記事 個人情報保護・マイナンバー 価値が高まるパーソナルデータ、情報銀行にまつわる2つの課題を克服する 価値が高まるパーソナルデータ、情報銀行にまつわる2つの課題を克服する 2019/09/13 情報活用の重要性が高まる中、パーソナルデータの価値は急速に高まっている。ただし、その活用には課題がある。それが、法規制と分析手法の構築だ。日本では2018年に発表された「情報銀行に関する指針」で認められた範囲でしか情報を利活用できない。さらに、より大きな成果を上げるには、各企業が独自に分析手法を編み出す必要がある。ここでは、非常に難しいこの2つの課題をいかに克服すればよいのかを解説していこう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ジリ貧から7年で観客2倍！ 横浜DeNAの「データを超えた」マーケティングの秘密 ジリ貧から7年で観客2倍！ 横浜DeNAの「データを超えた」マーケティングの秘密 2019/09/12 2011年12月、新たに誕生した横浜DeNAベイスターズ。2011年以前までは観客動員数が110万人前後で、プロ野球球団の中でも5年連続で最下位というジリ貧が続いていたが、同球団は2012年以降、さまざまなマーケティング施策や改善策を実施。結果、2018年には200万人を超え、その増加率はなんと84％にも上る。放映権やグッズ類の売上も大幅に増加した。横浜DeNAベイスターズ起死回生のマーケティング術を、同社の副社長 木村 洋太氏が明かした。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 神田昌典氏は「令和時代のマーケターの仕事」をどう規定する？ 神田昌典氏は「令和時代のマーケターの仕事」をどう規定する？ 2019/09/10 少子高齢化に伴う労働人口の減少、自然災害対策、長引くデフレ──令和に突入した日本は、世界でも屈指の「課題先進国」だ。こうした時代の舵取りにマーケターの力が必要だと力説するのが、マーケティングの第一人者で経営コンサルタントの神田昌典氏である。令和時代のマーケターの仕事は、単に「商品を売る」ことから、どのように変化するのか。神田氏が語った言葉とは？
記事 Web戦略・EC PDCAからの脱却、マーケターに今後求められる「BMLサイクル」とは PDCAからの脱却、マーケターに今後求められる「BMLサイクル」とは 2019/08/07 顧客体験（カスタマーエクスペリエンス：CX）の向上が企業の業績に深く関係することが実証され、顧客視点での改革に取り組む企業が増えている。企業にとって、テクノロジーやマーケティング基盤をどのように整備したら良いだろうか。顧客体験の最新動向に触れた上で、通信販売大手のFELISSIMO（フェリシモ）の先進事例などを紹介する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR BMW・資生堂の事例も解説、デジタルOOH（Out Of Home）広告の最前線 BMW・資生堂の事例も解説、デジタルOOH（Out Of Home）広告の最前線 2019/07/18 「Out Of Home広告」とは、屋外広告や交通広告などの総称だ。世界最古にして最も普遍的なこの広告メディアも、今や「デジタルOOH広告」へと進化を遂げつつある。さらに近年は、データ活用によってクリエーティブな広告キャンペーンが続々誕生している。NTTドコモと電通が2019年2月に設立したデジタルOOH広告会社 LIVE BOARD 代表取締役社長 神内 一郎氏が、世界のデジタルOOH広告の最前線を語った。
記事 流通・小売業界 エーザイ、スターフライヤー、パルコ…“三社三様”のデジタルマーケ施策を明かす エーザイ、スターフライヤー、パルコ…“三社三様”のデジタルマーケ施策を明かす 2018/07/27 「モノ消費」から「コト消費」へ。人工知能（AI）の導入、DMP（Data Management Platform）、MA（Marketing Automation）ツール、SNSの統廃合。マーケティングの環境もあり方も日々進化している。デジタルとリアルのタッチポイントを複雑に往来する顧客行動を、改めて捉え直す必要がある。旧い手法や発想では太刀打ちできなくなった今、現場で指揮を執るデジタルマーケターたちは、企業と顧客の架け橋となる部分を、データからどのように導き出そうとしているのか。エーザイ、スターフライヤー、パルコが三社三様の実態を語った。
