記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは 2015/04/20 本格的にIoT（Internet of Things：モノのインターネット）やウェアラブルの活用が進展しそうだ。各種デバイスを通じて、従来は考えられなかったような顧客体験を提供したり、パーソナライズされた施策を実現可能にするデジタルマーケティングソリューションが登場している。米国ユタ州ソルトレイクシティにおいて、米アドビ 戦略＆プロダクトマーケティング担当シニアディレクターをつとめるロニ・スターク氏に、デジタルマーケティングがもたらす近未来について話しを聞いた。
記事 ソーシャルメディア 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 2015/04/07 世界最大のソーシャルメディアで、国内でも月間アクティブユーザー数が2400万人にのぼるフェイスブック。そのユーザーに向けて広告が表示できる「フェイスブック広告」には、グーグルなどが展開する「リスティング広告（検索連動型広告）」とは違った魅力があり、中小企業でも気軽に取り組めるのが特徴だ。今回は、そんなフェイスブック広告が表示される仕組みと出稿するポイントについて解説する。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8％ DM市場は10％成長 マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8％ DM市場は10％成長 2015/03/26 日本企業のデジタルマーケティングに対する取り組みが本格化している。IDC Japanの調査によると、データ活用型マーケティング関連ソフトウェア市場（デジタルマーケティング市場）は現在、806.4億円。これが2019年には1,300億円に成長する見通しだ。一方で、「東京五輪の開催される2020年に向けてマーケティング強化で何をするか？の質問に、『何もしない』という回答が31.2％を占めており、危機感を感じている」（IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ グループマネージャーの眞鍋 敬氏）という。
記事 Web戦略・EC マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 2015/03/10 2000年に伊藤忠商事の社内事業としてスタートし、いまや総会員数200万人、取り扱いブランド総数650を誇るファッションECを手がけるマガシーク。2014年12月からは近鉄百貨店と共同でファッション通販サイト「ハルカススタイル」を開くなど、他社と組んだ事業にも積極的だ。アパレル業界では、自社ECサイトの開設が増えているが、システム開発や物流網構築の難しさに加え、有名ブランドでも1品種100着程度の生産と、多品種少量の在庫管理の難しさもある。そこで同社では、自社サイトで培ってきたファッションECの仕組みを外販。メーカーとモールの在庫連携を行う「サテライト戦略」も進めている。マガシーク 代表取締役社長の井上直也氏がサテライト戦略の狙いとクロスチャネルマーケティングツールの活用について語った。
記事 流通・小売業界 オートバックスとカクヤスの驚くべきオムニチャネル展開、アマゾンに勝つECサイトとは オートバックスとカクヤスの驚くべきオムニチャネル展開、アマゾンに勝つECサイトとは 2015/02/23 カー用品を販売するオートバックスセブンと、酒類や飲料の無料配送で革命を起こすカクヤス。いち早くネット通販サイトを立ち上げた両社だが、業界の常識を覆すサービスでオムニチャネルへの取り組みを加速させている。オートバックスセブン Eコマース推進部 部長の小野田裕繁氏とカクヤス WEB事業部 WEB販売企画課 課長の由布維一氏が明かした。
記事 Web戦略・EC カメラのキタムラがオムニチャネルを成功に導いた、たった一つの考え方 カメラのキタムラがオムニチャネルを成功に導いた、たった一つの考え方 2015/02/19 写真専門チェーン最大手の「カメラのキタムラ」や子供写真館「スタジオマリオ」を全国に展開しているキタムラ。同社がEC事業をスタートさせたのは10年前に遡るが、今や単体総売上の約3分の1に当たる435億円がEC関与売上（宅配売上＋店受取売上）となるまでに成長を遂げた。その躍進を2011年から支えているのが、同社 執行役員でEC事業部長の逸見光次郎氏だ。同氏は、ソフトバンクでイーショッピングブックス（現セブンネットショッピング）を立ち上げたあと、アマゾンジャパンを経て、イオンのネットスーパー事業の立ち上げに携わってきた人物でもある。逸見氏が、EC事業で1,000億円を目指す同社のEC戦略と店舗の成長事例について明かした。
