記事 IT戦略・IT投資・DX 「攻めのIT投資」と「守りのIT投資」の企業は何が違う？ 国内企業の実態調査 「攻めのIT投資」と「守りのIT投資」の企業は何が違う？ 国内企業の実態調査 2015/02/25 一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）は、前回2013年10月に発表した「日米IT投資比較調査」に続いて、今回新たに「国内企業における『攻めのIT投資』実態調査」を実施した。今回の調査もIDCジャパンの協力により、国内企業331社の経営層や事業部門等、「非IT部門」の責任者を対象としたWebアンケートを行った。
記事 タブレット・電子書籍端末 タブレットの導入に積極的な業種は？ 国内産業分野別のタブレット稼働台数を調査 タブレットの導入に積極的な業種は？ 国内産業分野別のタブレット稼働台数を調査 2015/02/23 IT専門調査会社IDC Japanは23日、国内ビジネス市場におけるタブレット/スマートフォン/PCの利用実態調査および稼働台数分析を行い、その結果を発表した。
記事 個人情報保護・マイナンバー マイナンバー制度対応、初期予算額は400～720万円 付加価値提案で幅 マイナンバー制度対応、初期予算額は400～720万円 付加価値提案で幅 2015/02/23 ノークリサーチは23日、国内中堅・中小企業を対象に2015年1月に実施した「マイナンバー制度への対応」に関する調査の分析結果を発表した。これによると、2015年1月の時点でも、マイナンバー制度の内容を理解している割合は5割程度に留まっていることが明らかになった。
記事 PC・ノートPC Windows XP特需の反動が始まった2014年の国内PC出荷状況は？ Windows XP特需の反動が始まった2014年の国内PC出荷状況は？ 2015/02/19 MM総研は、2014年暦年（1月～12月）の国内PC出荷実績を調査、結果を発表した。
記事 データ戦略 データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1％増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1％増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 2015/02/18 データ・フェデレーション製品市場は、2013年度に42.2％増と急拡大し、2014年度は53.1％増とさらなる高成長になることがわかった。データ・フェデレーションとは社内に分散したさまざまなデータを仮想的に統合し、システム内のデータの可視化を実現する製品のこと。複数の異なるデータベースから、物理的なデータの所在や構造を意識することなく、必要データを取得することを可能とする。
記事 クラウド クラウドのシェア、Amazonは28％で年50％成長、2位のマイクロソフトは年96％成長で猛追 クラウドのシェア、Amazonは28％で年50％成長、2位のマイクロソフトは年96％成長で猛追 2015/02/10 米調査会社のSynergy Research Groupは、2014年第4四半期のクラウドシェアを発表しました。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 世界のモバイルデータ量は5年で10倍に増加、シスコがインフォグラフィックで発表 世界のモバイルデータ量は5年で10倍に増加、シスコがインフォグラフィックで発表 2015/02/09 シスコシステムズは9日、2014年から2019年までの5年間の世界のモバイル データトラフィックの動向について調査・分析を行った年次報告書の最新版「Cisco Visual Networking Index（VNI） Global Mobile Data Traffic Forecast for 2014 to 2019」を発表した。調査結果によれば、より強力なモバイルデバイスの登場やM2M接続の普及の拡大、高速な携帯電話網の拡大によって、モバイルトラフィックが増加していくという。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 国内IoT市場の売上規模は9.3兆円、2019年には16.4兆円に 国内IoT市場の売上規模は9.3兆円、2019年には16.4兆円に 2015/02/05 2014年の国内IoT（Internet of Things）市場におけるIoTデバイスの普及台数は、5億5,700万台、売上規模は9兆3,645億円だった。