記事 流通・小売業界 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 2015/01/19 大日本印刷の子会社アットテーブルは20日、データコムと共同で、食品スーパー向けの「ID-POS活用支援サービス」を開始すると発表した。
記事 データ戦略 勝敗握るビッグデータ活用、社内に眠るデータをいかに「戦略的情報資産」に変えるか 勝敗握るビッグデータ活用、社内に眠るデータをいかに「戦略的情報資産」に変えるか 2015/01/13 ビッグデータの利活用は、今やスポーツの世界においても勝敗を握る大きな鍵となっている。たとえば2014年のサッカーワールドカップで優勝したドイツ代表チームは、SAPが提供するインメモリ・データベース「SAP HANA」を活用し、1試合で4000万件にも上るデータを収集／解析していた。もちろん企業でも、ビッグデータの活用が企業の競争力を左右すると言っても過言ではない状況だ。本稿では、ビッグデータ活用によるビジネス・イノベーションと、2014年12月にさらなる進化を遂げたSAP HANA SPS 09の最新機能や活用事例について解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 セゾン情報システムズ、シンガポールに現地法人設立 ASEAN地域のHULFTシェア拡大へ セゾン情報システムズ、シンガポールに現地法人設立 ASEAN地域のHULFTシェア拡大へ 2015/01/08 セゾン情報システムズは8日、同社が提供するファイル転送ツール「HULFT」のASEAN地域展開を目的として、シンガポールに現地法人「HULFT Pte. Ltd.」を設立することを発表した。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず 2015/01/06 IDC Japanの「2014年 国内主要BAソフトウェアベンダーの競争力分析」によれば、2013年の国内BAソフトウェア市場は、前年比7.7％増の1,621億1,600万円に市場規模を拡大した。さらにこの市場は、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）7.0％で推移し、2018年には2,272億7,900万円に達すると予測するとともに、特にBI／分析ツールがCAGR 8.5％と高い成長率で推移するほか、位置／空間情報分析ツールもCAGR 9.1％で成長すると予測した。
記事 データ戦略 Hadoopコミッタに日本企業から初就任、NTTとNTTデータから計3名 Hadoopコミッタに日本企業から初就任、NTTとNTTデータから計3名 2014/12/26 NTTとNTTデータは、オープンソースで開発されているHadoopのプログラムを書き換える権限を持つコミッタに、同社の社員3名が就任したと発表しました。
記事 ストレージ 東大 江崎教授xストレージドクター小松氏：大容量データ時代のストレージ活用のあり方 東大 江崎教授xストレージドクター小松氏：大容量データ時代のストレージ活用のあり方 2014/12/25 さまざまなセンサーやデバイスから生み出されるM2Mデータ、行政や公共機関から公開されるオープンデータなど、かつてない大容量のデータをいかに効果的に活用していくかが、企業競争力の源泉となりつつある。そのプラットフォームとなるストレージに対して、今後どのような観点から投資や導入を行っていくべきか――。東京大学 大学院 情報理工学系研究科の江崎浩教授と、ストレージドクターの異名を取るＪＢＣＣの小松健氏が語り合った。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 日本HP、リアルタイムWeb分析ソリューション HP IceWall SSOとHP Verticaを活用 日本HP、リアルタイムWeb分析ソリューション HP IceWall SSOとHP Verticaを活用 2014/12/18 日本HPは18日、Webシングルサインオン（SSO）ソリューション「HP IceWall SSO」と、リアルタイムデータ分析データベースソフトウェア「HP Vertica Analysis Platform（以下 HP Vertica）」との統合ソリューションを発表した。