記事 デザイン経営・ブランド・PR すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 2015/02/18 「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサン」など、全国に約3000店舗を構え、2014年10月には再上場を果たしたファミレス最大手のすかいらーく。同社の店舗には、年間のべ4億人がおとずれる。そのすかいらーくで、ビッグデータを活用したマーケティング施策を手がけているのが、マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷勇樹氏だ。第3回ITACHIBA会議に登壇した神谷氏は、2014年の上半期において「（前年同期比で）広告宣伝費を3億円削減したが、売上は40億円増となった」と取り組みの成果を明かした。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングオートメーション9社を比較 IBM・オラクル・セールスフォースが買収合戦 マーケティングオートメーション9社を比較 IBM・オラクル・セールスフォースが買収合戦 2014/07/03 ここ2～3年、急速に拡大を続けるデジタルマーケティング市場をめぐって、IBMやオラクル、アドビ、セールスフォース、SASなど、名だたる企業が新興企業の買収を繰り広げている。中でも、いま最も注目されているのが、「マーケティングオートメーション」の分野だ。本稿では、デジタルマーケティング分野全体を俯瞰しつつ、その中でも特にマーケティングオートメーションがなぜ期待を集めているのか、マーケティングオートメーションの本質とは何か、そしてその代表的な製品と特徴は何かをまとめて紹介したい。
記事 流通・小売業界 日本NCR 諸星俊男 社長インタビュー：オムニチャネルは4軸で考える まずは顧客一元管理 日本NCR 諸星俊男 社長インタビュー：オムニチャネルは4軸で考える まずは顧客一元管理 2014/06/09 1878年、米国でレジスターが発明され、その6年後に設立された米NCR（National Cash Register）。その後、日本にもレジスターが輸入され、1920年（大正9年）に誕生したのが日本NCRだ。元々米国で流通・小売業界のIT化支援からその歴史をスタートさせたNCRは、後に対象領域を金融業界などにも広げ、現在ではコンシューマトランザクションの処理をいかに効率化するかという観点からのITソリューションを提供している。国内では現在“オムニチャネル化”への取り組みが進んでいる流通・小売業界が、一番のボリュームゾーンだ。日本NCRのビジネス展開について、代表取締役社長兼CEOの諸星俊男氏に話を伺った。
記事 流通・小売業界 クーポン利用率は驚異の70％！テスコに学ぶ、流通業のパーソナライズO2O クーポン利用率は驚異の70％！テスコに学ぶ、流通業のパーソナライズO2O 2014/05/14 消費者の間にスマートフォンが普及し、さらにビッグデータ活用の環境が整ってきたことで、企業は一人一人の顧客に対して、限りなく「One to One」に近い、パーソナライズしたアプローチを採ることができるようになってきた。たとえば、クーポンを使った施策では従来、クーポンを顧客全員に送ると、全体の売上は伸びるがコストも非常にかかるという問題があった。しかし、今は「パーソナライズO2Oによって、利益やROIを改善しつつ、顧客の買い回り商品を増やして優良顧客に育てていくことができる」とSAS Institute Japanの原島淳氏は説明する。