2019年には同市場のIoTデバイスの普及台数は9億5,600万台、売上規模は16兆4,221億円に達するという。なお、IoT市場全体の8～9割を占めるのはIoTデバイスとなった。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 企業の4割はデジタルで他業界と連携、We Economyが産業を再形成-アクセンチュア調査 企業の4割はデジタルで他業界と連携、We Economyが産業を再形成-アクセンチュア調査 2015/02/05 米アクセンチュアは2月2日、世界のテクノロジートレンドに関する最新の年次調査レポート「Accenture Technology Vision 2015（テクノロジービジョン2015）」を発表した。同調査では、現在の市場は「We Economy（企業同士が業界を超えて相互に補完し合う経済）」と呼ばれる概念に基づく再形成の過渡期にあり、「We Economy」によって人々の働き方や暮らしに大きな変化が生まれつつあると指摘した。
記事 SDN・SD-WAN SDNは検証から実用期へ、IDCが発表 Cisco、VMware、ミドクラのアプローチに明確な差 SDNは検証から実用期へ、IDCが発表 Cisco、VMware、ミドクラのアプローチに明確な差 2015/02/04 IDC Japanは4日、国内のSoftware-Defined Network（以下、SDN）市場におけるベンダーやデータセンター事業者の動向調査結果を発表した。
記事 流通・小売業界 消費者の購買行動への影響力、企業Webサイトやニュースサイトが大幅上昇 消費者の購買行動への影響力、企業Webサイトやニュースサイトが大幅上昇 2015/02/02 企業のWebサイトなどのデジタルメディアが消費者の購買行動にどのような影響を与えているかに関する調査によると、5年前と比較した場合の各メディアの影響力の増減では、「ニュースサイト/ポータルサイト」が+29.1、「ソーシャルメディア」が+24.6、「企業のWebサイト」が+17.0とそれぞれ増加しているのに対し、「テレビ」が-5.9、「新聞」が-20.8、「雑誌」が-22.8など、従来メディアはどれも減少傾向となった。
記事 個人情報保護・マイナンバー 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 2015/02/02 国内に居住する20代から60代のインターネット利用者男女400名に対する調査によると、パーソナルデータのうち、もっとも企業に提供したくないデータは財産関係情報（口座情報、クレジットカード番号、年収など）であることがわかった。
記事 中堅中小企業・ベンチャー スマート農業分野のIT市場、2020年には約700億円規模に スマート農業分野のIT市場、2020年には約700億円規模に 2015/02/02 シード・プランニングは、スマート農業分野のIT市場について調査を行い、市場規模予測を発表した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR CMOと強固な関係を築くCIO、デジタルマーケティングのROIを25％改善する-ガートナー CMOと強固な関係を築くCIO、デジタルマーケティングのROIを25％改善する-ガートナー 2015/01/29 米ガートナーは14日、マーケティング・テクノロジへの投資から最大のビジネス価値を引き出すためには、ITリーダーのいっそうの関与が不可欠であるとの見解を発表した。同社予測によれば、2018年までに、最高マーケティング責任者 (CMO) と強固な関係を築く最高情報責任者（CIO）は、マーケティング・テクノロジ投資収益率を25％改善するほか、デジタル・コマースにパーソナライゼーションを組み込む企業間 (B2B) 販売事業者は、最大15％の売上拡大を実現するという。
記事 デザイン経営・ブランド・PR DMP市場規模、前年比20倍と大幅躍進 2014年度も急成長維持 DMP市場規模、前年比20倍と大幅躍進 2014年度も急成長維持 2015/01/27 国内DMP（Data Management Platform）市場の2013年度の売上金額は2億円で、前年度比20倍と急速な伸びとなった。2014年度も、同3倍と大幅な伸びが予想されるという。ITRが「マーケティング管理市場2015」の発刊と合わせて発表した。
記事 CRM・SFA・コールセンター ガートナーがCRMのハイプ・サイクルを発表 日本が特に注目すべき4つのテクノロジとは ガートナーがCRMのハイプ・サイクルを発表 日本が特に注目すべき4つのテクノロジとは 2015/01/19 ガートナー ジャパンは19日、「日本におけるCRMのハイプ・サイクル：2014年」を発表した。