記事 営業戦略 ハリポタ絶好調のUSJ、田中功取締役が語る客数激増のデータ分析とマーケティング戦略 ハリポタ絶好調のUSJ、田中功取締役が語る客数激増のデータ分析とマーケティング戦略 2014/12/18 西のテーマパークの雄、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が絶好調だ。ここ3年間は入場者数が毎年100万人規模で増加。7月には開業以来最大となる450億円をかけたハリー・ポッターの新エリアもオープンし、2014年度は、開業時の来場者数1102万人を超えて過去最高となるのがほぼ確実な情勢となってきた。しかし、その道のりは決して平坦なものではなかった。USJのV字回復の理由は何だったのか。USJの田中功 取締役が明かした。
記事 データ戦略 NEC 遠藤信博 社長：7つの領域で社会価値創造、SDNやビッグデータはどう役立つのか NEC 遠藤信博 社長：7つの領域で社会価値創造、SDNやビッグデータはどう役立つのか 2014/12/03 現在世界で都市部に住む人口の割合は50％で35億人。これが2050年には70％にまで跳ね上がり、合計で63億人になるという。世界人口全体は2050年までに1.3倍になると予想されるが、都市部に限定すれば1.8倍。一方国内人口は現在の1.2億人から8000万人にまで減少する見込みだ。NEC 代表取締役 執行役員社長の遠藤信博氏は、「将来的には現在のほぼ2倍の要求に対応できる社会インフラが必要になり、それを国内では今の3分の2の人口で支えなければならなくなる」と指摘する。そのためには「効率性の高いインフラが必要だ。そこにNECグループの社会ソリューションが新たな価値を提供する」という。
記事 ストレージ オールフラッシュにするとストレージはここまで変わる！ ベンチマークで100万IOPSの実力を検証 オールフラッシュにするとストレージはここまで変わる！ ベンチマークで100万IOPSの実力を検証 2014/11/19 仮想化基盤や高速データベース、高度化するオンラインサービスなど、現在あらゆる分野において、安定・高速なストレージインフラの要求が高まっている。そこで注目を増しているのが、記録媒体を全てフラッシュで構成したオールフラッシュアレイだ。フラッシュのコストが年々急速に下がっていることもあり、検討する企業が増えている。では、オールフラッシュにするとストレージはどう革新できるのだろうか？ ベンチマークによる検証も含めて紹介しよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 経済産業省も推進するOSSとクラウドの活用が、ベンダーロックインから脱却させる 経済産業省も推進するOSSとクラウドの活用が、ベンダーロックインから脱却させる 2014/11/10 長きにわたって蓄積されてきたCOBOL資産は、クラウドの潮流のなかでどのように活用できるのか。2014年10月22日、東京・丸の内にて東京システムハウス主催のイベント「MMSフォーラム2014」が開催。MMS（メインフレーム・マイグレーション・サービス）20周年を記念した本イベントでは、クラウド・マイグレーション最新動向、オープンソース（OSS）を活用したメインフレーム・マイグレーション事例の紹介のほか、経済産業省、SIer、ユーザー企業が登壇したパネルディスカッションが繰り広げられた。
記事 IT運用管理全般 竹中工務店とNTTコム、ビッグデータのリアルタイム解析可能な建物管理システム提供へ 竹中工務店とNTTコム、ビッグデータのリアルタイム解析可能な建物管理システム提供へ 2014/11/06 竹中工務店とNTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は6日、竹中工務店の「ビルコミュニケーションシステム」と、NTTコムのセキュアなクラウド環境とVPNを組み合わせた「次世代建物管理システムプラットフォーム」を11月より順次提供開始すると発表した。
記事 製造業界 メルセデス・ベンツの自動運転への挑戦、125年前の歴史的ルートで再び メルセデス・ベンツの自動運転への挑戦、125年前の歴史的ルートで再び 2014/11/06 日米欧において、クルマの自動運転技術の開発競争が激化している。ドイツの名門、メルセデス・ベンツも自動運転の研究・開発に熱心に取り組むメーカの1つだ。その走行システムは現在、ドライバーの運転をアシストする「S 500 INTELLIGENT DRIVE」として発表されている。「高速道路以外での自動走行は問題が山積」ながらも、同社が自動運転に取り組んでいる道は、125年前に同社が世界初となる自動車の長距離走行を敢行した「ベルタ・ベンツ」（カール・ベンツの妻の名前）という歴史的なルートだ。同社法人のハルトムート・シェーファー氏がメルセデス・ベンツの自動運転の取り組みを明かした。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 国内5000社の選択肢 元Notes開発者が開発したNotesを超えるグループウェアの実力 国内5000社の選択肢 元Notes開発者が開発したNotesを超えるグループウェアの実力 2014/11/05 Notesを使い続けている企業にとって、Notesマイグレーションは、いつかは決断しなければならないテーマだ。しかし、いざ決断するためには、移行先製品の選定、移行にかかる手間とコスト……など、検討すべき課題は多い。こうした中、導入企業の約半数がNotesからの移行という製品がある。同製品の担当者が、Notesマイグレーションを成功に導くポイントを語った。
