記事 ソーシャルメディア Twitterに聞く、クチコミ拡散の「偶発」を「必然」に変えていく方法 Twitterに聞く、クチコミ拡散の「偶発」を「必然」に変えていく方法 2015/10/01 140文字制限の文章に加えて、今や画像や動画も投稿できる「Twitter」。利用したことがない人は「情報発信ツール」と思いがちだが、Twitter Japan 執行役員の王子田（おうしでん） 克樹氏によれば、使いこんでいる人ほど「情報収集ツール」と答えるのだという。圧倒的なリアルタイム性、そしてソーシャルグラフ（人的つながり）よりもインタレストグラフ（興味・関心）を中心としたつながりは、他のメディアには見られない特徴だ。こうした特徴を企業はどう活用していけばよいのか。王子田執行役員に話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティング×ITのグランドデザインを描け マーケティング×ITのグランドデザインを描け 2015/09/28 スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの普及と、ビッグデータやアドテクの進化により、いま企業マーケティングが大きく変質しようとしている。欧米発の「デジタルマーケティング」という言葉で表されるトレンドをいち早く取り入れるべく、先進的な企業の中には、専門部署を立ち上げて取り組んでいるところもある。しかしながら日本企業の中には、組織変更をしても取り組み自体が遅々として進まないケースや、ツールを導入してもうまく活用できない所もある。日本の企業をデジタルマーケティングで成功に導くポイントは何か。日本企業が抱える課題とその解決策をご紹介しよう。
記事 経営戦略 アビームコンサル、「ABeam Digital」を立ち上げ IoTやデジタル最適化支援の専門組織 アビームコンサル、「ABeam Digital」を立ち上げ IoTやデジタル最適化支援の専門組織 2015/09/15 アビームコンサルティングは15日、企業のデジタル改革を推進しているコンサルタントを集結し、企業のデジタルトランスフォーメーションを推進する組織「ABeam Digital」を新たに立ち上げると発表した。デジタルマーケティング、IoT、ビッグデータ分析などの視点から、企業全体のバリューチェーンをデジタルテクノロジーで最適化することで、企業を支える業務改革を推進しビジネスモデル変革を支援するという。
記事 デジタルマーケティング総論 宿泊予約サイト「relux」篠塚社長に聞く、じゃらんや一休を出し抜いたソーシャル戦略 宿泊予約サイト「relux」篠塚社長に聞く、じゃらんや一休を出し抜いたソーシャル戦略 2015/09/14 厳選した旅館とホテルのみを提供する会員制宿泊予約サイト「relux（リラックス）」を運営するLoco Partners。2013年に立ち上げたreluxはわずか2年程度で約20万人もの会員を獲得し、急激な成長を続けている。宿泊予約サービスの領域は、じゃらんや楽天トラベルなどの圧倒的な大手が存在し、ハイブランド市場も一休という競合がいるが、そうした中でなぜreluxはこれほどの飛躍を遂げることができたのか。Loco Partners 代表取締役の篠塚孝哉氏にデジタルマーケティング戦略などについて話を聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ネスレ日本 高岡浩三社長「IoT・AI時代には従来の産業構造は意味をなさなくなる」 ネスレ日本 高岡浩三社長「IoT・AI時代には従来の産業構造は意味をなさなくなる」 2015/09/02 ネスレ日本は、190ヵ国以上でビジネスを展開するグローバル企業のネスレグループにおいて、「ジャパン・ミラクル」と呼ばれるほどの成長と高利益率を実現している。ネスレ日本 代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏は、高齢化が進む日本市場での成長の原動力を「21世紀型のマーケティング」にあると明かす。
記事 流通・小売業界 ファーストリテイリング、既存事業のデジタル化を推進する新会社「ウェアレクス」設立 ファーストリテイリング、既存事業のデジタル化を推進する新会社「ウェアレクス」設立 2015/09/01 ファーストリテイリングは9月1日、アクセンチュアとの合弁会社「ウェアレクス」を設立したと発表した。
