現できるようになったことが挙げられる。加えて、利用企業の多いVMware vSphere 5.5のサポート切れが近づくなど、リプレイスの要請もある。とはいえシステムを移行する際は、停止することはできない。そこで、覚えておきたいのが、バックアップソリューションを活用した仮想環境への移行術だ。
記事 デジタルマーケティング総論 あの検索大手が使う"最強ダッシュボード"がデータドリブンマーケティングを実現する あの検索大手が使う"最強ダッシュボード"がデータドリブンマーケティングを実現する 2018/02/05 クラウドやモバイル、アドテクの進化などマーケティングテクノロジーは日々進化している。こうしてデジタル化によるデータ活用の期待が高まる中、マーケティング部門は経営層などビジネス部門への説明責任を果たし、データドリブンマーケティングを実現しなければならない。しかし現場はデータ統合やレポート作成に忙殺されている。どうすれば現場が疲弊せず、目標達成に向かってアクションをとれるマーケティングの仕組みを構築できるのか。企業の事例も紹介しながらその方法を学ぶ。
記事 市場調査・リサーチ カーシェアサービス「移動以外に使いたい」が4割、では何に利用するのか カーシェアサービス「移動以外に使いたい」が4割、では何に利用するのか 2018/02/05 NTTドコモは1月、「カーシェア時代におけるクルマの使い方」をテーマとした調査の結果を発表した。首都圏在住の20～69歳のカーシェア利用経験者・未経験者の男女400名を対象に実施した調査では、車を「移動以外に使う」と答えた人が一定以上いるという。ではいったい何に使うのだろうか。
記事 ITコスト削減 なぜ今「バックアップ」なのか？ ITR 金谷氏が「古い体制の危うさ」を指摘 なぜ今「バックアップ」なのか？ ITR 金谷氏が「古い体制の危うさ」を指摘 2018/02/02 ビジネスのデジタル化とともに、企業システムはより複雑化し、扱うデータ量も増大している。そこで問題になるのが「バックアップ」だ。東日本大震災をきっかけに、事業継続／ディザスタリカバリー（以下、BCP/DR）対策の一環として企業のバックアップ環境は強化された。しかし、今度はシステムの複雑化、データ増大という新たな課題への対応が求められている。こうした課題をどう解決するのか。アイ・ティ・アール 取締役 リサーチ統括ディレクター プリンシパル・アナリストを務める金谷 敏尊氏に、これからの時代に求められるバックアップの考え方を聞いた。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率（2017年～2021年）は約8％の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20％と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 インボイス・電子帳票 なぜ某大手飲料メーカーは、シェアNo.1ではなく純国産の帳票システムを選んだのか？ なぜ某大手飲料メーカーは、シェアNo.1ではなく純国産の帳票システムを選んだのか？ 2018/01/30 企業のビジネスと密接な関係にある「帳票」。その業務の効率化、改革に成功すれば、生産性は飛躍的に向上するだろう。またビジネスの変化に伴い、あるべき帳票システムの姿も変化していくのが当然だ。ここでは、某大手飲料メーカーの事例をじっくりと紐解きながら、本当に有効な帳票システムはどのように選択し、構築すべきかを探ってみよう。
記事 製造業界 IoT基盤づくりのポイントを解説、工場と本社のシステムを連携させる意味とは IoT基盤づくりのポイントを解説、工場と本社のシステムを連携させる意味とは 2018/01/24 近年、製造業ではIoT（Internet of Things）というキーワードが大きくクローズアップされている。IoT化を推進したいと考えている経営層も多いだろう。しかし現状では、ベストプラクティスとなる事例も少なく、収集したデータの分析もできず、IoT化が進まないといった声も聞く。その原因の1つは、工場と本社のシステムがうまく連携できていないことだ。これを解決するためには、両者をつなぐIoT基盤を構築する必要がある。そのポイントとは何だろうか。