記事 デジタルマーケティング総論 ファンケルが語る、メール開封率を2倍にしたマーケティングオートメーションのEBM ファンケルが語る、メール開封率を2倍にしたマーケティングオートメーションのEBM 2014/05/12 1980年4月に化粧品の通信販売会社として創業したファンケル。2013年3月期の連結売上高は828億円、連結経常利益は44億円、従業員数は705名で、2014年4月には持株会社体制へと移行し、化粧品事業をファンケル化粧品、健康食品事業をファンケルヘルスサイエンスに分社化した。同社では2013年、顧客一人一人とのきめ細かいコミュニケーションを実現するために、マーケティング施策におけるさまざまな作業を自動化するマーケティングオートメーションのイベント・ベースド・マーケティング（EBM）に取り組み、大きな成果を挙げたという。その詳細と効果について、ファンケル ネットチャネル合同チーム ネット営業部 部長の佐野博一氏が、SAS Institute Japan主催のAnalytics 2014 - SAS FORUM JAPANにて語った。
記事 デジタルマーケティング総論 ソーシャルギフト市場規模が倍増、法人のオンラインキャンペーン向けが拡大 ソーシャルギフト市場規模が倍増、法人のオンラインキャンペーン向けが拡大 2014/05/08 矢野経済研究所は2日、国内のソーシャルギフト市場の調査結果を発表した。これによると、2012年度の国内のソーシャルギフト市場は、前年度比102.3％の22億円となった。法人のオンラインキャンペーンにおけるソーシャルギフトサービスの拡大、およびパーソナルギフトにおけるスモールギフトの進展により市場は拡大しており、2013年度の同市場規模は前年度比204.5％の45億円（いずれも発行金額ベース）の見込みとなった。
記事 デジタルマーケティング総論 東急百貨店のオムニチャネルを実現した立役者が語る 消費者に選ばれるための戦略 東急百貨店のオムニチャネルを実現した立役者が語る 消費者に選ばれるための戦略 2014/05/02 スマートフォンやタブレット端末の爆発的な普及に伴い、消費者の購買行動は大きく変化してきている。こうした潮流に対応するため、企業側に求められるようになってきたのがオムニチャネルだ。2011年の設立から“オムニチャネルマーケティングカンパニー”としての活動を展開するLeonis＆Co.では、オムニチャネル戦略のコンサルティングからシステム構築までをワンストップで提供しており、顧客企業には東急百貨店やNTTドコモなどの有名企業が名前を連ねている。今、企業に求められるオムニチャネルへの取り組みとはどのようなものなのか。Leonis&Co. 共同代表の伊藤圭史氏にお話を伺った。
記事 流通・小売業界 イオンのO2Oは効果があったのか？ Eコマース事業最高責任者が考えた8つの仮説と結果 イオンのO2Oは効果があったのか？ Eコマース事業最高責任者が考えた8つの仮説と結果 2014/03/24 2013年12月に幕張新都心に巨大なショッピングモールをオープンさせたイオン。2013年2月期の年間売上高は約5兆6,853億円で、国内小売業でトップの座を保持している。その一方、イオン Eコマース事業最高経営責任者の小玉毅氏は「WebやITの分野では非常に遅れていることを痛感している」との思いから、2012年8月、新たなEC基盤を構築してその上に「イオンスクエア」というポータルサイトを立ち上げた。その時に小玉氏は、Eコマースでは最後発に当たるイオンが新しいWebビジネスを成功させるために考えるべき8つの仮説を立てたという。それは一体どのようなものだったのか。またその結果は。
記事 デジタルマーケティング総論 iBeaconとは何か？アップルが採用したO2O技術の意味と活用事例 iBeaconとは何か？アップルが採用したO2O技術の意味と活用事例 2013/11/22 アップルが新たに提供を開始したiOS 7の標準機能として、近距離無線通信技術「iBeacon」をリリースしたのはご存じだろうか。Bluetooth技術を活用し、推奨10メートルの範囲でプッシュ通信ができるため、クーポンやポイント、チケット、ペイメントなどへの活用が期待されている。国内では「スマポ」を展開するスポットライト、位置情報ソーシャルサービス「tab」を運営する頓智ドットがiBeaconを活用したサービスを展開している。今回はiBeaconの概要と、その活用企業2社を取り上げるとともに、対抗技術として注目されているPaypalの「Paypal Beacon」について紹介する。
