記事 データ戦略 テスラ、任天堂、富士通が見たIoTの未来 フロスト&サリバンが予測する2020年 テスラ、任天堂、富士通が見たIoTの未来 フロスト&サリバンが予測する2020年 2016/02/19 フロスト&サリバンが「2016年ICTトレンド予測」 を発表した。同社ICTリサーチ部門 ディレクター マーク・アインシュタイン氏によると、2015年にはIoT活用が進んだものの、2016年にはまた新たに市場規模の拡大や、産業構造の変化が訪れるという。任天堂、テスラモーターズ、富士通、旭酒造、米国ディズニーにおけるIoT事例を織り交ぜ、1月20日に発表された同氏の見解をまとめる。
記事 スマートフォン・携帯電話 App Annieが分析ツールをアップデート、事業者による顧客属性と利用状況分析が可能に App Annieが分析ツールをアップデート、事業者による顧客属性と利用状況分析が可能に 2016/02/17 アプリ情報プラットフォームを提供するApp Annieは17日、同社の製品、「App Annie Intelligence」において、機能アップデートを行ったと発表した。
記事 市場調査・リサーチ Uber、Spotify、Netflixなど盛り上がるアプリ業界、次のフロンティアはウェアラブル Uber、Spotify、Netflixなど盛り上がるアプリ業界、次のフロンティアはウェアラブル 2016/02/17 アプリプラットフォームは、アプリ市場の成熟期から次に起きるダイナミックな競争に向け、準備が整った。収益シェアではiOS App Storeがリード。一方、Google Playは非常に多くの新興市場で勢いを得て、ダウンロード数を大きく伸ばした。この2つのプラットフォームが次にどのようなカテゴリーを作り出していくのか、新しいデバイスプラットフォームとして何をもたらすのか、そのヒントとなる2015年のアプリ市場の成長トレンドを「App Annie 2015年アプリ市場総括レポート」から振り返っておこう。
記事 市場調査・リサーチ Fintech革命、雇用を脅かすAI――2016年テクノロジーをフロスト&サリバンが解説 Fintech革命、雇用を脅かすAI――2016年テクノロジーをフロスト&サリバンが解説 2016/02/04 2016年1月20日、フロスト&サリバンが「2016年：16のトレンド予測」を発表した。同社によれば、2016年にはFintech（フィンテック）によるデジタル通貨やブロックチェーンの台頭、AIやロボットによる仕事の二極化が起こるという。グローバルICT戦略 コンサルティング担当副社長 兼 カナダ支社代表 ブライアン・コットン氏の2016年の重要トレンド解説をレポートする。
記事 タブレット・電子書籍端末 2019年には金融市場が最大シェアに？ IDCが国内タブレットソリューション市場を予測 2019年には金融市場が最大シェアに？ IDCが国内タブレットソリューション市場を予測 2016/01/29 IDC Japanは28日、国内タブレットソリューション市場の予測を発表した。これによると、2015年のタブレットソリューションの売上額は1兆1,974億円を見込んでおり、2014年～2019年のCAGRは13.8％とみている。
記事 クラウド 世界のパブリッククラウドサービス市場規模、2016年に24兆円へ 高成長を維持 世界のパブリッククラウドサービス市場規模、2016年に24兆円へ 高成長を維持 2016/01/28 米ガートナーは25日、世界のクパブリックラウドサービス市場規模の見通しを発表した。これによると、2015年は1750億ドル（約20.7兆円）だったのが、2016年には2040億ドル（約24.2兆円）に拡大するという。中でもIaaS（Infrastructure as a Service）は前年比38.4％の大幅増となり、同市場を牽引する。
記事 市場調査・リサーチ ガートナーがIoTで衝撃予測！2020年までに起こる、だれも予期しなかった変革 ガートナーがIoTで衝撃予測！2020年までに起こる、だれも予期しなかった変革 2016/01/18 14日、米調査会社ガートナーが、2020年までのIT市場予測を発表した。ガートナーによると、2020年までに半数以上の主要な新規事業プロセスと新システムが、何らかの形でIoTに結び付くという。センサーの付いた物理的なモノがツールと化し、それらをデバイス、システム、人などにつなげるコストが減少するにつれ、消費者と企業に対するIoTの影響は急速に拡大していくと指摘する。
