記事 デジタルマーケティング総論 「注意喚起×意思のマーケティング」で、顧客のリアルな感情を把握せよ 「注意喚起×意思のマーケティング」で、顧客のリアルな感情を把握せよ 2016/01/26 スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの普及によって顧客（消費者）の購買行動は大きく変化し、それに対応したクロスチャネルのマーケティングが行われている。しかし、やみくもな情報提供は消費者に悪印象しか与えず完全に無視されてしまうなど、むしろ逆効果になりかねない。そこで重要になるのは、消費者の意思とそのタイミングを把握し、適切な施策を展開するための仕組み作りだ。
記事 デジタルマーケティング総論 Ptmind 安藤 高志氏が語る、高パフォーマンスなデータドリブン型組織の3つの特徴 Ptmind 安藤 高志氏が語る、高パフォーマンスなデータドリブン型組織の3つの特徴 2016/01/22 圧倒的成果を生み出すのはデータドリブン型組織である――。ビッグデータ時代、それをどう賢く活用するかが企業の明暗を分けるポイントとなってきた。Ptmind Country Manager 安藤 高志氏が、企業で圧倒的成果を生み出すのはデータドリブン型組織であるとして、その特徴と体制づくりの秘訣について、MITの研究やオイシックスの事例を用いて解説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「オモテナシ」思想のマーケティングツールは世界を席巻するのか 「オモテナシ」思想のマーケティングツールは世界を席巻するのか 2015/12/28 2015年6月、トライベック・ストラテジーは、オウンドメディア運用を助ける国産マーケティング・プラットフォーム「HIRAMEKI management」（以下、HIRAMEKI）を開発した。HIRAMEKIの強さは、日本特有の「オモテナシ」思想に裏打ちされたユーザビリティだという。前編では、同社 代表取締役社長 後藤 洋氏がコミュニケーションの重要性とマーケティングを学んだ経歴からHIRAMEKI誕生の道のりを掘り下げた。後編では、HIRAMEKIの開発経験談から掘り下げる。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「オモテナシ」思想のマーケティングツールができるまで 「オモテナシ」思想のマーケティングツールができるまで 2015/12/24 トライベック・ストラテジーは2015年6月、オウンドメディア運用を助ける国産マーケティング・プラットフォーム「HIRAMEKI management」（以下、HIRAMEKI）を開発した。HIRAMEKIの強みは、日本特有の「オモテナシ」思想に裏打ちされたユーザビリティだという。このオモテナシ マーケティング プラットフォームを誕生せしめたものとは一体何か。前編では、トライベック・ストラテジー 代表取締役社長 後藤 洋氏がコミュニケーションとマーケティングを学んだ経歴からHIRAMEKI誕生の道のりを掘り下げる。
記事 ソーシャルメディア TwitterをB2B企業がどう活かした？森田アルミ工業の「中の人」が明かした深謀遠慮 TwitterをB2B企業がどう活かした？森田アルミ工業の「中の人」が明かした深謀遠慮 2015/12/16 大阪府の外れ、阪南市に森田アルミ工業というエクステリア製品を製造する企業がある。その事業は建材メーカーや金物店を直接的な取引先とするB2Bが中心、従業員数もわずか45名の同社だが、あるメディアでは非常に高い知名度を誇っている。それがTwitterだ。同社が特徴的なのは、中小企業にありがちな、ITに詳しい社長からのトップダウンでソーシャル活用が進んだのではなく、現場の担当者の地道な努力によって社内さえも変えてしまったこと。「森アルさんの中の人」こと、同社 営業部 プロダクトデザイン課の野際 万佐子さんにTwitterへの取り組み方、その経緯、そして成功の秘訣を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 放っておくと8割は競合へ！潜在・見込み顧客（リード）の機会損失を防ぐ適切運用とは 放っておくと8割は競合へ！潜在・見込み顧客（リード）の機会損失を防ぐ適切運用とは 2015/12/16 営業管理、案件管理、情報共有、顧客管理などを目的に、いまや多くの企業がSFAを活用するようになった。しかし、そのすべてが成果を挙げているわけではない。中でも問題なのが、潜在顧客・見込み顧客（以下、リード）への対応だ。SFAにより、受注見込みの高い案件を成約まで導く仕組みは整ったが、案件化の前工程であるリード管理はSFAでは対応しきれない。これは、まだ顧客になるかわからない「価値が低い」情報が多い割に、データの数が膨大なリードデータ特有の特徴に起因する。案件化や顧客化された「価値が高い」SFA内データとは一線を画したデータマネジメントが、リードを経営資源として活用する鍵となる。