記事 製造業界 日産自動車の次世代自動車戦略、コネクテッド・自動運転・ビッグデータ活用の最新動向 日産自動車の次世代自動車戦略、コネクテッド・自動運転・ビッグデータ活用の最新動向 2014/10/31 日産自動車は現在、「ゼロエミッション」「自動運転」「コネクテッドカー」という3つの柱を掲げ、新たなビジネスモデルやマネタイズモデルの確立に向け邁進している。同社の車両IT＆自動運転事業本部 本部長である山本浩二氏は、「いまやクルマはコネクテッドが当然の時代になった。コネクテッドは、EVや自動運転にも深い関係がある。我々は将来の大きなビジネスチャンスになると考えており、パートナーと協力しながら取組みを進めている」と語る。山本氏がコネクテッドカーの“つながり”を高める自動運転のロードマップや、パートナー連携、異業種メーカーとの共存など、同社の重要な戦略について明かした。
記事 バックアップ・レプリケーション クラウド＆ビッグデータ時代に求められる「統合的バックアップ」の最適解 クラウド＆ビッグデータ時代に求められる「統合的バックアップ」の最適解 2014/10/27 データ爆発の時代、データの活用だけでなく、「データをいかに効率よく保存・復旧するか」も重要となる。クラウド化や仮想化のシステムがますます増え、オンプレミス（物理）環境との混在が進む中、なるべく業務に負荷をかけずに行えるバックアップソリューションは何か？ その最適解を探っていく。
記事 データ戦略 ヤフー×NEC対談：ビッグデータの価値とそれを支えるシステム基盤構築のポイント ヤフー×NEC対談：ビッグデータの価値とそれを支えるシステム基盤構築のポイント 2014/10/17 さまざまな企業がビッグデータ活用に本格的に乗り出してきた。その中でも、月間アクティブユーザー数 約2800万人、月間総ページビュー数 約590億を誇る「マルチビッグデータカンパニー」であるヤフーは、日本でビッグデータ活用に先進的に取り組んでいる企業の1つと言ってよいだろう。一方、NECは、さまざまなユーザーにビッグデータ活用の提案を行い、日本企業のデータ活用市場を切り開いてきた企業の1社だ。今回、両社のキーパーソンに、ビッグデータがもたらす価値と、それを支えるシステム基盤について対談してもらった。
記事 データ戦略 590億PVをバリューに変える、ヤフーのビッグデータ基盤構築における2つのポイント 590億PVをバリューに変える、ヤフーのビッグデータ基盤構築における2つのポイント 2014/10/16 検索やオークション、ショッピングなど、PCとスマートデバイス向けを併せて100種類以上のサービスを提供するヤフー。月間アクティブユーザーID数が約2800万人、月間総ページビュー数が約590億で、年間ユニーク検索クエリ数は実に約75億にのぼる。同社のこうしたビジネス展開を支えているシステム基盤はどのような仕組みになっているのか。NEC主催「ビッグデータ時代のデータ活用とITインフラ」セミナーで登壇したヤフー システム統括本部 データソリューション本部 TD室 室長の日比野哲也氏が、その取り組みについて語った。
記事 ストレージ UBIC 執行役員 武田秀樹氏に聞く、人工知能を支えるオールフラッシュストレージ UBIC 執行役員 武田秀樹氏に聞く、人工知能を支えるオールフラッシュストレージ 2014/10/16 グローバル企業の国際訴訟や不正調査支援を手がけるUBIC。膨大な情報を解析し、必要な情報を限られた時間で抽出するために活用しているのが、同社が独自に開発した「人工知能」だ。その処理には、大量のITリソースを必要とする。