記事 環境対応・省エネ・GX 石油業界の世界ランキング：メジャーとは何か？OPECや産油国企業が躍進した理由 石油業界の世界ランキング：メジャーとは何か？OPECや産油国企業が躍進した理由 2016/01/15 世界的な原油安が止まらない。歴史を振り返ると、世界の石油業界は長年、エクソンモービル、トタル、BPといった欧米の石油メジャーに支配されてきた。ところが近年、様相が一変。サウジアラムコなど、OPECや新興国など産油国の石油会社が勢力を強めている。産油国の石油会社は、原油開発だけでなく、石油精製・石油製品販売といった下流部門にも食指を伸ばし、メジャー化を狙っている。こうした動きは、日本も無関係ではない。サウジアラムコは、昭和シェル石油にも資本参加しており、日本・アラブ連合のアジア製メジャーに発展する可能性も出てきているからだ。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 2015年地域別IT市場をIDCが発表 大都市圏以外がマイナス、地方創生起こせるか 2015年地域別IT市場をIDCが発表 大都市圏以外がマイナス、地方創生起こせるか 2016/01/13 IDC Japanは13日、国内IT市場の2015年～2019年の地域別予測を発表した。本レポートでは、国内IT市場を8地域（北海道／東北地方、東京都、関東地方、北陸／甲信越地方、東海地方、近畿地方、中国／四国地方、九州／沖縄地方）に分け、2015年～2019年の予測、IT支出動向を左右する主要なトピックなどについて、地域別に分析している。
記事 金融業界 「FinTechが金融機関のIT支出へ与える影響度、限りなく小さい」IDC Japan市村氏 「FinTechが金融機関のIT支出へ与える影響度、限りなく小さい」IDC Japan市村氏 2016/01/07 IDC Japanは7日、2016年の国内金融IT市場予測とFinTechの展望について、調査結果を発表した。同社のITスペンディング リサーチマネージャーをつとめる市村仁氏によると、まだFinTechが新サービス市場を創造するまでにはいたっておらず、「金融機関のIT支出の観点では、FinTechの影響度は限りなく小さい」という。
記事 IT戦略・IT投資・DX デジタルマーケ、IoT、SoE、再委託先管理強化、2016年注目すべき10のIT戦略テーマ デジタルマーケ、IoT、SoE、再委託先管理強化、2016年注目すべき10のIT戦略テーマ 2016/01/07 ITRは7日、2016年に企業が注目すべき10のIT戦略テーマを「攻めのIT」分野と「守りのIT」分野に整理して、2016年から2020年にかけた予測とともにまとめたホワイトペーパーを発行、本日よりホームページで公開した。
記事 経営戦略 2016年はどうなる？ 海外メディアの報じる3つの2016年予想記事を読む 2016年はどうなる？ 海外メディアの報じる3つの2016年予想記事を読む 2016/01/07 クラウドのエンタープライズへの浸透、Dockerに代表されるコンテナ型仮想化への注目、ストレージのHDDからSSDへの移行、ビッグデータ関連製品の盛り上がりなど、2015年もIT業界にはさまざまなトレンドがありました。今年、2016年はどのような年になるのでしょうか？ 海外のメディアが報じている2016年の予想記事を見てみましょう。
記事 市場調査・リサーチ IDC Japanが予測 PaaS市場は5年で3倍に拡大 アマゾン、IBMなど激しいシェア争いへ IDC Japanが予測 PaaS市場は5年で3倍に拡大 アマゾン、IBMなど激しいシェア争いへ 2015/12/15 IDC Japanは、国内PaaS（Platform as a Service）市場の2014年の分析と2019年までの予測を発表した。IDCではPaaS市場を、「クラウドアプリケーションプラットフォーム」、「クラウドデータサービス」、「クラウドインテグレーションサービス」、「クラウド開発／ライフサイクルサービス」の４つの市場セグメントに分類し、市場規模調査を行った。2014年の国内PaaS市場規模は、前年比45.8％増の336億4,100万円になった。
記事 デジタルマーケティング総論 DMP/マーケティングオートメーション市場調査、2015年は前年比3割増の272億円に DMP/マーケティングオートメーション市場調査、2015年は前年比3割増の272億円に 2015/12/14 矢野経済研究所は、DMP（データマネジメントプラットフォーム）サービス市場とMA（マーティングオートメーション）サービス市場に関する調査を実施、その結果を発表した。これによると、DMPサービス市場とMAサービス市場を合算した2014年のデジタルマーケティングサービスの市場規模（事業者売上高ベース）は208億円だった。さらに2015年の同市場規模は前年比30.8％増の272億円になると予測した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ スマートシティでのIoTデバイス数、4割増の16億台に 2018年には家庭向け100億台超え スマートシティでのIoTデバイス数、4割増の16億台に 2018年には家庭向け100億台超え 2015/12/11 ガートナーイギリス本社は、2016年に16億台のIoTデバイスがスマートシティで使用されるという予測を発表した。