記事 デジタルマーケティング総論 ベネッセが取り組んだ、入会率向上・満足度96％を実現したO2O施策 ベネッセが取り組んだ、入会率向上・満足度96％を実現したO2O施策 2013/11/15 教育、生活、シニア/介護、語学/グローバル人材教育という4つの事業領域を展開するベネッセコーポレーション。この中の教育分野に含まれるのが、0～6歳児向けの教材や学習コースを提供し、今年25周年を迎えた「こどもちゃれんじ」だ。同社では、こどもちゃれんじへの入会者数を増やすことを目的にO2O（オンライン・ツー・オフライン）の施策を実施。入会率の向上につなげるとともに、提供するコンテンツの満足度96％という非常に高い数字を獲得することができた。Oracle Days Tokyo 2013で登壇したベネッセコーポレーションの香山貴秀氏は「これは実際の教材でもなかなかはじき出せない数字」と取り組みを評価した。
記事 ソーシャルメディア キリンビールの仕掛け人に聞く、ソーシャルメディアと店舗連携が実現した新時代のギフト提案 キリンビールの仕掛け人に聞く、ソーシャルメディアと店舗連携が実現した新時代のギフト提案 2013/10/24 日本を代表する酒造会社 キリンビール。同社が新開発した「GRAND KIRIN（グランドキリン）」は、これまでのビールとは一線を画す新しいビールとして、商品企画や商品開発はもちろん、その販売手法や顧客とのコミュニケーションのあり方まで、従来とは異なる取り組みで販売された戦略商品だ。2012年から行われたソーシャルメディアとセブン-イレブン店頭を連動したGRAND KIRINのセールスキャンペーン「BEER to friends」は、その後予期せぬ効果も生んでいるとキリンビールの山口洋平氏は語る。山口氏にGRAND KIRINの商品企画の意図や背景、そしてそれによってもたらされた効果について話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oを進化させるダイエー、サンプリング/クロスマーチャンダイジングから囲い込みへ O2Oを進化させるダイエー、サンプリング/クロスマーチャンダイジングから囲い込みへ 2013/08/26 オンラインメディアで告知して、実際の店舗に誘導するO2O施策において数万人規模の顧客を店舗に送客した実績があるのがダイエーだ。同社が次に仕掛けるのが、新たな取り組みとしてオンラインクーポンと連動し、売り場の異なる商品を同時に提案する「クロスマーチャンダイジング」だ。クーポンで来店した顧客の行動を見極めることで、来客を一過性のものとせず、自社店舗の囲い込みへとつなげる狙いがある。
記事 流通・小売業界 イオンリテール 梅本和典社長：オムニチャネル・O2Oへの取り組みとワークスタイル変革 イオンリテール 梅本和典社長：オムニチャネル・O2Oへの取り組みとワークスタイル変革 2013/08/19 1970年にジャスコとして誕生、現在グループ企業数は250を超え、2013年2月期の連結売上高は5兆6,853億円、営業収益は国内小売業トップの一角を占めるイオン。2008年には持ち株会社体制に移行し、小売事業はイオンリテールに承継した。同グループのイオンディライトではワークスタイルの変革を、イオンリテールではO2Oへの取り組みを推進している。その詳細について、イオンリテール 代表取締役社長でイオンディライトの顧問も兼ねる梅本和典氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 決済連動型のO2O施策で優良顧客を囲い込め！継続的な購買につなげる事例10選 決済連動型のO2O施策で優良顧客を囲い込め！継続的な購買につなげる事例10選 2013/08/01 O2Oをビジネスとして捉えた時、実際に顧客の購買に結び付けるための導線をいかに確立するかが重要となる。たとえばコンビニエンスストアやメーカーなどがクーポンを大量に配布して店舗に誘導する施策の場合、一過性の集客となるケースが多く、顧客の固定化にどのように結び付けるのかが課題となっている。今後は、スマートフォンなどのデバイスを活用し、ポイントや会員サービスと連動して、継続的な購買に結び付けるプロセスの確立が求められるだろう。また、期間限定のキャンペーンや店舗の販促の際、Webから店舗に誘導するだけではなく、決済に結び付け、会員IDにより本人性の高いデータの証跡を残すことで、次回の購買につなげることも可能となる。今回は、こうしたビジネスプロセス構築のヒントになる、JR東日本、楽天、イオン、クレディセゾン、ヤフーなどの事例を紹介しよう。
