記事 ワークスタイル・在宅勤務 建築家 小堀哲夫氏が語る「独創性」を生む「環境の4要素」からの働き方改革 建築家 小堀哲夫氏が語る「独創性」を生む「環境の4要素」からの働き方改革 2018/03/01 今や「働き方改革」はすべての企業にとって避けて通れないテーマとなっている。社内の各所で「生産性向上」が叫ばれ、「労働時間短縮」が重視される。しかし、「注目すべきは『生産性』ではなく『独創性』であり、環境を変えてこそイノベーションを起こすことができる」と語るのが2017年に「日本建築学会賞」「JIA日本建築大賞」という国内二大建築賞を史上初めて同年中にダブル受賞した小堀哲夫建築設計事務所 建築家で法政大学兼任講師の小堀哲夫氏だ。同氏が受賞作品のROKIのROGIC（ROKI Global Innovation Center）と、2017年に竣工した日華化学のNICCAイノベーションセンターを例に「建物」からイノベーションを起こす方法を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 2018/02/26 大塚商会が主催する総合展示会「実践ソリューションフェア2018」が、2月7日から3日間、ザ・プリンス パークタワー東京にて開催された。今年は「ITで始まる。おしごと、まるごとグレードアップ。」をテーマに、働き方改革を実現する同社の総合力をアピール。生産性向上や業務効率化に貢献する多数のソリューションが展示された。ここでは働き方改革を推進するITソリューションのほか、RPAやAIといった先端技術を活用したユニークな展示を紹介しよう。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン リクルート大久保幸夫氏「生産性を妨げるのは、マネジャー」 その真意は？ リクルート大久保幸夫氏「生産性を妨げるのは、マネジャー」 その真意は？ 2018/02/16 リクルートワークス研究所所長にして、各省庁に働き方改革のアドバイザーとして招かれている大久保幸夫氏。マネジメントと働き方改革、2つのスペシャリストである氏は、多くの企業が志向する生産性向上について何を思うのか。ダイバーシティ経営におけるマネジメントを軸に語った。
記事 ビデオ会議・Web会議 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 2018/02/05 2017年は「働き方改革」という言葉を耳にする機会が多かった。労働環境の改善は、企業だけでなく国全体にかかわる課題だからだ。そうした中で、ICTを活用した時間や場所を有効に活用できる働き方として「テレワーク」が改めて注目を集めている。かつて取り組んで失敗した企業も多かったが、ここにきて大きく異なる動きがあるという。テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利 氏に話を聞いた。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率（2017年～2021年）は約8％の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20％と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「隣部署の顔が見えない」を解決、たった1カ月でメールがチャットに置き換わった理由 「隣部署の顔が見えない」を解決、たった1カ月でメールがチャットに置き換わった理由 2018/01/29 パーソルプロセス＆テクノロジーの社内ベンチャー制度で2016年に設立されたワークスイッチコンサルティング。ビジネスプロセスマネジメントなどのコンサルティングを提供する同社は、企業や自治体の「働き方改革」を多数支援している。しかし、組織が成長する中で、「隣の部署で何をしているか見えない」という課題が顕在化した。コミュニケーションのロスをなくし、意思決定のスピードを高めるためには、コミュニケーション環境の整備が喫緊の課題であった。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「女性活躍」は男の「上がってこいよ、がんばれ」でしかない 「女性活躍」は男の「上がってこいよ、がんばれ」でしかない 2018/01/26 「女性活用」という言葉が掲げられ、それがいつの間にやら「女性活躍」という言葉に取って代わられてきている。その一方で、昨年10月から米国で注目されている#metooが日本国内でも注目されるなど、「女性」と「労働」と「女性と一緒に働く人々」の関係性がさまざまな角度から見直され始めている。ノンフィクションライターの中村淳彦氏、著述家の北条かや氏、特定非営利活動法人「BONDプロジェクト」代表 橘ジュン氏、評論家、リプロエージェント代表取締役社長でパリテパートナーズ代表理事 勝部元気氏が、それぞれの立場から日本国内の「女性活躍」の本当の意味を考える。
記事 人材管理・育成・HRM 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 2018/01/23 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は2017年12月、上場企業221社に対する調査結果を発表した。10～20代といった若手の「心の病」が増加しているほか、30～40代でも引き続きメンタルに問題があるビジネスパーソンが3割存在するという。国が定めたストレスチェック制度は90％の企業が実施している一方、課題がなくならないのはなぜだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは 2018/01/17 政府主導のもとで各企業が推進している働き方改革。しかし、多くの企業は「何を」「どうやって」改革すればよいのかに頭を悩ませている。そのような状況下、「働き方改革のカギを握るのは従業員の幸福度」だ、と述べるのは、幸福学の学問領域を新たに切り開き、幸福学を科学で実証するオピニオンリーダーとして名高い、慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 委員長・教授の前野隆司氏だ。その真意はどこにあるのか。どうすれば「従業員と社会を幸せにする働き方」が実現できるのか。