記事 見える化・意思決定 慶應大 清水教授×ドーモ社長対談：変化する時代、データを活かす経営戦略のあり方と実行のポイントとは？ 慶應大 清水教授×ドーモ社長対談：変化する時代、データを活かす経営戦略のあり方と実行のポイントとは？ 2015/08/21 インターネットの進展により、企業を取り巻く環境が激しく変化し、ビジネスのスピード感が高まっていることは周知のとおりだろう。そのような状況の中で、経営戦略のあり方も昔と比べてかなり変化している。今経営者に求められる経営戦略の重要な要素とは何だろうか？ ここでは「戦略と実行－組織的コミュニケーションとは何か」などの著者で有名な慶應義塾大学の清水 勝彦教授と、データに基づいた的確な意思決定が可能なクラウド型ビジネス管理プラットフォーム「Domo」を提供するドーモの水嶋ディノ氏による対談をお届けしよう。
記事 CRM・SFA・コールセンター 常陽銀行、「Oracle Service Cloud」を導入 オンラインバンキングのアクセス数3倍に 常陽銀行、「Oracle Service Cloud」を導入 オンラインバンキングのアクセス数3倍に 2015/08/18 地銀大手の常陽銀行は、新規顧客の獲得とさらなる顧客満足度向上を目的に「Oracle Service Cloud」を採用し、Webサイト上のFAQ検索機能を強化した。東洋ビジネスエンジニアリングが手がけ、2015年6月から稼働しているという。
記事 デジタルマーケティング総論 ソフトバンク子会社、資生堂と共同で顧客行動分析サービスの実証実験開始 ソフトバンク子会社、資生堂と共同で顧客行動分析サービスの実証実験開始 2015/08/14 SBクリエイティブは、顧客行動分析が可能なデジタルサイネージの「インテリジェント･シェルフ」サービスを、資生堂と共同で首都圏のドラッグストア3店舗にて実証実験を開始した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 グローバル化を支えるIT、AWSなどのクラウドも「現実的な選択肢」とせよ-ガートナー グローバル化を支えるIT、AWSなどのクラウドも「現実的な選択肢」とせよ-ガートナー 2015/08/12 製造業やサービス業を中心に、多くの日本企業がグローバル化を加速させている。これらの海外進出済み企業の80％は現在、グローバルまたはリージョンに向けて社内標準アプリケーションを展開すべく、プロジェクトを実施中または計画中だ。また、その対象業務もこれまでのERPを中心としたバックオフィスから、CRMやSFAなどのフロントオフィスへと広がり始めている。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トヨタのマーケティング、その大半は「若者離れをどう食い止めるか」をやっている トヨタのマーケティング、その大半は「若者離れをどう食い止めるか」をやっている 2015/08/10 8月4日に発表されたトヨタ自動車の2015年4-6月期の連結決算は、前年同期比10％増の6,463億円で過去最高を更新した。絶好調に見える同社だが、2015年上半期の販売台数では独フォルクスワーゲンに世界一の座を明け渡した。その最大の要因となったのが国内市場の不振だ（前年同期比9.7％減）。消費増税の影響や軽自動車税の税率引き上げなどの影響もあるが、どうやらそれだけではなさそうだ。リーマンショック以降、次々と“逆風”にさらされる同社だが「逆風の中でこそマーケティングニーズは高まる」とトヨタマーケティングジャパン 取締役の土橋代幸氏は語る。
記事 デザイン経営・ブランド・PR Facebookに聞く、海外進出でこそソーシャルメディア広告が有効なワケ Facebookに聞く、海外進出でこそソーシャルメディア広告が有効なワケ 2015/08/06 FacebookやTwitter、LINE、Instagramなど、今やだれしも何かしらのソーシャルメディアを活用し、情報を収集することが一般的になってきた。一方で、企業の側はこうした新しいメディアをうまく使いこなせていない場合が少なくない。特にヒト・モノ・カネに限りのある中堅・中小企業であればなさおらだ。しかし、Facebook Japanの井上 英樹 執行役員は「中堅・中小企業にこそ使ってほしい」と主張する。ただし、ソーシャルメディアにはソーシャルメディアならではの使いこなし術がある。井上執行役員に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 統合型マーケティング支援製品、ユーザー企業が抱える10の運用課題 ITR調査 統合型マーケティング支援製品、ユーザー企業が抱える10の運用課題 ITR調査 2015/08/04 アイ・ティ・アール（以下、ITR）は4日、統合型マーケティング支援製品を運用するうえでの課題に関するユーザー企業調査の結果を発表した。