記事 デジタルマーケティング総論 DMP/マーケティングオートメーション市場調査、2015年は前年比3割増の272億円に DMP/マーケティングオートメーション市場調査、2015年は前年比3割増の272億円に 2015/12/14 矢野経済研究所は、DMP（データマネジメントプラットフォーム）サービス市場とMA（マーティングオートメーション）サービス市場に関する調査を実施、その結果を発表した。これによると、DMPサービス市場とMAサービス市場を合算した2014年のデジタルマーケティングサービスの市場規模（事業者売上高ベース）は208億円だった。さらに2015年の同市場規模は前年比30.8％増の272億円になると予測した。
記事 経営戦略 クリステンセン教授が語る、破壊と成長のイノベーション 企業が「ジョブ」に注目すべき理由 クリステンセン教授が語る、破壊と成長のイノベーション 企業が「ジョブ」に注目すべき理由 2015/12/07 巨大な企業がなぜ新興企業に敗れてしまうのか、その理由を解き明かした企業経営の名著『イノベーションのジレンマ』。その著者であるハーバード・ビジネス・スクールのクレイトン・クリステンセン教授が来日し、イノベーションにおける「破壊」の理論と「成長」の理論について語った。クリステンセン氏は、銀行のビジネスモデル自体がもう現実的ではないと指摘するとともに、企業にとっては顧客の理解よりも顧客の「JTBD（Jobs-To-Be-Done）：ジョブ理論」を理解するほうが重要だと説く。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 武田薬品 CIO オリビエ・グアン氏が語る、グローバル「デジタルビジネス」戦略 武田薬品 CIO オリビエ・グアン氏が語る、グローバル「デジタルビジネス」戦略 2015/12/03 国内最大手の製薬メーカーである武田薬品（以下、タケダ）が今、ドラスティックなグローバル化を進展している。そのかじ取り役として2014年1月にCIOに就任したのが、スイス・ネスレで10年以上CIOをつとめたオリビエ・グアン氏だ。グアン氏は、タケダが従来抱えていた課題、そしてシステムや組織の統合、デジタル活用への取り組みという3つの観点から明らかにした。予算については、固定的なランニングコストは75％以内に収まるようにし、25％をビジネス主導の優先課題に柔軟に投資できる体制を確立する考えだという。
記事 スマートフォン・携帯電話 ヤフー、「MOBILE INSIGHT」を開始 アプリマーケティングを支援 ヤフー、「MOBILE INSIGHT」を開始 アプリマーケティングを支援 2015/12/01 ヤフーは1日、アプリ提供者向けマーケティングツール「Yahoo! MOBILE INSIGHT」の提供を開始した。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングでのIoT活用法、グーグルとIBMの両社長が提言 マーケティングでのIoT活用法、グーグルとIBMの両社長が提言 2015/12/01 IoTに関するテクノロジーは飛躍的な進展を遂げており、マーケティングにも活用していくことが可能になってきた。しかし、そこで重要となるのは“モノをインターネットにつなげば何ができのるか”という視点ではなく、“顧客はどんな課題を解決してもらえればうれしいのか”をまず考えることだという。グーグル アジア太平洋地域担当のカリム・テムサマニ社長と日本IBM ポール与那嶺社長の提言を紹介する。
記事 デジタルマーケティング総論 WOWOW会員はどんな番組が観たいのか？デジタルマーケティングで顧客のキモチをつかむ WOWOW会員はどんな番組が観たいのか？デジタルマーケティングで顧客のキモチをつかむ 2015/11/30 WOWOWの顧客サービス部門が1998年に独立して設立されたWOWOWコミュニケーションズ。以来、WOWOWグループの一員として、カスタマーセンターの運営、デジタルマーケティングサービスの提供などのビジネスを展開している。カスタマーサポートにおいて同社が重視するのが顧客の"キモチ"だ。WOWOWコミュニケーションズは、いかにしてこのつかみどころのない"キモチ"を捉え、ビジネスにおける価値につなげているのだろうか。
記事 デジタルマーケティング総論 フロムスクラッチが10億円の資金調達 マス広告やO2Oデータ取得、AI開発を強化 フロムスクラッチが10億円の資金調達 マス広告やO2Oデータ取得、AI開発を強化 2015/11/30 フロムスクラッチは30日、電通デジタル・ホールディングス、グローバル・ブレイン、日本ベンチャーキャピタルが運営する投資事業有限責任組合、その他既存株主を割当先とする第三者割当増資を実施し、総額およそ10億円を調達したことを発表した。
記事 CRM・SFA・コールセンター デジタル時代の「営業新常識」、なぜ「価値訴求」できた営業は10％に過ぎないのか デジタル時代の「営業新常識」、なぜ「価値訴求」できた営業は10％に過ぎないのか 2015/11/30 デジタルの時代になり、企業の購買担当者も一般消費者と同じように、各業界の情報をオンラインで収集し、モノの価格や価値を事前に比較して購買するようになってきた。そのため、企業の営業担当者は自社商品の価値のみを訴求するだけでなく、顧客企業やその担当者の事情に踏み込んだ提案ができなければ、売上に結びつけにくくなってきている。ノースウェスタン大学 アンディー・ゾルツナーズ 名誉教授の言葉を借りれば、「テクノロジーを活用した“破壊的な”営業部隊が必要になっている」のだ。
