記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 2017/10/31 労働人口の減少や人材確保難といった状況下で、企業は社員一人ひとりの生産性を高め、多様な働き方に対応し、競争力を確保していく必要がある。こうした働き方改革を進めるには、ITツールの活用は避けて通れないが、「導入してみたもののなかなか成果が出ない」「そもそも使いこなせない」といった声もよく聞く。多様な働き方に対応していくための課題とは何か？ そして、それを解決するツールとして“ビジネス版Facebook”や“ビジネス版LINE”について解説する。
記事 AI・生成AI なぜ日本の人工知能ビジネスは遅れをとるのか 「儲かる事例」を待つのは損失だ なぜ日本の人工知能ビジネスは遅れをとるのか 「儲かる事例」を待つのは損失だ 2017/10/31 去る10月4日、CEATEC 2017において日本ディープラーニング協会（JDLA）発足記念シンポジウムが開催された。そのパネルディスカッションでは、協会設立の背景や日本の人工知能（AI）研究・AIビジネスの現状が議論され、先行する米国市場との違いや日本の課題が浮き彫りになった。協会はこの憂慮すべき事態にアクションを起こすべく設立されたのだが、協会の取り組みに懸念を感じる部分もあった。
記事 AI・生成AI 東大 國吉康夫教授やアラヤ 金井良太氏が議論 人工知能に足りないのは「好奇心」？ 東大 國吉康夫教授やアラヤ 金井良太氏が議論 人工知能に足りないのは「好奇心」？ 2017/10/30 ディープラーニングの出現により、画像認識や囲碁、将棋といった特定の分野で、人工知能（AI）は人間の能力を上回るようになってきた。さらに最近のAI研究では、人間特有の能力だと考えられてきた「内発的動機」「自己モデリング」といった機能が研究されている。AIを発展させ、汎用人工知能（AGI）を実現していくには何が必要なのだろうか？ AI研究の最先端を走る気鋭の3人の研究者がディカッションを繰り広げた。
記事 金融業界 「ビットコインは通貨ではなく資産クラス」楽天 三木谷氏やマスターカードらが激論 「ビットコインは通貨ではなく資産クラス」楽天 三木谷氏やマスターカードらが激論 2017/10/27 AI、ブロックチェーン技術、シェアリングエコノミーなどのイノベーションは、人々の生活や社会を激変させる可能性を秘めている。イノベーションとテクノロジーはどこへ向かい、金融の新しい波、フィンテックは未来をどう変えるのだろうか？ 先ごろ開催された「Rakuten FINTECH CONFERENCE 2017」では、カード、EC、デジタルペイメントの業界からマスターカード オペレーションズ＆テクノロジー プレジデント エド・マクローリン氏、楽天 代表取締役会長 兼 社長 三木谷 浩史氏、PayPal SVP アジア太平洋地域CEO ローハン・マハデバン氏が集まり、日本経済新聞社 編集委員 関口 和一氏をモデレーターに、イノベーションが切り開く未来の金融と、そのドライバーであるフィンテックの進展について意見を戦わせた。
記事 AI・生成AI 阪大 石黒浩教授など各国のAI権威が語る「人工知能の深淵」 阪大 石黒浩教授など各国のAI権威が語る「人工知能の深淵」 2017/10/25 ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、産学連携のもと、人と同じような知能を備えた「汎用人工知能（Artificial General Intelligence：AGI）」の実現を目指し、人工知能（AI）技術はこれまでにないペースで進化している。大阪大学 栄誉教授の石黒 浩氏やレンセラー工科大学教授のSelmer Bringsjord氏、ハンソンロボティックス チーフサイエンティストのBen Goertzel氏、オーストラリア国立大学教授のMarcus Hutter氏といったAI、ロボット研究、開発の最前線に立つ識者が、ロボットと人間の意識や、AGIにおける倫理の問題、複数のAIが連携する分散型AI、シンギュラリティ（技術的特異点：AIが人間の能力を超える）後の社会はどう変わるのかについて議論した。