記事 製造業界 EV車の拡大で車載用電池世界市場は2020年に約1兆4,949億へ LiBのシェアも伸張 EV車の拡大で車載用電池世界市場は2020年に約1兆4,949億へ LiBのシェアも伸張 2015/01/19 矢野経済研究所では、車載用電池世界市場の調査を実施し、19日に調査結果を発表した。調査期間は2014年6月～12月、調査対象は日系車載用電池メーカー、韓国車載用電池メーカー、中国車載用電池メーカー、日系自動車メーカー、欧州自動車メーカー、米国自動車メーカー、その他自動車メーカー等。調査方法は、同社専門研究員による直接面談取材をベースに、文献調査を併用した。
記事 Office、文書管理・検索 MPS（マネージドプリントサービス）、5,000人以上の大規模企業では15.0％が導入 MPS（マネージドプリントサービス）、5,000人以上の大規模企業では15.0％が導入 2015/01/19 IDC Japanは19日、国内オフィスプリント環境の導入判断者に対して、プリント管理およびドキュメント管理の実態、MPSの導入状況、モバイル/クラウドプリントの導入状況などについて調査し、これらを総合して国内のプリント/ドキュメント管理の成熟度を分析した結果を発表した。
記事 ソーシャルメディア フェイスブックのユーザー数、40か国中31か国で減少 「刺激が少なくなってきている」 フェイスブックのユーザー数、40か国中31か国で減少 「刺激が少なくなってきている」 2015/01/16 アウンコンサルティングは16日、世界40カ国を対象に、フェイスブックの人口に関する推移を調査し、これを発表した。
記事 市場調査・リサーチ 2015年は官公庁が高い成長率か 2014年～2018年の国内産業分野別IT支出動向と予測 2015年は官公庁が高い成長率か 2014年～2018年の国内産業分野別IT支出動向と予測 2015/01/16 IT専門調査会社 IDC Japanは、国内産業分野別IT市場における2014年上半期の実績の分析、および2014年～2018年の市場規模予測について発表した。
記事 データセンター・ホスティングサービス AWSやAzureなど、クラウドサービスは過去365日でどのくらい落ちているのか？ AWSやAzureなど、クラウドサービスは過去365日でどのくらい落ちているのか？ 2015/01/16 クラウドを対象にした調査会社CloudHarmonyが、過去1年のおもなクラウドの稼働状況を明らかにしています。
記事 IoT・M2M・コネクティブ アクセンチュア消費者調査：IoTはハイテクの成長エンジン スマホなどの購入意欲は鈍化 アクセンチュア消費者調査：IoTはハイテクの成長エンジン スマホなどの購入意欲は鈍化 2015/01/14 米アクセンチュアは、2014年10月から11月にかけて、日本を含む世界24か国2万4千人の消費者を対象に、ウェアラブル端末や3Dプリンタなど最新デバイスや、スマートフォンや高精細TVといった既存分野のハイテク製品の消費意向に関する調査を実施し、調査レポート「Engaging the Digital Consumer in the New Connected World（ネットワーク等で相互に接続された来るべき新たな社会でデジタル消費者と向き合うには）」として発表した。これによると、既存分野のハイテク製品については消費者の購入意欲は減少傾向にある一方で、最新分野のデバイスに対する購入意欲は今後5年間では好調という。
記事 IoT・M2M・コネクティブ モノのインターネット（IoT）は企業に最大75％のコスト削減と25％の売上増をもたらす モノのインターネット（IoT）は企業に最大75％のコスト削減と25％の売上増をもたらす 2015/01/07 これまで実現できなかったサービスを提供可能にするIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への注目が日増しに高まっている。既にさまざまな活用事例も見られるようになってきているが、長期的な視点に立ち、IoTを積極的に推進していくためには、どのような視点と取り組みが必要となるのか。ガートナーでは、1.9兆ドルのビジネス価値をもたらすとされるIoTの使用モデルを4つに分類。その価値を最大化するために用いる5つのアーキテクチャ、そして使いこなすための3つのスキルについて解説する。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず 2015/01/06 IDC Japanの「2014年 国内主要BAソフトウェアベンダーの競争力分析」によれば、2013年の国内BAソフトウェア市場は、前年比7.7％増の1,621億1,600万円に市場規模を拡大した。さらにこの市場は、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）7.0％で推移し、2018年には2,272億7,900万円に達すると予測するとともに、特にBI／分析ツールがCAGR 8.5％と高い成長率で推移するほか、位置／空間情報分析ツールもCAGR 9.1％で成長すると予測した。