記事 デジタルマーケティング総論 マイクロインフルエンサーとは何か？ マーケティングへの活かし方や人の探し方を解説 マイクロインフルエンサーとは何か？ マーケティングへの活かし方や人の探し方を解説 2018/05/15 「インスタ映え」が流行語大賞に選ばれ、ユーザーはInstagramやTwitter、Facebookなど、写真や動画を使って気軽に投稿する時代だ。最近では「拡散力」に着目し、インフルエンサーやマイクロインフルエンサーなどと呼ばれる“影響力のあるユーザー”をマーケティングに活用しようと考える企業が登場している。しかし、マイクロインフルエンサーを起用する手法は、従来のマーケティングと異なる点も多い。そこで、マイクロインフルエンサー・マーケティングを成功に導くポイントについて、THECOO（ザクー） 代表取締役 平良 真人氏に話を聞いた。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル 電子チケットとは何か？ 不正転売の防止にとどまらない「3.0」の仕組みを解説 電子チケットとは何か？ 不正転売の防止にとどまらない「3.0」の仕組みを解説 2018/04/23 消費者の行動が「モノからコトへ」、体験重視へと変化する中で、リアルな体験の場であるイベント興行の価値・役割が見つめ直されている。そこで避けて通れないのが、チケットの問題だ。不正転売の防止やデータ活用、マーケティングなどの面から、今後は「電子チケット」が急速に発達していくと見られている。そこで、改めて電子チケットとは何か、その変遷の歴史や日米の違い、SNSやチャットの発達に応じたこれからの電子チケットのカタチなどについて解説する。
記事 流通・小売業界 実店舗小売企業のデータ活用は「2つの罠」に気を付けろ 実店舗小売企業のデータ活用は「2つの罠」に気を付けろ 2017/11/28 消費者にとってECの利用が一般的になる中、リアル店舗を持つ小売業は独自の強みを生かしながら、デジタル化に対応する必要がある。多くの企業では店舗で価格や販売スタッフなどに関わる対策が行われているが、その「有効性の検証」が十分ではないケースも多い。リアル店舗を持つ小売企業がいま実施すべきことは何か。その検証はどうすればよいのか。『エコノミスト』誌の調査部門エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）の調査レポートの解説を交え、「店舗体験を修正するための4つのポイント」「データ活用の2つの罠」の観点から解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「駅すぱあと」のジオターゲティングはなぜユーザーに受け入れられるのか 「駅すぱあと」のジオターゲティングはなぜユーザーに受け入れられるのか 2017/09/11 IoTにより、生活者を取り巻くさまざまなものがデジタル化し、その流れはパーソナルデータ、すなわち生活者の「生活習慣」ともいうべきものにまで及んでいる。企業のマーケティング活動においても、生活者との接点や情報取得管理の手法をどのように捉え直し、何が顧客にとってのメリットとなり得るのか、新たな視点での判断が必要だ。日ごろから「ジオターゲティング施策」に取り組む電通、東急不動産SCマネジメント、ヴァル研究所、ブログウォッチャーのマーケターが、次世代のエリアマーケティングをどのように推進していけばよいかについて議論を交わした。
記事 流通・小売業界 オムニチャネルが失敗した「3つの誤解」、このままでは小売はアマゾンに敗北する オムニチャネルが失敗した「3つの誤解」、このままでは小売はアマゾンに敗北する 2017/08/25 小売各社において、最近オムニチャネルへの取り組みが下火になり、「売上が伸びない」「採算が合わない」と言われ、失敗事例として語られることが増えてきた。一方で、アマゾンがAmazon Goの実験店舗を展開したり、大手小売のホールフーズを買収、楽天が楽天カフェを展開するなど、ネットプレイヤーがリアルへの攻勢を強めている。その中で、小売はリアル店舗とECを組み合わせた「オムニチャネル」をどう捉え、どう活用していくべきなのか。特に小売各社のオムニチャネルへの取り組みに対する「3つの誤解」を解いていくことで、成功に向けた新たな取り組みの指針を示していこう。
記事 システム開発ツール・開発言語 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 2017/08/07 訪日外国人旅行（インバウンド）の観光客数が2000万人を突破し、政府は2020年にインバウンド旅行者数4000万人の目標を掲げている。インバウンド旅行者にとって「レストラン予約」は大きな課題だ。伝統的な日本食レストランは日本語による電話予約が主流で、旅行者が直接予約するのは大きな障壁があるからだ。そこで、民泊を利用するインバウンド旅行者向けにレストラン予約のコンシェルジュサービス「JPNEAZY（ジャパニージー）」を提供するのがFesbaseだ。同サービス開発の経緯や狙いについて、同社 代表取締役 金田 雅人氏に話を聞いた。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル なぜビーコンは広がらないのか？ O2O時代の主役を担える可能性を探る なぜビーコンは広がらないのか？ O2O時代の主役を担える可能性を探る 2015/09/01 リアライズ・モバイル・コミュニケーションズは、日立製作所とサイバー創研と共に、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）による「クリーンデバイス社会実装推進事業」の委託先に採択され（注1）、「クリーンビーコンを用いたヒューマンナビゲーション社会実装実証事業」に着手するという。この新しいプロジェクトのリーダーである同社の藤森 和香子氏に、今回の実証実験の狙いや、具体的なサービスのイメージ、今後の展望などについて話をうかがった。