前例にとらわれず、最新技術で顧客満足度を追究するというUBIC 執行役員 最高技術責任者（CTO） 行動情報科学研究所 所長の武田秀樹氏と同社 浅野五大氏に、顧客満足度向上の取り組みと課題、そして解決策を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日立ハイテクノロジーズと日本マイクロソフト、Azure上に予兆診断の「BD-CUBE」を構築 日立ハイテクノロジーズと日本マイクロソフト、Azure上に予兆診断の「BD-CUBE」を構築 2014/10/15 日立ハイテクノロジーズ（以下、日立ハイテク）と日本マイクロソフトは15日、医療機器や産業機械などの機器や設備の安全・安定稼動を支えるクラウドサービスのグローバル展開において協業すると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本マイクロソフトと竹中工務店、IoTによる次世代建物管理で連携 機械学習など活用 日本マイクロソフトと竹中工務店、IoTによる次世代建物管理で連携 機械学習など活用 2014/10/15 日本マイクロソフトと竹中工務店は15日、IoTとクラウドサービスを活用した建物設備のモニタリング、管理・分析等を自動的に行う次世代建物管理システムの構築・提供で連携することを発表した。機械学習を実現する「Microsoft Azure Machine Learning」など、IoTやビッグデータを活用したクラウド型の建物制御、監視システムの構築を行うことで、将来的な建物機能のさらなる高度化や、技能継承・人材不足といった社会的な課題に応えていくという。
記事 データ戦略 三井住友カードなど、TwitterやSNSのビッグデータ分析でクレカ加盟店管理を効率化 三井住友カードなど、TwitterやSNSのビッグデータ分析でクレカ加盟店管理を効率化 2014/10/14 三井住友カードおよび日本総合研究所(以下、日本総研）、NTTデータは、ビッグデータ分析技術を用いたクレジットカード加盟店管理システムの業務活用を2014年10月より開始した。
記事 政府・官公庁・学校教育 内閣官房のオープンデータカタログサイト「DATA.GO.JP」が本格稼働開始 内閣官房のオープンデータカタログサイト「DATA.GO.JP」が本格稼働開始 2014/10/01 日立製作所（以下、日立）は9月30日、内閣官房のデータカタログサイト「DATA.GO.JP（データジーオージェーピー）」を構築し、10月1日から稼働開始することを発表した。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング ビッグデータ時代のデータ分析の肝は仮説力。経営の真実は情報の深掘でしかわからない ビッグデータ時代のデータ分析の肝は仮説力。経営の真実は情報の深掘でしかわからない 2014/09/30 ビッグデータ活用の要が問われて久しいが、果たしてそれは正しく活用されているのだろうか？ 2014年9月9日、日立ソリューションズ主催によるセミナー「情報分析の正しい深掘りの極意～仮説力が分析の方向性を決める～」が開催された。基調講演にはTSUNAGU・パートナーズの代表取締役 相澤 利彦氏が登壇し、本当のビッグデータの活用方法、そしてこの時代に私たちがどう仕事と向き合うべきかを語った。また、具体的な仮説検証型事例をもとにした情報分析の正しいアプローチや、まったく新しいテクノロジーで実現する非購入者動線分析などに関するセッションが登場。ビッグデータ時代、知らないと遅れをとる最新ソリューションの数々が紹介された。
記事 流通・小売業界 一橋大ら、SRI一橋大学消費者購買指数を無償公開 週次で4000店舗のPOSデータ 一橋大ら、SRI一橋大学消費者購買指数を無償公開 週次で4000店舗のPOSデータ 2014/09/29 インテージと一橋大学経済研究所、一般社団法人新日本スーパーマーケット協会は29日、共同プロジェクトを組み開発した「SRI一橋大学消費者購買指数」の公表を開始すると発表した。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング ビッグテータ時代の情報分析と正しい深掘りの極意 ビッグテータ時代の情報分析と正しい深掘りの極意 2014/09/26 今やデータ分析の重要性を認識していない経営者はいないだろう。しかし、データ分析を有効活用できている企業は、決して多くはない。特にビッグデータの時代を迎え、膨大なデータをどう活用すべきか、頭を悩ませている企業は多いはずだ。そこで、ダイエー、am/pmジャパン（現ファミリーマート）の代表取締役として両社の再建に携わったTSUNAGU・パートナーズ 代表取締役 相澤 利彦氏と、長年、BIやデータマイニングのビジネスに関わってきた日立ソリューションズ ビジネス・アプリケーション本部 担当部長 奥沢 浩氏に、ビッグデータ時代の効果的なデータ分析について話を聞いた。
記事 データ戦略 電通、ヤフーの「Yahoo!ビッグデータインサイト」導入 IDCフロンティア提供 電通、ヤフーの「Yahoo!ビッグデータインサイト」導入 IDCフロンティア提供 2014/09/26 IDCフロンティアは25日、ヤフーのクラウド型のビッグデータ分析基盤ソリューションである「Yahoo!ビッグデータインサイト」の提供を開始すると発表した。