記事 セキュリティ総論 2018年のサイバー攻撃はどうなる？ 名和利男×HPE 緊急対談 2018年のサイバー攻撃はどうなる？ 名和利男×HPE 緊急対談 2018/01/23 2017年末、インテル、AMD、ARMといったプロセッサのアーキテクチャレベルの脆弱性が問題となった。攻撃の難易度は高いとはいえ、プロセッサベンダー、クラウドベンダーは対応に追われた。2018年、多くの製品にプロセッサが搭載され、ネットワークにつながるIoT時代は、アプリケーションやOSへの従来型の監視や対策では不十分であり、ハードウェアやプロセッサレベルの保護が急務と指摘する専門家も少なくない。
記事 CRM・SFA・コールセンター マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ 2018/01/12 デジタルによって大きなビジネスの構造変革が起きている現在、いまや膨大なデータや最新のテクノロジーを活用した「デジタル革命」は企業にとって喫緊の課題だ。しかし日本の企業は、世界と比べても遥かに遅れを取っている。その原因は一体何か？ 日本マイクロソフト Dynamicsビジネスアプリケーション統括本部 業務執行役員 統括本部長 田村 元氏に、その問題点と解決策を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 成長が続くデジタルマーケティング市場、AIとIoTがカギを握る理由 成長が続くデジタルマーケティング市場、AIとIoTがカギを握る理由 2018/01/05 矢野経済研究所はDMP（データマネジメントプラットフォーム）とMA（マーケティングオートメーション）市場に関する調査結果を発表した。2016年に300億円程度だった市場は2021年に600億円を超えると予測している。AIやIoTが成長に寄与しているというが、どのように使われているのか。
記事 市場調査・リサーチ IT投資動向調査、今後オープンイノベーションがますます活発に IT投資動向調査、今後オープンイノベーションがますます活発に 2017/12/28 矢野経済研究所は11月に国内民間企業のIT投資実態と今後の動向についての調査をまとめた。大型基幹システムの更新・開発案件が一段落し、2017年度以降はAIやIoTの分野が投資対象になっており堅調な推移につながっていくというが、実態はどのように推移するのだろうか。
記事 経営戦略 RPAで20人月分の工数を自動化、オリックスが大きな成果を出せたワケ RPAで20人月分の工数を自動化、オリックスが大きな成果を出せたワケ 2017/12/19 リース事業を起点に法人金融や不動産、事業投資など幅広いビジネスを展開するオリックスグループは2009年、前年に発生したリーマンショックを受けて、バックオフィス／ミドルオフィスの改革というテーマを打ち出した。それに伴い、同グループのシェアードサービスセンターとして活動するオリックス・ビジネスセンター沖縄（以下、OBCO）では、生産性革新を目指すプロジェクトに着手、労働時間の削減や働き手の多様化など大きな成果を生み出した。
記事 市場調査・リサーチ デジタルネイティブとレガシー企業を分ける、2018年「10のITトレンド」 デジタルネイティブとレガシー企業を分ける、2018年「10のITトレンド」 2017/12/19 年の瀬となり、すでに世の関心は来たるべき「2018年」に向いている。年々、激しく変化していく現代、それも特にドラスティックに変化するIT市場においては、ビジョンなきプレイヤーはあっという間に時代に取り残されてしまう。IDC Japan リサーチバイスプレジデント 中村智明氏は「2018年は、デジタルネイティブに生まれ変わる企業と脱落する企業が二極化するだろう」と語る。
記事 IT戦略・IT投資・DX グーグルやアマゾンなどの「破壊者」はどういう原理で動いているのか グーグルやアマゾンなどの「破壊者」はどういう原理で動いているのか 2017/12/14 想像もできなかったような破壊的テクノロジーが、産業とビジネスを根本から丸ごと変えるインパクトをもたらすようになった今、企業もITへの投資とともに、それを扱う人材の獲得や育成に力を入れることが必要になる。2020年が視野に入ってきた今、ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデント 兼 最上級アナリストの亦賀忠明氏が、あらためて企業がどのような戦略を策定し、実行するかについてのシナリオを提示する。