2015年から39％の増加が見込まれるという。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 建設業界の世界ランキング：大林組や清水建設らゼネコンは再び世界で戦えるか 建設業界の世界ランキング：大林組や清水建設らゼネコンは再び世界で戦えるか 2015/12/09 世界の建設業界を規模で見れば、今や中国建設工程、中国鉄建、中国中鉄といった中国企業に席巻されている。中国では、経済成長に伴う建設ラッシュで依然、建設業が伸び盛りなのだ。それに続くバンシ、グルポACS、ベクテルといった欧米勢も、海外事業の拡大が奏功し、健在だ。一方、かつて欧米の建設会社と覇権を争っていた大林組、清水建設などの日本のスーパーゼネコンは、国内需要の冷え込みや海外進出の出遅れが響き、トップテン圏外に脱落している。しかし、最近では国内需要が持ち直しており、海外にも積極展開していけば、昔日の栄光を取り戻すチャンスも巡ってこよう。
記事 個人情報保護・マイナンバー マイナンバー通知の遅れが響いたか 個人番号カード交付申請はわずか14％ マイナンバー通知の遅れが響いたか 個人番号カード交付申請はわずか14％ 2015/12/08 人材サービスを提供するVSNは8日、全国20～60代の男女を対象に、「マイナンバー対応に関する調査」を実施した結果を発表した。マイナンバー通知の内容確認とカードの交付申請状況について聞いたところ、調査期間の時点で内容の確認をした人は90%。一方で、個人番号カードの申請を既に済ませたという人はわずか14%という結果になった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 武田薬品 CIO オリビエ・グアン氏が語る、グローバル「デジタルビジネス」戦略 武田薬品 CIO オリビエ・グアン氏が語る、グローバル「デジタルビジネス」戦略 2015/12/03 国内最大手の製薬メーカーである武田薬品（以下、タケダ）が今、ドラスティックなグローバル化を進展している。そのかじ取り役として2014年1月にCIOに就任したのが、スイス・ネスレで10年以上CIOをつとめたオリビエ・グアン氏だ。グアン氏は、タケダが従来抱えていた課題、そしてシステムや組織の統合、デジタル活用への取り組みという3つの観点から明らかにした。予算については、固定的なランニングコストは75％以内に収まるようにし、25％をビジネス主導の優先課題に柔軟に投資できる体制を確立する考えだという。
記事 タブレット・電子書籍端末 国内ビジネス向けタブレット出荷台数が初のマイナス成長に 前年同期比4.8%減 国内ビジネス向けタブレット出荷台数が初のマイナス成長に 前年同期比4.8%減 2015/12/02 IDC Japanは2日、2015年第3四半期の国内タブレット市場の出荷台数実績値を発表した。2015年第3四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台となり、家庭市場向けは好調な一方で、ビジネス向けは初のマイナス成長となった。
記事 市場調査・リサーチ アベノミクスによる日本不動産市場への影響は？ 海外投資家の投資額は2011年比で14倍 アベノミクスによる日本不動産市場への影響は？ 海外投資家の投資額は2011年比で14倍 2015/11/30 総合不動産サービスのJLLは30日、アベノミクスの成果についての評価と、各政策が不動産市場に及ぼした影響と今後の見通しを検証したレポート「アベノミクス後の日本不動産市場の検証－いまだ勝機あり」を発表した。
記事 市場調査・リサーチ 事業継続/防災/セキュリティ市場、今後も拡大し2020年度は9,076億円規模に 事業継続/防災/セキュリティ市場、今後も拡大し2020年度は9,076億円規模に 2015/11/27 矢野経済研究所は27日、国内の事業継続/防災/情報セキュリティソリューション市場に関する調査を発表した。これによると、サイバーテロ攻撃への対策強化などにより、市場規模が拡大していくという。
記事 データ戦略 喜連川優教授が説く「ビッグデータ2.0」、社会イノベーションのカギは何か 喜連川優教授が説く「ビッグデータ2.0」、社会イノベーションのカギは何か 2015/11/19 膨大なデータを管理し、新たな価値を創出する「ビッグデータ」という考え方は、商業的価値の創出を第一フェーズとすると、第二フェーズ、すなわち「社会価値の創出」に移行しつつある。「ビッグデータ2.0」というキーワードを提唱する、国立情報学研究所 所長で東京大学 教授の喜連川 優 氏が、日本ならではの独自資源を活かした、新たなイノベーション創出の可能性について語った。
記事 PC・ノートPC PC市場、Windows 10ふるわず20％超の大幅減 今後大幅な下方修正も PC市場、Windows 10ふるわず20％超の大幅減 今後大幅な下方修正も 2015/11/18 IDC Japanは18日、日本国内におけるクライアントPC市場出荷実績値について発表した。これによると、2015年第3四半期（7月～9月）の国内クライアントPC出荷台数は、ビジネス市場が、147万台、前年同期比23.0％減、家庭市場は90万台、同比20.0％減、計237万台、同比21.9％減となった。