記事 IT戦略・IT投資・DX 死滅するCIO、生き残るCIO、その違いとは？2025年はこうなる 死滅するCIO、生き残るCIO、その違いとは？2025年はこうなる 2015/07/23 ガートナーでは毎年CIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）サーベイを実施しているが、最新の2015年の調査で優先投資対象テクノロジを聞いたところ、BI／アナリティクスはグローバルでは1位だったのに対し、日本では3位という結果になった。誤解を恐れずに言えば、今の日本企業は、主に管理目的で最近の出来事を報告するために、構造化された加工が容易なデータばかりに目を向けている。しかし、現在の環境変化のスピードを考えれば、そうした「過去を振り返る」報告の価値は下がる一方だ。業界やビジネスの種類に関わらず、すべてのCIOやITエグゼクティブは、過去の情報に基づいた最適化のみに注力すべきではない。
記事 デジタルマーケティング総論 ANA CIO 幸重孝典氏に聞く、グローバルで勝つデジタルマーケティング戦略とは ANA CIO 幸重孝典氏に聞く、グローバルで勝つデジタルマーケティング戦略とは 2015/07/22 IT推進に携わる部門を「業務プロセス改革室」に名称変更し、基幹システムから従業員のクライアント環境まで、矢継ぎ早に改革を進める全日本空輸（ANA）。業務プロセス改革室長を務める幸重孝典氏は、「競争が激しい航空業界の中で勝ち残るためには、『やりながら学ぶ』『失敗から学ぶ』姿勢が大切だ」と力説する。後編ではWebマーケティングやモバイル活用など、ANAのデジタル戦略について話を聞いた。幸重氏は今、先進国ではなく、とある地域の航空会社のIT活用に注目しているのだという。
記事 デジタルマーケティング総論 日本製のマーケティング・オートメーションツールこそが「世界で勝てる」理由 日本製のマーケティング・オートメーションツールこそが「世界で勝てる」理由 2015/07/08 2015年は「マーケティング・オートメーション（MA）元年」と言われる。スマホやソーシャルが普及し、企業の売上アップにつながるデジタルマーケティング活用が本格化。そのキラーツールと目されるのがMAだからだ。しかし、MAツールのほとんどは欧米製が席巻しており、日本流の「おもてなし」は見る影もない。こうした状況に一石を投じるべく奮闘するのが、トライベック・ストラテジーの後藤 洋 社長であり、純国産の同社製MAツール「ヒラメキ・マネジメント」だ。
記事 デジタルマーケティング総論 東京スター銀行、マーケティングオートメーションで目指す「リレー型営業体制」 東京スター銀行、マーケティングオートメーションで目指す「リレー型営業体制」 2015/07/07 東京スター銀行は、顧客をお金の悩みから解放する“ファイナンシャル・フリーダム”というコンセプトのもと、商品作りや店舗設計に取り組んでおり、5月6日には新システムも稼働した。その同社が現在、顧客理解を深めるために検討しているのが「リレー型営業体制」だ。これにより、マルチチャネルから得た情報を連携して、潜在ニーズも満たすソリューション提供が可能になるからだ。
記事 デジタルマーケティング総論 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 2015/06/01 現在、日本企業がこぞって取り組むデジタルマーケティング。市場全体の拡大は目覚ましいものがあるが、その進化によって、ビジネスへの影響度をますます高めているようだ。ここ最近の特徴として、「トップダウンで進み、経営課題と密接に結びついた形で進展している」と指摘するのは、ソフトバンクのデジタルマーケティング事業を統括する藤平大輔氏だ。デジタルマーケティングの現状はどうなっているのか、それに対してソフトバンクはどのようなデジタルマーケティング戦略を描いているのか、そして新たに取り組みを進める「SoftBank In-Store Analytics & Communication」について、ソフトバンクモバイル デジタルマーケティング事業統括部 統括部長の藤平氏に話を聞いた。
記事 金融業界 ジャックスカードのマーケティング術、数億件から見込み顧客発見時間を1/2にした方法 ジャックスカードのマーケティング術、数億件から見込み顧客発見時間を1/2にした方法 2015/05/12 1954年6月の設立で、クレジット事業やカード事業などを展開するジャックス（JACCS）。2015年3月期の在籍カード会員数は665万人、カード会員の稼働率は現在49.9％で、新規会員数も増加を続けている。これまで同社ではキャンペーンを行う際、対象とする顧客データの加工と抽出に多くの時間を費やしており、結果の検証を行う時間がほとんどないという悩みを抱えていた。この課題を解決するために取り組んだのが、新たなデータ分析基盤の刷新と、その効果を高めるための社内活動だ。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは 2015/04/20 本格的にIoT（Internet of Things：モノのインターネット）やウェアラブルの活用が進展しそうだ。各種デバイスを通じて、従来は考えられなかったような顧客体験を提供したり、パーソナライズされた施策を実現可能にするデジタルマーケティングソリューションが登場している。米国ユタ州ソルトレイクシティにおいて、米アドビ 戦略＆プロダクトマーケティング担当シニアディレクターをつとめるロニ・スターク氏に、デジタルマーケティングがもたらす近未来について話しを聞いた。