記事 AI・生成AI 脳型の認知アーキテクチャによる人工知能は、どのぐらいヒトに近づいたのか 脳型の認知アーキテクチャによる人工知能は、どのぐらいヒトに近づいたのか 2017/10/23 NPO法人全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（以下、WBAI: The Whole Brain Architecture Initiative）主催で、第3回全脳アーキテクチャ・ハッカソン「目覚めよ海馬！ 汎用人工知能プロトタイプに向けた海馬モデルの組み込み」が開催された。3日間にわたり、全8チームがマウス行動実験における3種の迷路を解く課題にチャレンジ。ここでは本ハッカソンでの取り組みを紹介したい。
記事 AI・生成AI 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 2017/10/23 日経BPは、「AI活用を支援するスタートアップ・ベンチャー企業の実態調査」の主な結果を発表した。本調査は、一般の企業でもAIの活用が求められるなかで、受け皿となるAI活用支援企業の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。2017年7～8月にかけて従業員500人以下のベンチャー企業にWebアンケートを実施し、101社から有効回答を得た調査の結果を紹介する。
記事 AI・生成AI なぜ人工知能はまだ「人を越えられない」のか？ そびえ立つ「意味の理解」の壁 なぜ人工知能はまだ「人を越えられない」のか？ そびえ立つ「意味の理解」の壁 2017/10/20 いま、「人工知能」という言葉を聞かない日はないほど、「人工知能」に関する技術には注目が集まっており、人間の知能を代替するような「強い人工知能（汎用人工知能：AGI）」が期待されている。多くの研究者がAGIの実現に向けて研究開発を行っている一方、いまだ機械が乗り越えられていない問題が存在する。それは、機械学習の分野で古くから指摘されている「意味の理解」に関する問題である。「意味」というものが何なのかを理解することによって、現状の「弱い人工知能（特化型人工知能）」にできることとできないこと、そして人工知能を研究し、ビジネスで利用を検討する上でのヒントが見えてくる。
記事 人件費削減・リストラ 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能（AI）とルール化された業務を自動化するRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 経営戦略 NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか 2017/10/12 NTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は、これまで担ってきた企業ITのインフラ構築に加え、パートナーの持つ技術と組み合わせることで、企業のデジタルトランスフォーメーション（デジタル化）を推進している。その波はスポーツの分野にも押し寄せているようだ。同取り組みについて、NTTコム代表取締役社長 庄司哲也氏、陸上男子ハンマー投 五輪金メダリストの室伏広治氏、SAPジャパン 福田譲社長らが語った。
記事 CRM・SFA・コールセンター 「顧客の時代」の今、コンタクトセンターに求められる“新しい役割”とは 「顧客の時代」の今、コンタクトセンターに求められる“新しい役割”とは 2017/10/05 マルチチャネル/オムニチャネル化の進展で、企業と顧客はさまざまなタッチポイントでつながるようになった。その結果、コンタクトセンターの役割も変わりつつある。従来のように、ただ問い合わせに対応するだけでなく、顧客に良質なカスタマー・エクスペリエンスを提供することを求められるようになったのだ。しかし、現実には、その役割を実現できているコンタクトセンターはまだまだ少ない。それはなぜなのか。その原因と対策を追った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ CEATEC 2017で見えた「次世代の」IoT活用、7社ブースを詳細レポート CEATEC 2017で見えた「次世代の」IoT活用、7社ブースを詳細レポート 2017/10/04 IoTという言葉も社会的に浸透し、モビリティ、住宅、ヘルスケア、農業、航空宇宙などあらゆる分野での「IoT化」が当たり前になってきた。さらに、IoTがロボットやAI、自動車などのテクノロジーに結び付き、各社がこれまでに培ってきた知見と技術を総動員し、次世代の製品・サービスを生み出そうとしている。現在開催中のCEATEC JAPAN 2017では、オムロン、デンソー、KDDI、シャープ、富士通、ユカイ工学研究所、カシオなどがそれぞれの持ち味を「IoT」にぶつけ、各社らしい製品・サービスを紹介している。今年のIoTを彩る各社のみどころを紹介する。