記事 サーバ仮想化・コンテナ Dockerの歴史から紐解く、コンテナ型仮想化の「今まで」と「これから」 Dockerの歴史から紐解く、コンテナ型仮想化の「今まで」と「これから」 2017/12/14 1 この記事では、Docker登場から現在までを振り返り、その次の段階を展望します。
記事 経営戦略 ウフル八子知礼氏に聞く、ものづくり企業が「IoTプラットフォーム」を構築すべき理由 ウフル八子知礼氏に聞く、ものづくり企業が「IoTプラットフォーム」を構築すべき理由 2017/12/12 多くの企業にとってIoTの取り組みは、実証フェーズから、実ビジネス展開のフェーズに移行しつつある。しかし「取り組みの裾野は広がったが、日本企業の取り組みはまだ十分とはいえない」と指摘するのが、日本初の「モバイルクラウド」の提唱者として知られるウフル 専務執行役員 IoTイノベーションセンター所長の八子 知礼氏だ。『IoTの基本・仕組み・重要事項が全部わかる教科書』を上梓した八子氏に、日本企業のIoTの取り組みの現状やマネタイズ、プラットフォーム指向についてどう考えているかを聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 現在進行系で人手不足が悪化する理由、「生産人口1750万人減」の衝撃 現在進行系で人手不足が悪化する理由、「生産人口1750万人減」の衝撃 2017/12/07 2020年以降は超少子高齢化社会が継続し、加速度的に人口が減少する。同時に、生産年齢人口も大きく落ち込むことになる。こうした未来を抱える我々は、2020年以降の「東京五輪後」に向け何に備えるべきか。この記事では、東京五輪後を見据えた日本政府としての動きを紹介する。政府や官公庁の政策などを踏まえ、どのようなIT戦略を定めるのがよいのかヒントを示す。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTビジネス成功の条件とは？ ウフル・ARM・ソラコム・ウイングアーク・PTCが議論 IoTビジネス成功の条件とは？ ウフル・ARM・ソラコム・ウイングアーク・PTCが議論 2017/12/06 デジタルトランスフォーメーションの必要性が指摘されている昨今、「IoTが新たなイノベーションの核となる」と期待する声も多い。今後、我々はIoTを活用していくうえで何を知っておくべきなのか。11月7日に開催された『IoTの基本・仕組み・重要事項が全部わかる教科書』の出版記念イベントでは、同書を執筆したウフル 八子知礼氏がARM、ソラコム、ウイングアーク1st、PTCジャパンら IoTソリューションを手掛ける企業らとともに、IoTを活用したビジネス展開のポイントを語った。
記事 市場調査・リサーチ 日本でも数年で1,000億市場へ、シェア経済は既存ビジネスを殺すのか？ 日本でも数年で1,000億市場へ、シェア経済は既存ビジネスを殺すのか？ 2017/12/04 矢野経済研究所は4～10月に実施した、日本国内のシェアリングエコノミー（共有経済）市場の調査結果を発表した。2016年度のシェアリングエコノミー市場規模は、前年度比で26％増、かつ今後も堅調な成長を続け、2021年には日本国内でも1,000億円市場に到達する予測する。今後は関連する既存業界のサービスを徐々にリプレースしながら成長していくという予測もあるが、海外ではどのような展開が生まれているのか。
記事 経営戦略 元東京海上 横塚裕志氏が語る、第4次産業革命を生き抜く4つのアプローチと3つの視点 元東京海上 横塚裕志氏が語る、第4次産業革命を生き抜く4つのアプローチと3つの視点 2017/11/30 「今、第4次産業革命が起こっている。従来のやり方や考え方のままでは破壊されてしまうだけだ。企業が生き残っていくためには、顧客の課題をデザインする必要がある」。そう指摘するのが、東京海上日動システムズ株式会社 顧問で、一般社団法人情報サービス産業協会 会長、デジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）の代表をつとめる横塚裕志氏だ。単に“売上対前年比10％”アップといった目標を掲げる企業では、第4次産業革命に立ち向かっていくことはできない。企業には今、顧客の課題を設定し、それを解決するためにどんな企業行動を起こしていくかを真剣に考えることが求められている。