記事 グループウェア・コラボレーション 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 2018/01/16 2017年3月、政府の「働き方改革実現会議」は「働き方改革実行計画」を決定した。いよいよ「働き方改革」が実行フェーズに入ったわけだが、依然として日本企業の働き方は効率が悪い。そこで注目されているのが、ソーシャルやモバイルを積極的に活用して高い効率を実現する「シリコンバレー流の働き方」だ。企業内のコミュニケーション活性化、ナレッジ共有、業務効率化の最新動向について探った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 2018/01/15 2 BCGは2017年11月、「日本企業での女性の活躍推進」について、2,600人以上の従業員などを対象にした調査結果を発表した。日米企業の生え抜き社長の割合と、マネージャー層が女性の活躍推進に有効と考える取り組みを日本とグローバルで比較している。日本では、キャリアを中断すると復帰が難しい傾向が強く、女性の活躍を促進する施策の認識にもグローバルと差があるという。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 2018/01/12 「働くこと」へのモチベーションの変化や雇用スタイルの多様化を見据え、リモートワークや複業解禁へと踏み切る企業の具体施策を目にする機会が増えている。すでに働き方をカスタムしている実践者達は、今どんな情報や未来をとらえているのか。2017年11月17～23日の7日間、「これからの働き方をデザインする」をテーマに開催された『TOKYO WORK DESIGN WEEK2017』では、ついに本格的に突入したといわれる「VUCA」時代における働き方について、多様な視点からキャリアデザインへの提言が行われた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億～250億円の中堅企業の役職者を対する調査（2017年11月）を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 2017/12/22 BPMに関する調査や研究、普及活動を行う一般社団法人日本ビジネスプロセス・マネジメント協会（以下、日本BMP協会）は2017年8月から1か月をかけて、主に上場企業を対象とする「業務改革に関する実態調査」を実施した。同調査を実施した同協会 理事 事務局長の横川省三氏は「ビジネスプロセスの定義とモニタリングによる『業務の再配分』が働き方改革に向けた業務改革のポイント」 と指摘、働き方改革に対して業務改革が果たす役割や、AIおよびRPA（Robotic Process Automation）の活用状況などを示した。
記事 AI・生成AI 工藤 卓哉氏が日本を「AI人材先進国」と考える理由、人工知能で変わるデータ分析 工藤 卓哉氏が日本を「AI人材先進国」と考える理由、人工知能で変わるデータ分析 2017/12/19 これからの時代、企業が勝ち残るためには自社が保有する膨大なデータを有効に駆使・活用することが求められる。また、IoT（モノのインターネット）や人工知能（AI）という新しい技術のビジネス活用のニーズや関心が高まっている。その一方で、まだ具体的な対応に悩む企業も多い。国内外における先端事例や企業の競争力を高めるデータ活用方法のヒントを、アクセンチュア 工藤卓哉氏が語った。
記事 モバイルセキュリティ・MDM MDMだけでは限界、情シスも現場も喜ぶ「モバイルセキュリティの丸投げ」とは MDMだけでは限界、情シスも現場も喜ぶ「モバイルセキュリティの丸投げ」とは 2017/12/18 現在、企業が取り組む「働き方改革」の実現において、モバイルデバイスが果たす役割は大きいが、利用のための絶対条件がセキュリティの確保である。スマートフォン上で重大な機密を扱うようになる傾向がある一方、従来の手法ではセキュリティを確保することは困難になりつつある。ここでは、モバイルデバイスを取り巻く最新のセキュリティ動向とともに、管理負荷を軽減するスマートデバイス活用術について紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 2017/12/11 「将来的に人間はAI（人工知能）に仕事を奪われてしまう」と懸念する声を最近、数多く耳にするようになった。これに限らず、さまざまなテクノロジーによる破壊的なイノベーション（デジタル・ディスラプション）に関する話題が急激に増えている。そうした中、企業はどう組織を構成し、人材を育成・確保して成長（Thrive）していくべきなのか。世界最大級の組織・人事コンサルティング会社であるマーサーのパートナー グローバルプラクティスリーダーであるケイト・ブレイブリー氏に話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 2017/12/07 2017年1月施行の「改正育児・介護休業法」により、通算93日取得可能な介護休業の分割取得や、介護休暇の半日単位での取得、所定外労働（残業）免除が認められている。10月の改正では企業に対し、これらの制度を周知する努力義務が課せられるなど、介護と仕事の両立支援策の拡充が進んでいる。一方、アデコの調査では介護を理由に退職を考えたことがある管理職は半数近くという結果が出ている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 2017/12/06 労働力人口減少や業務の多様化など、労働環境は急激に変化している。今、企業に求められるのは、社員が柔軟に働ける労働環境の改善・改革だ。日本政府も2016年に「働き方改革実現推進室」を設置し、働き方改革の取り組みを提唱している。