記事 AI・生成AI Amazon Alexaとは何か？ アマゾンの音声認識技術の使い方を基礎から解説する Amazon Alexaとは何か？ アマゾンの音声認識技術の使い方を基礎から解説する 2017/10/03 今、主要ITベンダーがこぞって開発投資を行っている分野がある。音声認識技術だ。マイクロソフトの「Cortana」やアップルの「Siri」、グーグルの「Google Assistant」などがそれにあたる。それをけん引するのが、アマゾンの「Amazon Alexa」だ。日本版も年内に提供されることが決まった。Alexaはサードパーティが自社製品に組み込めるエコスシテムを構築しており、今後「声」をソースとしたさまざまなデバイスが登場すると期待されている。ここではAlexaに焦点を当て、その仕組みや構成要素を基礎から解説するとともに、ビジネスにおける音声認識技術の可能性を解説していく（2017年10月13日一部更新）。
記事 AI・生成AI 驚異！人工知能が「見ただけで」ゲームを作り上げた 驚異！人工知能が「見ただけで」ゲームを作り上げた 2017/10/02 人工知能（AI）の発展には目覚ましいものがあるが、米ジョージア工科大では人がゲームをプレイしているところを見ているだけでほぼ同じゲームを構築してしまう、という驚きのAI研究が行われている。AIが席巻する時代が来た時、人間に残された可能性とは何か。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 自動車部品大手のボッシュがなぜ農業？ AIで病害予測し錦江町のスマート農業を加速 自動車部品大手のボッシュがなぜ農業？ AIで病害予測し錦江町のスマート農業を加速 2017/09/26 2017年9月4日、農業×IoTの世界において歴史的な調印が、鹿児島県錦江町で行なわれた。ボッシュと言えば、クルマ好きなら知らない人はいないだろう。2016年度の売上は約9兆円にも上るグローバル企業だ。しかし、その技術を活かした農業とIoT、さらにAIを連携させる新プロジェクトは、実は日本から始まっていた。なぜボッシュが農業なのか？ 鹿児島県 錦江町の福岡園芸と提携した狙いとは？ 両社のキーパーソンに話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 2017/09/26 人生100年時代、いま、日本人の働き方は大きい転換点を迎えている。にもかかわらず、多くの企業は、まだ積極的に変わろうとはしていないように見える。新卒一括採用や終身雇用、年功序列、定年制の是非、兼業とシェアリング・エコノミー、そして人間にとっての幸せとか何かまで、竹中 平蔵氏と出口 治明氏が「人生100年時代の働き方」を語りつくした。
記事 AI・生成AI ロボアドバイザーは「資産運用を民主化」する？ ウェルスナビ CEO 柴山和久氏に聞く ロボアドバイザーは「資産運用を民主化」する？ ウェルスナビ CEO 柴山和久氏に聞く 2017/09/22 日本の個人金融資産は約1800兆円。このうち約半分は預貯金であり、日本は他の先進国に比べて投資に対して遅れているといわれる。こうした現状に対し「日本人の金融リテラシーは低いといわれるが、私はそうは思わない」と語るのが、ウェルスナビ CEO 柴山 和久氏だ。AIを用いたアルゴリズムで資産運用を自動化する「ロボアドバイザー」のサービス「WealthNavi」を2016年からリリースする柴山氏に、社会課題の解決としての金融イノベーションと、今後の展望について話を聞いた。