記事 タブレット・電子書籍端末 国内タブレット市場、初のマイナス成長 Android大幅減 シェアトップのアップルは堅調 国内タブレット市場、初のマイナス成長 Android大幅減 シェアトップのアップルは堅調 2014/12/25 2014年第3四半期の国内タブレット端末の出荷台数は、前年同期比3.0％減の162万台となった。四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来、初という。IDC Japanが発表した。
記事 市場調査・リサーチ IDC、2015年の世界ICT予測10項目発表 IoTの3分の1は産業特化型、中国支出が世界の43％ IDC、2015年の世界ICT予測10項目発表 IoTの3分の1は産業特化型、中国支出が世界の43％ 2014/12/08 IDC Japanは8日、2015年の世界ICT市場を特徴付ける技術や市場トレンド、ベンダーの動きなど主要10項目を発表した。これによると、IoT支出の3分の1は、産業特化型ソリューションのインテリジェント組み込みデバイスが占めるという。また、中国のICT支出は、世界ICT支出の成長の43％を占めるとした。
記事 IT戦略・IT投資・DX 2020年のIT主要市場規模予測、M2M・3Dプリンタ・MVNO・スマホ向け広告が大幅増-NRI 2020年のIT主要市場規模予測、M2M・3Dプリンタ・MVNO・スマホ向け広告が大幅増-NRI 2014/12/04 野村総合研究所（NRI）は4日、スマホや3Dプリンタなどデバイス7分野、無線LANやMVNOなどネットワーク2分野、ECなどプラットフォーム市場5分野、ゲームや電子書籍など5分野、クラウド・データセンター・M2Mなどソリューション市場5分野といった国内のICT関連主要市場について、東京五輪が開催される2020年までの市場規模とトレンドについて展望を発表した。
記事 OS・サーバOS Windows Server 2003サポート終了対応調査、2012の新規購入が4割 残りは21万台 Windows Server 2003サポート終了対応調査、2012の新規購入が4割 残りは21万台 2014/12/04 IDC Japanは4日、国内のWindows Server 2003サポート終了対応に関する調査結果を発表した。これによると、2014年末のWindows Server 2003採用x86サーバの設置台数は、2013年末の36万4千台（国内Windows採用x86サーバ全体の22.3％）から15万4千台減少して、21万台（同13.1％）になる見込みとなった。
記事 IT戦略・IT投資・DX IT投資動向調査2015：リスク対策費用は過去最高水準、従来型IT部門の役割は大きく減退 IT投資動向調査2015：リスク対策費用は過去最高水準、従来型IT部門の役割は大きく減退 2014/12/03 国内IT投資動向調査によれば、2015年度の国内企業のIT投資はおおむね横ばいとなる見込みだ。業種別では建設業が投資に積極的になる一方で、その他の業種はおおむね弱含みとなった。一方、リスク対策については、情報セキュリティ対策費用、災害対策費用、IT内部統制向け費用のいずれにおいても過去最高水準となった。IT部門の役割についての調査では、従来型IT部門の役割は今後3～5年後に大きく減退するとの見通しを持っていることが明らかになった。
記事 BPO・シェアードサービス BPO市場の年平均成長率は2.9％と予測 人材不足の影響でBPOを利用する企業が増加 BPO市場の年平均成長率は2.9％と予測 人材不足の影響でBPOを利用する企業が増加 2014/11/18 矢野経済研究所では18日、国内のBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）市場の調査を実施し、調査結果を発表した。調査期間は2014年7月～10月、調査対象はBPO市場参入事業者やBPO事業者等、調査方法は同社専門研究員による直接面談、電話・Eメールによるヒアリング、ならびに文献調査を併用。