記事 金融業界 9社のスマートフォン決済ソリューションを比較、米Squareも三井住友カードと日本参入 9社のスマートフォン決済ソリューションを比較、米Squareも三井住友カードと日本参入 2013/07/01 米国のカード決済に革新をもたらしたスマートフォン決済サービスの先駆者「Square」がいよいよ日本市場に参入する。三井住友カードと提携し、2013年5月23日からクレジットカード決済サービスの取り扱いを開始。三井住友カード 島田秀男社長は、約190万といわれる個人事業主や中小企業のスモールビジネスのマーケットの開拓、カード会員や加盟店に対するサービス強化に期待を寄せる。先行してSME（中小加盟店）向けのサービスを展開するペイパルとソフトバンクの「PayPal Here」、楽天の「楽天スマートペイ」が手数料率を3.24％に改定するなど、加盟店開拓競争が熱を帯びている。今回は、これまでの関連企業への取材や記者会見などでの担当者の声を参考に、SMEからPOS向けソリューションまで、国内のスマートフォン決済ソリューションを紹介する。
記事 デジタルマーケティング総論 スマホ利用主婦の約7割が日常にO2Oサービスを活用 主婦の約2人に1人がスマホを所有 スマホ利用主婦の約7割が日常にO2Oサービスを活用 主婦の約2人に1人がスマホを所有 2013/05/31 凸版印刷が運営する電子チラシポータルサイト「Shufoo!」は31日、主婦のスマートフォン利用に関する実態を調査、また最近注目を集めるO2Oサービスの利用動向について分析するため、主婦を対象に意識調査を実施、結果を発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oで高い費用対効果を得るには？スマホならではの技術を生かした導入成功のポイント O2Oで高い費用対効果を得るには？スマホならではの技術を生かした導入成功のポイント 2013/05/28 O2Oが話題となった2012年は、スマートフォンならではの機能を活用した、斬新なソリューションが話題になった。ただし、実際の導入企業の声を聞くと、それだけで十分な費用対効果を得られるというわけではなさそうだ。NFCやAR（拡張現実）、GPSなどの技術を活用し、SNSと連携してサービスを展開する場合、その魅力をわかりやすく消費者に伝えることは非常に難しい。そんな中、ファーストリテイリンググループのブランド「ジーユー（以下、GU）」やユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）などは魅力的なアプリをつくり込み、その中に新技術を取り入れたサービスを加えることで、顧客満足度や定着率を向上させている。
記事 デジタルマーケティング総論 ESP総研 村岡正悦社長インタビュー：O2Oイノベーションは4つのフィールドで拡大する ESP総研 村岡正悦社長インタビュー：O2Oイノベーションは4つのフィールドで拡大する 2013/05/14 ネットとリアル店舗をシームレスに連携し、消費者のさらなる購買活動を喚起しようとする「O2O（オンライン・ツー・オフライン）」。今では多くの企業で多様な取り組みが展開されるようになり、我々の生活にも大きな利便性がもたらされるようになってきた。その一方で、O2Oという言葉がさまざまな場面で用いられるようになり、どういう切り口でこの言葉を捉えるべきか難しい局面も増えてきた。各企業のO2Oへの取り組みを繋いでいけば、どんな未来図が見えてくるのか。市場調査を通して将来予測を行うESP総研の代表取締役 村岡 正悦 氏に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oの「主役は人」、サイネージとスマホ使った利用者参加型施設が“まちびらき” O2Oの「主役は人」、サイネージとスマホ使った利用者参加型施設が“まちびらき” 2013/04/26 4月26日、大阪駅北口に巨大な複合商業施設「グランフロント大阪（GRAND FRONT OSAKA：以下、GFO）」のショップ＆レストランが誕生する。その核となるのが、スマートフォンとデジタルサイネージにより、利用者の属性に合った魅力的なスポットを発見したり、同じ趣味の人とつながることが可能な情報プラットフォーム「コンパスサービス」だ。新たな気づきと交流を促す「街内ソーシャルグラフ」といった新しい取り組みも行われるという。これを迎え撃つ阪急阪神ホールディングスでもモバイル会員向けO2Oサービス「SMART STACIA」を展開し、NFCやWi-Fiなど、さまざまな技術を活用したサービスを検証している。