記事 AI・生成AI 竹中平蔵とライフネット生命創業者 出口治明が徹底討論！「AIは労働力を奪うか？」 竹中平蔵とライフネット生命創業者 出口治明が徹底討論！「AIは労働力を奪うか？」 2017/09/22 日本は世界一の長寿国である。それは、間違いなく戦後日本が成し遂げた大きい成果である。にもかかわらず、少子高齢化に労働人口の減少、社会保障や医療費の負担……等々、日本の将来を憂う声ばかりが目立つ。日本屈指のブレーンである竹中 平蔵 氏と、ビジネス界きっての教養人 出口 治明 氏は、そうした悩みは意味がないという。AIは本当に人の雇用を奪うのか。文系にもプログラミングのスキルは必要なのか。現在の働き方改革の問題点は名にか。現代の2人の賢人が縦横無尽に語り合った。
記事 AI・生成AI ソフトバンクの「対話型AI」が、阿波おどりのFAQを支えていた ソフトバンクの「対話型AI」が、阿波おどりのFAQを支えていた 2017/09/19 ソフトバンクが自社開発した、対話型AI（人工知能）のFAQエンジン「APTWARE」（アプトウェア）。自然言語処理技術による多言語対応が特徴だ。グローバル化する利用者の対応に迫られるコールセンターからは、業務を効率化するソリューションとして期待が寄せられている。すでにコールセンターを運営するテレコメディアは、APTWAREを活用した無人／有人チャットのハイブリッド化を目指し、ソフトバンクと提携した。両社の提携で、どのようなソリューションが登場するのか。APTWAREは、コールセンターの世界をどう変えるのか。阿波おどりのFAQを始めとする先端の導入事例とともに、テレコメディアの代表取締役社長 橋本 力哉氏、ソフトバンク ICTイノベーション本部の尾曲 博隆氏に話を聞いた。
記事 金融業界 野口悠紀雄教授やSOMPO楢崎常務らが激論、日本企業が「ディスラプター」になる方法 野口悠紀雄教授やSOMPO楢崎常務らが激論、日本企業が「ディスラプター」になる方法 2017/09/15 従来のビジネスモデルを破壊する「ディスラプター（破壊者）」が台頭している。彼らは斬新で豊かな発想と企画力、迅速な行動力を持ち、人工知能（AI）やブロックチェーン、IoTといった先進テクノロジーを駆使しながら既存の産業構造に風穴を空けている。これから企業が生き残るには、先進テクノロジーを活用するすべを彼らから学ぶ必要がある。早稲田大学ファイナンス総合研究所 顧問で一橋大学名誉教授の野口 悠紀雄氏、SOMPOホールディングス 常務執行役員 グループCDOの楢崎 浩一氏、日本アイ・ビー・エム 執行役員 チーフ・テクノロジー・オフィサーの久世 和資氏が、ディスラプターとして勝ち抜くための条件を語り合った。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能（AGI）が登場すれば何が変わるのか？ 東大 松尾氏や山川氏らが解説 汎用人工知能（AGI）が登場すれば何が変わるのか？ 東大 松尾氏や山川氏らが解説 2017/09/14 画像認識から実用化が始まった深層学習（ディープラーニング）の研究は、深層強化学習へと移り、プランニングに向かう──東大 准教授の松尾豊氏はそう指摘する。さらにその先に待ち受ける汎用人工知能（AGI）が実現したあと、社会はどう変わるのか。全脳アーキテクチャ・イニシアティブ代表山川宏氏、松尾氏、そしてハイロード・コンサルティング 坂井尚行氏らが語った。
記事 経営戦略 「東京五輪ではソフトウェアがレガシーに」、舘局長が語るセキュリティへの取り組み 「東京五輪ではソフトウェアがレガシーに」、舘局長が語るセキュリティへの取り組み 2017/09/12 東京オリンピック・パラリンピックまで、あと3年弱となった。競技場などのインフラ整備が急ピッチで進む中、まったく新しいテクノロジーを活用することへの挑戦、あるいはスムーズに運営するためのセキュリティ対策の重要性も高まっている。「JAIPA Cloud Conference2017」では、東京オリンピック・パラリンピック 競技大会 組織委員会テクノロジーサービス局 局長の舘 剛司氏が登壇し、東京五輪で活用する最新テクノロジーとサイバーセキュリティ対策について語った。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能（AGI）とは何か？ 全脳アーキテクチャ・イニシアティブが目指すもの 汎用人工知能（AGI）とは何か？ 全脳アーキテクチャ・イニシアティブが目指すもの 2017/09/08 “全脳アーキテクチャ”とは、「脳全体のアーキテクチャに学び、人間のような汎用人工知能（Artificial General Intelligence：AGI）を創る」アプローチを指す。