記事 経営戦略 セブン&アイ、オムニチャネル戦略の中核ネットスーパーに自動配車計画サービス導入 セブン&アイ、オムニチャネル戦略の中核ネットスーパーに自動配車計画サービス導入 2015/06/08 伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）とセブン&アイ・ホールディングス（以下、セブン&アイ）は8日、セブン&アイ初のネットスーパー「ネットスーパー西日暮里店」に自動で配車計画を作成するクラウドサービス「Mobile Asset Management Service」が導入されると発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 2015/06/01 現在、日本企業がこぞって取り組むデジタルマーケティング。市場全体の拡大は目覚ましいものがあるが、その進化によって、ビジネスへの影響度をますます高めているようだ。ここ最近の特徴として、「トップダウンで進み、経営課題と密接に結びついた形で進展している」と指摘するのは、ソフトバンクのデジタルマーケティング事業を統括する藤平大輔氏だ。デジタルマーケティングの現状はどうなっているのか、それに対してソフトバンクはどのようなデジタルマーケティング戦略を描いているのか、そして新たに取り組みを進める「SoftBank In-Store Analytics & Communication」について、ソフトバンクモバイル デジタルマーケティング事業統括部 統括部長の藤平氏に話を聞いた。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル 帝人ら、世界初のシート型ビーコン「PaperBeacon（ペーパービーコン）」を発売 帝人ら、世界初のシート型ビーコン「PaperBeacon（ペーパービーコン）」を発売 2015/05/25 帝人とセルクロス、タグキャストは25日、スマートフォンやタブレットを置くだけで、ネットワーク接続を認証する世界初のシート型ビーコン「PaperBeacon（ペーパービーコン）」を開発し、6月1日より販売を開始すると発表した。「普通のテーブルを魔法のテーブルに変える」（タグキャスト 鳥居 暁社長）という。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは 2015/04/20 本格的にIoT（Internet of Things：モノのインターネット）やウェアラブルの活用が進展しそうだ。各種デバイスを通じて、従来は考えられなかったような顧客体験を提供したり、パーソナライズされた施策を実現可能にするデジタルマーケティングソリューションが登場している。米国ユタ州ソルトレイクシティにおいて、米アドビ 戦略＆プロダクトマーケティング担当シニアディレクターをつとめるロニ・スターク氏に、デジタルマーケティングがもたらす近未来について話しを聞いた。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル DNPとアイディーズ、鮮魚や野菜、惣菜に統一化コード付与でO2Oサービス提供可能に DNPとアイディーズ、鮮魚や野菜、惣菜に統一化コード付与でO2Oサービス提供可能に 2015/03/16 大日本印刷（以下、DNP）と顧客データ分析ソリューションを提供するアイディーズは16日、DNPのネットチラシ配信サービス「オリコミーオ！」と、アイディーズのPOS情報分析サービス「i-code MS」を連携させた小売店舗向けO2Oサービスを鮮魚・青果・精肉や惣菜に展開すると発表した。
記事 流通・小売業界 三陽商会がオムニチャネル推進 2015年夏より「SANYOオムニチャネル基盤」が稼働開始 三陽商会がオムニチャネル推進 2015年夏より「SANYOオムニチャネル基盤」が稼働開始 2015/03/13 ファッションアパレル企業の三陽商会は13日、店頭とECサイトを融合させるほか、外部WEBサイトとの情報共有を行う「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築を開始した。
記事 Web戦略・EC マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 2015/03/10 2000年に伊藤忠商事の社内事業としてスタートし、いまや総会員数200万人、取り扱いブランド総数650を誇るファッションECを手がけるマガシーク。2014年12月からは近鉄百貨店と共同でファッション通販サイト「ハルカススタイル」を開くなど、他社と組んだ事業にも積極的だ。アパレル業界では、自社ECサイトの開設が増えているが、システム開発や物流網構築の難しさに加え、有名ブランドでも1品種100着程度の生産と、多品種少量の在庫管理の難しさもある。そこで同社では、自社サイトで培ってきたファッションECの仕組みを外販。メーカーとモールの在庫連携を行う「サテライト戦略」も進めている。マガシーク 代表取締役社長の井上直也氏がサテライト戦略の狙いとクロスチャネルマーケティングツールの活用について語った。