記事 ソーシャルメディア 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 2015/04/07 世界最大のソーシャルメディアで、国内でも月間アクティブユーザー数が2400万人にのぼるフェイスブック。そのユーザーに向けて広告が表示できる「フェイスブック広告」には、グーグルなどが展開する「リスティング広告（検索連動型広告）」とは違った魅力があり、中小企業でも気軽に取り組めるのが特徴だ。今回は、そんなフェイスブック広告が表示される仕組みと出稿するポイントについて解説する。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8％ DM市場は10％成長 マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8％ DM市場は10％成長 2015/03/26 日本企業のデジタルマーケティングに対する取り組みが本格化している。IDC Japanの調査によると、データ活用型マーケティング関連ソフトウェア市場（デジタルマーケティング市場）は現在、806.4億円。これが2019年には1,300億円に成長する見通しだ。一方で、「東京五輪の開催される2020年に向けてマーケティング強化で何をするか？の質問に、『何もしない』という回答が31.2％を占めており、危機感を感じている」（IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ グループマネージャーの眞鍋 敬氏）という。
記事 Web戦略・EC マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 マガシーク 井上直也社長が語るサテライト戦略、ファッションECで進める在庫の仮想化 2015/03/10 2000年に伊藤忠商事の社内事業としてスタートし、いまや総会員数200万人、取り扱いブランド総数650を誇るファッションECを手がけるマガシーク。2014年12月からは近鉄百貨店と共同でファッション通販サイト「ハルカススタイル」を開くなど、他社と組んだ事業にも積極的だ。アパレル業界では、自社ECサイトの開設が増えているが、システム開発や物流網構築の難しさに加え、有名ブランドでも1品種100着程度の生産と、多品種少量の在庫管理の難しさもある。そこで同社では、自社サイトで培ってきたファッションECの仕組みを外販。メーカーとモールの在庫連携を行う「サテライト戦略」も進めている。マガシーク 代表取締役社長の井上直也氏がサテライト戦略の狙いとクロスチャネルマーケティングツールの活用について語った。
記事 流通・小売業界 オートバックスとカクヤスの驚くべきオムニチャネル展開、アマゾンに勝つECサイトとは オートバックスとカクヤスの驚くべきオムニチャネル展開、アマゾンに勝つECサイトとは 2015/02/23 カー用品を販売するオートバックスセブンと、酒類や飲料の無料配送で革命を起こすカクヤス。いち早くネット通販サイトを立ち上げた両社だが、業界の常識を覆すサービスでオムニチャネルへの取り組みを加速させている。オートバックスセブン Eコマース推進部 部長の小野田裕繁氏とカクヤス WEB事業部 WEB販売企画課 課長の由布維一氏が明かした。
記事 Web戦略・EC カメラのキタムラがオムニチャネルを成功に導いた、たった一つの考え方 カメラのキタムラがオムニチャネルを成功に導いた、たった一つの考え方 2015/02/19 写真専門チェーン最大手の「カメラのキタムラ」や子供写真館「スタジオマリオ」を全国に展開しているキタムラ。同社がEC事業をスタートさせたのは10年前に遡るが、今や単体総売上の約3分の1に当たる435億円がEC関与売上（宅配売上＋店受取売上）となるまでに成長を遂げた。その躍進を2011年から支えているのが、同社 執行役員でEC事業部長の逸見光次郎氏だ。同氏は、ソフトバンクでイーショッピングブックス（現セブンネットショッピング）を立ち上げたあと、アマゾンジャパンを経て、イオンのネットスーパー事業の立ち上げに携わってきた人物でもある。逸見氏が、EC事業で1,000億円を目指す同社のEC戦略と店舗の成長事例について明かした。