では、どのように働き方改革を進めていくべきなのだろうか。大塚商会の静谷隆臣氏に「働き方改革」の進め方のポイントを聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 働き方改革で従業員の半数が「満足できない」理由、効果実感のポイントとは 働き方改革で従業員の半数が「満足できない」理由、効果実感のポイントとは 2017/11/22 デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）が2017年6～7月に実施した上場企業を中心とする238社を対象にした調査では、「働き方改革」に関して従業員の約半数が「満足できない」と回答している。同社では、働き方改革を単なる長時間労働是正だけでなく、「生産性の向上とエンプロイー・エクスペリエンス（従業員が企業や組織の中で体験する経験価値）の改善」と定義しているが、どのような改善なら「効果を実感」してもらえるのか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 2017/11/16 政府の「働き方改革実現会議」は、2017年3月に「働き方改革実行計画」を決定。「働き方改革」は実行フェーズに入ったように見える。しかし、企業には「本当にメリットがあるのか」「生産性は高まるのか」といった不安があると慶應義塾大学 大学院 商学研究科 教授で経済産業研究所（RIETI） プログラムディレクター/ファカルティフェローの鶴 光太郎 氏は指摘する。生産性向上にはICT活用が不可欠と述べる同氏が、実効性ある働き方改革のポイントを解説した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった 2017/11/16 データによる現状の可視化、PDCAサイクルの高速化──企業が成功するための方法論、ノウハウとして語られることの多いキーワードだが、実際に成長を遂げている企業ではどのように実践されているのだろうか。元ソフトバンク社長室長で、現在はトライオン 代表取締役の三木 雄信 氏は、数値化、情報共有、仕組み化というキーワードを元に、ソフトバンク流・組織が業績を伸ばしていくためのノウハウを解説した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 2017/11/14 クラウド、モバイル、SNS、AI、ロボット、IoT…。さまざまなテクノロジーが活用フェーズに入っている昨今、ビジネスのやり方や働き方を適切に変えていかなければ、変化の激しい時代においては今の売上を維持することすら難しい。クラウドのオフィススイートとして確固たる地位を築いているグーグルの「G Suite」やマイクロソフトの「Office 365」も、単に導入するだけではなく、いかに自社の課題やこれからの働き方に合わせてカスタマイズするかが問われている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 2017/10/31 労働人口の減少や人材確保難といった状況下で、企業は社員一人ひとりの生産性を高め、多様な働き方に対応し、競争力を確保していく必要がある。こうした働き方改革を進めるには、ITツールの活用は避けて通れないが、「導入してみたもののなかなか成果が出ない」「そもそも使いこなせない」といった声もよく聞く。多様な働き方に対応していくための課題とは何か？ そして、それを解決するツールとして“ビジネス版Facebook”や“ビジネス版LINE”について解説する。
記事 AI・生成AI 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 2017/10/23 日経BPは、「AI活用を支援するスタートアップ・ベンチャー企業の実態調査」の主な結果を発表した。本調査は、一般の企業でもAIの活用が求められるなかで、受け皿となるAI活用支援企業の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。2017年7～8月にかけて従業員500人以下のベンチャー企業にWebアンケートを実施し、101社から有効回答を得た調査の結果を紹介する。
記事 人件費削減・リストラ 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能（AI）とルール化された業務を自動化するRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 経営戦略 NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか 2017/10/12 NTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は、これまで担ってきた企業ITのインフラ構築に加え、パートナーの持つ技術と組み合わせることで、企業のデジタルトランスフォーメーション（デジタル化）を推進している。その波はスポーツの分野にも押し寄せているようだ。同取り組みについて、NTTコム代表取締役社長 庄司哲也氏、陸上男子ハンマー投 五輪金メダリストの室伏広治氏、SAPジャパン 福田譲社長らが語った。
記事 業務効率化 ルールで縛る「働き方改革」は失敗する ルールで縛る「働き方改革」は失敗する 2017/10/10 気づけば「働き方改革」ブーム真っ盛りだ。「働いた時間ではなく、成果によって報酬を」「無駄な会議の廃止を」「強制的な残業の禁止を」──誠に結構な話である。ムダな仕事は誰だってしたくないし、効率的な環境で、思う存分仕事ができたらどんなによいだろうか。しかしながら、残念なことにフレックス制度やリモートワーク制度など、ルールを整備したところで、それが「制度導入のための制度導入」になってしまい、改善どころか改悪に終わってしまうことも珍しくない。では、実効性の伴った働き方改革を進めるにはどうしたらよいか、経営層が意識すべきポイントについて提言する。