記事 デジタルマーケティング総論 インテル、IoT向け無償OS「Wind River」や第2世代「Quarkプロセッサ」を発表 インテル、IoT向け無償OS「Wind River」や第2世代「Quarkプロセッサ」を発表 2015/11/17 インテルは17日、Internet of Things（IoT）向けの第2世代「インテル Quarkプロセッサ」と無償のクラウド対応OSなどを含めたスイート「Wind River」を提供すると発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 YKK 吉田会長が「一番大事なステークホルダーは従業員」と語る理由 YKK 吉田会長が「一番大事なステークホルダーは従業員」と語る理由 2015/11/16 ノーベル賞を受賞した経済学者、ミルトン・フリードマン氏はかつて「企業の社会的責任はたった一つ、利益を上げることだ」と述べた。しかし、資本主義の“利己的な”側面が取りざたされる中、企業は、自社の利益の追求だけでなく、社会的な課題を解決する責任を求められる。「社会的価値を創造するマーケティング」とはどういうものか。YKK 代表取締役会長CEOの吉田 忠裕氏、ネスレ 執行役員のメラニー・コーリー氏、Conscious Capitalism Inc. 共同創業者のラジュ・シソディア氏、Entwine Digital 社長のアイラ・カウフマン氏が「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン2015」で語った。
記事 デジタルマーケティング総論 電通と日本オラクルが協業、Oracle Marketing Cloudなどでデジタル化推進 電通と日本オラクルが協業、Oracle Marketing Cloudなどでデジタル化推進 2015/11/11 電通と日本オラクル、電通イーマーケティングワンは11日、企業の基幹システムに蓄積された顧客情報などのデータをマーケティング分野への統合活用につなげる「デジタル・トランスフォーメーション支援プログラム」を構築し、提供を開始すると発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 トヨタのレクサスが「旅を成功させる」ために行った、驚くべき「顧客体験」 トヨタのレクサスが「旅を成功させる」ために行った、驚くべき「顧客体験」 2015/11/10 マーケティングの世界では「顧客中心」の考え方が当たり前になってきたが、会社全体でみた場合はどうだろうか。人事部門、財務部門、IT部門は、顧客が何を考えて、どういう行動をとっているのかを理解しているだろうか。それを実行できているのが、スターバックスであり、アメリカンエクスプレスであり、トヨタのレクサスだ。こうした真の「顧客中心」の企業になっていくためには、企業カルチャーそのものを変えていく必要がある。デジタル時代の企業カルチャー変革について、エレクトロラックス シニア・オンライン・マーケティング・エクゼクティブのクラウス・サルミネン氏、MarketCulture Strategies 会長のリンデン・ブラウン氏、Peppers & Rogers Group創立者のマーサ・ロジャーズ氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 コカ・コーラのコンテンツマーケティング、出稼ぎ労働者たちに届けた「ハピネス」とは コカ・コーラのコンテンツマーケティング、出稼ぎ労働者たちに届けた「ハピネス」とは 2015/11/09 ネットの台頭により「顧客は変わった」といわれる。変化の早いビジネス環境の中で、企業はいかにブランドを構築すべきか。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院 名誉教授のアンディ―・ゾルツナーズ氏やリューベック大学教授のマーク・オリバー・オプレスニク氏がデジタル時代のブランド構築につながる「営業改革」や「コンテンツマーケティング」について語った。
記事 デジタルマーケティング総論 2000万DL突破！最強フリマアプリのメルカリに聞く、デジタルマーケティング戦略 2000万DL突破！最強フリマアプリのメルカリに聞く、デジタルマーケティング戦略 2015/11/05 サービス開始からわずか2年強で2000万ダウンロードを突破。最近ではテレビCMでも頻繁に見かけるようになったスマホ用フリマアプリの「メルカリ」。C2Cの売買市場ではヤフオクという強力な先行者が存在し、すでに他のフリマアプリもいくつか登場していた中で、なぜ後発の同社が急成長を遂げることができたのか。日本で数少ない「ユニコーン企業（有望な非上場企業）」と評されるメルカリで、マーケティングを統括している榎阪健氏に、メルカリの急成長を支えたマーケティング戦略について話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 ナイキやヤフーも取り組む「オールウェイズ・オン・マーケティング（AOM）」とは何か ナイキやヤフーも取り組む「オールウェイズ・オン・マーケティング（AOM）」とは何か 2015/11/04 「現在の顧客は常に“オン”になっている。だからマーケティングも常にオンに変えていかなければならない」。そう指摘するのは、ノースウェスタン大学 ケロッグ経営大学院のモーハン・ソーニー教授だ。今後、企業に求められる「オールウェイズ・オン・マーケティング（Always-On Marketing：AOM）」とはいったいどのようなものか。ヤフーやアスクルの社長も取り組みを語った。