記事 デザイン経営・ブランド・PR すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 2015/02/18 「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサン」など、全国に約3000店舗を構え、2014年10月には再上場を果たしたファミレス最大手のすかいらーく。同社の店舗には、年間のべ4億人がおとずれる。そのすかいらーくで、ビッグデータを活用したマーケティング施策を手がけているのが、マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷勇樹氏だ。第3回ITACHIBA会議に登壇した神谷氏は、2014年の上半期において「（前年同期比で）広告宣伝費を3億円削減したが、売上は40億円増となった」と取り組みの成果を明かした。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングオートメーション9社を比較 IBM・オラクル・セールスフォースが買収合戦 マーケティングオートメーション9社を比較 IBM・オラクル・セールスフォースが買収合戦 2014/07/03 ここ2～3年、急速に拡大を続けるデジタルマーケティング市場をめぐって、IBMやオラクル、アドビ、セールスフォース、SASなど、名だたる企業が新興企業の買収を繰り広げている。中でも、いま最も注目されているのが、「マーケティングオートメーション」の分野だ。本稿では、デジタルマーケティング分野全体を俯瞰しつつ、その中でも特にマーケティングオートメーションがなぜ期待を集めているのか、マーケティングオートメーションの本質とは何か、そしてその代表的な製品と特徴は何かをまとめて紹介したい。
記事 流通・小売業界 日本NCR 諸星俊男 社長インタビュー：オムニチャネルは4軸で考える まずは顧客一元管理 日本NCR 諸星俊男 社長インタビュー：オムニチャネルは4軸で考える まずは顧客一元管理 2014/06/09 1878年、米国でレジスターが発明され、その6年後に設立された米NCR（National Cash Register）。その後、日本にもレジスターが輸入され、1920年（大正9年）に誕生したのが日本NCRだ。元々米国で流通・小売業界のIT化支援からその歴史をスタートさせたNCRは、後に対象領域を金融業界などにも広げ、現在ではコンシューマトランザクションの処理をいかに効率化するかという観点からのITソリューションを提供している。国内では現在“オムニチャネル化”への取り組みが進んでいる流通・小売業界が、一番のボリュームゾーンだ。日本NCRのビジネス展開について、代表取締役社長兼CEOの諸星俊男氏に話を伺った。
記事 流通・小売業界 クーポン利用率は驚異の70％！テスコに学ぶ、流通業のパーソナライズO2O クーポン利用率は驚異の70％！テスコに学ぶ、流通業のパーソナライズO2O 2014/05/14 消費者の間にスマートフォンが普及し、さらにビッグデータ活用の環境が整ってきたことで、企業は一人一人の顧客に対して、限りなく「One to One」に近い、パーソナライズしたアプローチを採ることができるようになってきた。たとえば、クーポンを使った施策では従来、クーポンを顧客全員に送ると、全体の売上は伸びるがコストも非常にかかるという問題があった。しかし、今は「パーソナライズO2Oによって、利益やROIを改善しつつ、顧客の買い回り商品を増やして優良顧客に育てていくことができる」とSAS Institute Japanの原島淳氏は説明する。
記事 デジタルマーケティング総論 ファンケルが語る、メール開封率を2倍にしたマーケティングオートメーションのEBM ファンケルが語る、メール開封率を2倍にしたマーケティングオートメーションのEBM 2014/05/12 1980年4月に化粧品の通信販売会社として創業したファンケル。2013年3月期の連結売上高は828億円、連結経常利益は44億円、従業員数は705名で、2014年4月には持株会社体制へと移行し、化粧品事業をファンケル化粧品、健康食品事業をファンケルヘルスサイエンスに分社化した。同社では2013年、顧客一人一人とのきめ細かいコミュニケーションを実現するために、マーケティング施策におけるさまざまな作業を自動化するマーケティングオートメーションのイベント・ベースド・マーケティング（EBM）に取り組み、大きな成果を挙げたという。その詳細と効果について、ファンケル ネットチャネル合同チーム ネット営業部 部長の佐野博一氏が、SAS Institute Japan主催のAnalytics 2014 - SAS FORUM JAPANにて語った。