記事 IT戦略・IT投資・DX IT戦略を立案・策定するための方法、具体的にどのプロセスから着手すべきか IT戦略を立案・策定するための方法、具体的にどのプロセスから着手すべきか 2017/11/29 「攻めのIT経営」のためには、戦略的なIT投資によって、企業価値の向上を図ることが重要です。しかし、その実現手段となるべき「IT戦略」の定義や方法論は曖昧です。ITベンダーが提供するIT戦略立案サービスには、さまざまなアプローチや方法論が提唱されており、共通する概念や特徴を見出すことができません。本稿では、戦略本来の概念から戦略的手法の特徴に備えた「IT戦略のあるべき姿」を解説します。
記事 流通・小売業界 実店舗小売企業のデータ活用は「2つの罠」に気を付けろ 実店舗小売企業のデータ活用は「2つの罠」に気を付けろ 2017/11/28 消費者にとってECの利用が一般的になる中、リアル店舗を持つ小売業は独自の強みを生かしながら、デジタル化に対応する必要がある。多くの企業では店舗で価格や販売スタッフなどに関わる対策が行われているが、その「有効性の検証」が十分ではないケースも多い。リアル店舗を持つ小売企業がいま実施すべきことは何か。その検証はどうすればよいのか。『エコノミスト』誌の調査部門エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）の調査レポートの解説を交え、「店舗体験を修正するための4つのポイント」「データ活用の2つの罠」の観点から解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ デジタル・ツイン実装のポイントは「野心的になりすぎない」--ガートナーが指南 デジタル・ツイン実装のポイントは「野心的になりすぎない」--ガートナーが指南 2017/11/21 IoTシステムを実装する企業の多くが「デジタル・ツイン」を導入している。デジタル・ツインでいったい何ができるのか、ビジネスにどのような影響を与えるのだろうか。ガートナー リサーチのバイス プレジデント兼最上級アナリストのニック・ジョーンズ氏が、デジタル・ツインのビジネス戦略における価値と、導入への道筋を示す。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 5G、LPWANなど通信技術からディズニーの事例まで、IoTビジネスの最前線を一挙解説 5G、LPWANなど通信技術からディズニーの事例まで、IoTビジネスの最前線を一挙解説 2017/11/20 ここ数年、企業のデジタルトランスフォーメーションにより、ICT業界には激しい変革が起きている。さらに、IoTの波も来ている。5G、LPWAN（Low-Power Wide-Area Network）など、本格化するIoTを支えるインフラ、AIの導入により、これまでとは異なるアプリケーション、サービスが展開されていく。アイ・ティ・アール（ITR）のチーフ・アナリスト マーク アインシュタイン氏が、2020年のIoT時代に向けて新しいビジネスモデルを解説する。
記事 製造業界 隠れた「IoT先進企業」トプコン 江藤隆志常務に聞く、これからのものづくり変革戦略 隠れた「IoT先進企業」トプコン 江藤隆志常務に聞く、これからのものづくり変革戦略 2017/11/17 IoTに注目が集まるはるか前、2000年前後より測量、土木・建築分野において、サイバー（ソフトウェア）とフィジカル（ハードウェア）の融合に取り組んできたのが、光学機器メーカーのトプコンだ。ポジショニング／スマートインフラや、アイケアの分野でGNSS（Global Navigation Satellite System：全球測位衛星システム）やマシンコントロール、精密農業や眼科用検査機器などの独創的な製品を数多く送り出し、28カ国に85社を展開するグローバル企業である同社のデジタル化の取り組みについて、同社 取締役兼常務執行役員 営業本部長の江藤隆志氏に聞いた。