記事 経営戦略 2年弱で年商20億円！ネスレの「キットカット専門店」はこう生まれた 2年弱で年商20億円！ネスレの「キットカット専門店」はこう生まれた 2015/11/02 グローバル食品飲料メーカー ネスレの日本法人であるネスレ日本。同社が担当する日本市場は、つい6～7年前まで世界のネスレの中で売上と利益に貢献するのは不可能なマーケットだと見られていた。それが「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ」や「ネスカフェアンバサダー」に代表されるようなイノベーションを起こすことに成功し、今では世界各国のネスレのマーケットヘッドが日本でいかに新しいイノベーションをドライブしてきたかを見にやってくるという。ネスレ日本がどうやってイノベーションを起こしたのか、またイノベーティブな企業文化を創造するためにはどうすればいいのか。代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏が語った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ユニリーバは「新興国戦略」の中核になぜ「持続可能性」を据えたのか ユニリーバは「新興国戦略」の中核になぜ「持続可能性」を据えたのか 2015/10/26 企業は市場のグローバル化や、ビジネスを取り巻く環境の変化に対応し、継続的な成長戦略を描いていく必要がある。その中でも現在、グローバル企業の要衝となるのが新興市場だ。アジアやアフリカを中心とする新興市場における成長戦略をどう描くべきか、その中でマーケティングが貢献できるポイントは何か。コトラー・マーケティング・グループ 創設者兼会長のミルトン・コトラー氏、ユニリーバ アジア太平洋代表のマライン・ファン・ティエレン氏、マークプラス 創業者兼CEOのヘルマワン・カルタジャヤ氏らが語った。
記事 市場調査・リサーチ これを知らなければ、データ分析ツールの導入はムダに終わる これを知らなければ、データ分析ツールの導入はムダに終わる 2015/10/16 データリテラシーの普及活動に努めている筆者は、データ分析においてまず重要なのは、高度な分析スキルを身に着けることでも、統計学の知識があることでもない、とする。しかし同時に、その重要な、ある基本を押さえておかないと、「データ分析」をやっているつもりでもそれは単なる「データ整理」に過ぎず、効果を挙げることはできない、とも言う。その重要なこととは、いったい何だろうか。
記事 デザイン経営・ブランド・PR コトラー教授が語った「マーケティングと資本主義の関係」、問題の本質はどこにあるか コトラー教授が語った「マーケティングと資本主義の関係」、問題の本質はどこにあるか 2015/10/13 マーケティングの父、フィリップ・コトラー教授は、「マーケティングこそが、資本主義が生む供給を吸収するに足る需要を作り出す原動力」と説く。またコトラー教授は、市場志向が高い企業ほど、収益増大、人間重視、環境保護という3つのテーマを追究するという。なぜ企業にとってこうしたテーマが重要なのか。13日より開幕した「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン2015」の基調講演に登壇したコトラー教授が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋 氏が就任 Instagramなどの広告強化 フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋 氏が就任 Instagramなどの広告強化 2015/10/07 Facebookは7日、フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋氏が就任したと発表した。長谷川氏はFacebookとInstagramの広告事業を強化する。同社の日本代表は、前任の岩下充志氏が3月に退任して以降、空席になっていた。
記事 IT戦略・IT投資・DX 5年後のIT部門の役割、「従来のITの維持」はたった9.6％ デジタル・ビジネスは7割準備 5年後のIT部門の役割、「従来のITの維持」はたった9.6％ デジタル・ビジネスは7割準備 2015/10/02 日本企業のデジタル・ビジネスに向けた準備状況に関する調査結果によると、7割の日本企業が「デジタル・ビジネス」の準備を進めていることがわかった。IT部門の5年後の役割についての質問でも、「従来のITの維持」でよいとした回答は9.6％に過ぎなかった。ガートナーのリサーチ バイス プレジデントの鈴木 雅喜氏は「多くの回答者が、『IT部門は変わっていくべき』と考えていることが、今回の調査から明らかになりました。問題は、本当に変わっていけるかどうかです」と指摘している。