記事 経営戦略 人工知能は人類を「破滅」に導くのか？ ガートナーが語る「マイナスの」影響力 人工知能は人類を「破滅」に導くのか？ ガートナーが語る「マイナスの」影響力 2015/11/17 IoTでモノがスマート化し、人工知能（AI）を搭載したスマート・ロボットが登場しはじめ、「プログラム可能な経済」が進展している。一方で、半導体の演算性能が指数関数的に向上し、マシンの知能がある一定のレベルを超えて進化と学習を遂げることにより、ある日、アルゴリズムが暴走し、社会にマイナスの影響をもたらす可能性が懸念されている。ガートナー リサーチ バイスプレジデント 兼 最上級アナリストのジェイミー・ポプキン氏が、テクノロジーの「破壊的影響力」がもたらす可能性について語るとともに、「プログラム可能な経済」の新しいテクノロジースタックを図示した。
記事 データセンター・ホスティングサービス オンラインファイル共有市場は高成長、2019年の市場規模は120億円と予測 オンラインファイル共有市場は高成長、2019年の市場規模は120億円と予測 2015/11/10 アイ・ティ・アール（以下、ITR）は10日、クラウドストレージ型および物理ストレージ型オンラインファイル共有、ファイル転送、データ・キャプチャおよびECMを対象にした市場調査レポートを公開した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 博報堂DY、ブランドパワーと生活者動向の関係を可視化するサービスを開始 博報堂DY、ブランドパワーと生活者動向の関係を可視化するサービスを開始 2015/11/09 博報堂DYホールディングスは9日、生活者の態度変容を一括で分析・可視化するサービス「Vision-Graphics for Brand Monitoring」を開始した。必要に応じて「カスタマイズ型トラッキング調査」も実施される。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 標的型攻撃向けセキュリティサービス市場、前年比8.6％増の3,406億円 標的型攻撃向けセキュリティサービス市場、前年比8.6％増の3,406億円 2015/10/29 IDC Japanは28日、2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場規模実績と2019年までの予測を発表した。これによると、2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービスの市場規模は3,406億円で前年比成長率が8.6％だった。
記事 製造業界 造船業界の世界ランキング：今治造船やジャパンマリンユナイテッドは逆転の好機到来か 造船業界の世界ランキング：今治造船やジャパンマリンユナイテッドは逆転の好機到来か 2015/10/28 今、世界の造船業界を牽引しているのは欧米でも日本でもない。CSSC、現代重工業といった中国や韓国のメーカーだ。国を挙げて造船業を育成してきた両国だが、現在は深刻な造船不況に見舞われ、国家戦略の見直しを迫られている。一方、中・韓にコスト競争で破れ、トップの座を明け渡して久しい日本の造船業界だが、円安による反転・攻勢のチャンスも巡ってきた。今治造船とジャパンマリンユナイテッドが、その旗頭だ。造船王国復活のカギは何か。
記事 IT戦略・IT投資・DX 国内OpenStack関連市場が爆発的に拡大、2015年は前年比2.5倍の20.5億円に 国内OpenStack関連市場が爆発的に拡大、2015年は前年比2.5倍の20.5億円に 2015/10/26 IDC Japanは26日、2014年のOpenStackエコシステム市場規模は8億1,500万円、2015年は2014年の約2.5倍となる20億4,500万円が見込まれると発表した。2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は113.7％と非常に高い成長になるという。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ監視サービスの満足度ランキング、ラックが圧倒的1位に 2位はIBM セキュリティ監視サービスの満足度ランキング、ラックが圧倒的1位に 2位はIBM 2015/10/21 ミック経済研究所は20日、セキュリティ監視サービスに関する調査結果について発表した。これによると、従業員1000人以上規模のセキュリティ監視サービスの平均普及率は、2015年7月の調査時点で19.9％となった。また、同規模のセキュリティ予算は年間1,000万円以上の法人が71.8％を占めた。