記事 流通・小売業界 オートバックスとカクヤスの驚くべきオムニチャネル展開、アマゾンに勝つECサイトとは オートバックスとカクヤスの驚くべきオムニチャネル展開、アマゾンに勝つECサイトとは 2015/02/23 カー用品を販売するオートバックスセブンと、酒類や飲料の無料配送で革命を起こすカクヤス。いち早くネット通販サイトを立ち上げた両社だが、業界の常識を覆すサービスでオムニチャネルへの取り組みを加速させている。オートバックスセブン Eコマース推進部 部長の小野田裕繁氏とカクヤス WEB事業部 WEB販売企画課 課長の由布維一氏が明かした。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル デジタルガレージと講談社が協業 北米でコンテンツ展開、日本で新会社「DK Gate」設立 デジタルガレージと講談社が協業 北米でコンテンツ展開、日本で新会社「DK Gate」設立 2015/02/20 講談社とデジタルガレージは19日、コンテンツのグローバル展開や新規ビジネスの投資育成で協業することを発表した。
記事 Web戦略・EC カメラのキタムラがオムニチャネルを成功に導いた、たった一つの考え方 カメラのキタムラがオムニチャネルを成功に導いた、たった一つの考え方 2015/02/19 写真専門チェーン最大手の「カメラのキタムラ」や子供写真館「スタジオマリオ」を全国に展開しているキタムラ。同社がEC事業をスタートさせたのは10年前に遡るが、今や単体総売上の約3分の1に当たる435億円がEC関与売上（宅配売上＋店受取売上）となるまでに成長を遂げた。その躍進を2011年から支えているのが、同社 執行役員でEC事業部長の逸見光次郎氏だ。同氏は、ソフトバンクでイーショッピングブックス（現セブンネットショッピング）を立ち上げたあと、アマゾンジャパンを経て、イオンのネットスーパー事業の立ち上げに携わってきた人物でもある。逸見氏が、EC事業で1,000億円を目指す同社のEC戦略と店舗の成長事例について明かした。
記事 デザイン経営・ブランド・PR すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 2015/02/18 「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサン」など、全国に約3000店舗を構え、2014年10月には再上場を果たしたファミレス最大手のすかいらーく。同社の店舗には、年間のべ4億人がおとずれる。そのすかいらーくで、ビッグデータを活用したマーケティング施策を手がけているのが、マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷勇樹氏だ。第3回ITACHIBA会議に登壇した神谷氏は、2014年の上半期において「（前年同期比で）広告宣伝費を3億円削減したが、売上は40億円増となった」と取り組みの成果を明かした。
記事 流通・小売業界 アイトラッキングとID-POSデータで、実店舗の購買行動から課題を抽出-DNP アイトラッキングとID-POSデータで、実店舗の購買行動から課題を抽出-DNP 2015/02/13 大日本印刷（DNP）は13日、アイトラッキング技術とID-POSデータを活用した実店舗での調査・分析によって、パッケージデザインや販促物などのマーケティング評価を行うサービスを展開すると発表した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR タワーレコードとレコチョクが業務提携 写真と楽曲でポスター作成するアプリも公開 タワーレコードとレコチョクが業務提携 写真と楽曲でポスター作成するアプリも公開 2015/02/10 タワーレコードとレコチョクは10日、両社が戦略的業務提携に合意したことを発表。3月上旬にはスマートフォン向けカメラアプリ「NO MUSIC, NO LIFE. SOUND CAMERA」をリリースするほか、タワーレコードはフィジカル、レコチョクはデジタルで創出したマーケットの顧客接点、流通方法、マーケティング・スキルを活かした事業展開を行う。
記事 流通・小売業界 オムニチャネル実現の前に、O2Oやタブレット活用で強い現場作りを オムニチャネル実現の前に、O2Oやタブレット活用で強い現場作りを 2015/01/22 インターネットやモバイルデバイスの普及により、消費者の購買行動は大きく変化した。オムニチャネルやO2Oといったキーワードは消費者ニーズの多様化を意味しており、企業は彼らのニーズを正確に把握する必要がある。こうした環境変化に流通・小売業はどう向き合い、いかにして課題を解決すればよいだろうか。中央大学 教授 中村 博氏、インフォテリア 堀野 史郎氏らが登壇したリテールITマネジメントセミナーでは、特定属性の分析を可能にするID-POSデータの活用方法や、実店舗の強化に取り組む企業2社の事例が紹介された。
記事 流通・小売業界 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 2015/01/19 大日本印刷の子会社アットテーブルは20日、データコムと共同で、食品スーパー向けの「ID-POS活用支援サービス」を開始すると発表した。