記事 デジタルマーケティング総論 店舗で下見→ネットで購入など、店舗とネット比較検討・消費行動に関するアンケート 店舗で下見→ネットで購入など、店舗とネット比較検討・消費行動に関するアンケート 2013/04/11 インターワイヤードが運営するネットリサーチのDIMSDRIVEでは11日、「店舗とネット（オンライン）間の比較検討・消費行動」についてアンケートを行い、店舗とネット（オンラインショップ）での比較検討、「ショールーミング」経験、購入を検討する差額などについて発表した。調査は2012年10月4日（木）～10月19日（金）にかけて実施し、DIMSDRIVEモニター4,987人から回答を得ている。
記事 デジタルマーケティング総論 NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは 2013/03/22 スマートフォンの普及台数は2011年に比べ、2013年は2倍以上に増加していると言われている。また、スマートフォン購入後の端末利用時間は70％以上増加しているというデータもある。携帯キャリアは、リアルの世界で通信サービスを提供するとともに、ネットの世界でもモバイル決済や情報提供サービスを行ってきた。これまではリアル店舗との関与はそれほど多くはなかったが、NTTドコモではリアルの場で楽しみながら利用できるオンラインサービスの普及を目指し、O2Oサービス「ショッぷらっと」のトライアルサービスを開始した。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 2013/02/27 ネットとリアルを結びつける販売促進やマーケティングの手法として、O2O（Online to Offline）が注目を集めている。これに伴って、O2Oのサービスを提供する企業やWebサイトも増えてきたが、「その多くはいまだ実証実験の域を出ていない」と指摘するのはソフトバンクテレコムの藤平大輔氏だ。同社は2012年10月よりヤフー（以下、Yahoo! JAPAN）とともに、「ウルトラ集客」を開始した。このサービスは、圧倒的なメディアパワーを持つYahoo! JAPANで、トップページを含めた配下のページで商品を露出し、その読者を全国4万店のリアル店舗網へと集客するO2Oサービスだ。藤平氏は、「1万人送り込んでも1万店舗なら各店1人に過ぎない。リアル店舗網を最大限活用できるのはYahoo! JAPANしかいなかった」とサービス誕生の裏側を明かした。
記事 デジタルマーケティング総論 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 2013/02/07 高齢化、人口減など、日本の消費市場は徐々に減衰が見込まれている。オンラインショッピングの割合も増え、EC専業企業も台頭する中、既存の小売店には厳しい時代が続く見通しだ。こうした中、同様の状況に直面する先進国の小売店の一部には、データ活用で新たな顧客層を開拓したり、各種サービスを拡充することで成長を遂げる企業もある。これと比べて「日本企業はセグメンテーションが下手」と指摘するのは、小売業やマーケティングに詳しい中央大学ビジネススクールの中村博教授だ。貧富の差が激しく、生活環境も大きく異なる消費者を持つ国の企業と比べて、日本企業はデータ活用が不十分だという。中村教授に日本の小売業が生き残るヒントを聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 2013/01/30 カルチュア・コンビニエンス・クラブの「Tポイント」や三菱商事子会社のロイヤリティ マーケティングが運営する「Ponta」のように巨大な会員組織を持つ企業が、顧客基盤と提携企業を拡大させている。両社では、会員から得られる購買情報と加盟店から吸い上げられた取引情報を活用したマーケティングにも取り組んでいる。海外でも英Nectarは英国世帯の5割、韓国のOKキャッシュバックは全人口の7割をカバーしており、ポイントカードの拡大は世界的な潮流と言えそうだ。今回は、日本を含めた世界の共通ポイント事業の最新動向を紹介したい。