この全脳アーキテクチャを採用したAI（人工知能）の研究開発を促進しているのが「NPO法人全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（Whole Brain Architecture Initiative ：WBAI）」だ。WBAIは2017年8月29日に「第2回WBAシンポジウム～Beneficial AGIへ～」を開催。目指す「汎用人工知能」の姿や展望について、代表の山川宏氏や立命館大学の谷口忠大教授、アラヤの金井 良太CEOらが語った。
記事 クラウド コカ・コーラのIoTマーケティング「Coke On」が世界で初めて成功した理由 コカ・コーラのIoTマーケティング「Coke On」が世界で初めて成功した理由 2017/09/08 IoTに関する注目が高まる一方、実際にマーケティングに活用する企業の割合は半数強に過ぎないとのデータもある。単にネットワーク接続しさえすればよいのではなく、顧客がIoTによってどんな利益を享受できるか、日々の課題をどう解決してくれるかをコミュニケーションデザインまで踏み込んで設計することが欠かせないからだ。コカ・コーラの自販機を使ったIoTマーケティングの事例や、得られたデータの生かし方まで、電通、コカ・コーラ、ウフル、NEC、unerryら気鋭のマーケターが、IoTマーケティングの勘どころについて議論した。
記事 データ戦略 総務省 谷脇康彦氏が語る、情報銀行やブロックチェーンへの取り組み 総務省 谷脇康彦氏が語る、情報銀行やブロックチェーンへの取り組み 2017/09/01 2017年1月に発表された、政府のIoT総合戦略では「第四次産業革命で30兆円もの付加価値を創出できる」とし、あらゆる社会経済活動を再設計し、社会の抱える課題解決を図る“Society 5.0”を目指すことが示された。そこでは、IoTで現実世界からデータを集め、AIで分析し、その結果を現実世界へフィードバックして社会的課題を解決するという循環サイクルを構築することが大きなテーマとなっている。この「データ主導社会」の実現に向け、いま総務省がどのような取り組みを行っているのか、同省の政策統括官である谷脇康彦氏が解説した。
記事 ロボティクス PFN 奥田遼介氏が解説、ディープラーニングだけでなく「強化学習」も活用する理由 PFN 奥田遼介氏が解説、ディープラーニングだけでなく「強化学習」も活用する理由 2017/08/28 ディープラーニングのOSSフレームワーク「Chainer」やその中のライブラリ「CuPy」の研究・開発などに携わり、いま日本のAIを支えるキーパーソンの一人に数えられるようになったのが、Preferred Networks（以下、PFN）チーフアーキテクトの奥田遼介氏だ。同氏は東北大学の学生時代から教育用ロボットを活用し、そのときの経験が現在の仕事でも生かされているという。奥田氏はロボットカーやアマゾンのロボット大会などの具体的な事例をもとに、機械学習や強化学習がどう活用されているのかについて解説した。
記事 ロボティクス 「サイボーグ技術」が現実に、メルティンMMIは「身体的な制約」を突破する 「サイボーグ技術」が現実に、メルティンMMIは「身体的な制約」を突破する 2017/08/21 人間と機械を融合させるサイボーグ技術は、すでに現実のものとなりつつある。実際に人間の筋電位や脳波を利用して、機械を制御しようという試みは各所で進められている状況だ。2013年に電気通信大学内インキュベーション施設（電通大横井研発ベンチャー）にてメルティンMMIを創業した粕谷昌宏氏は、アフレル主催の「Robotics Education Day 2017」に登壇し、ベンチャーを起業するに至った経緯や、同社のユニークな生体信号処理技術やロボット技術、そしてサイボーグ技術の可能性について語った。
記事 AI・生成AI 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 2017/08/15 ディープラーニングの活用が加速してきた。写真や動画から自動で説明文（キャプション）を作成したり、その説明文を音声合成する技術が成熟化してきたからだ。さらに、こうした技術を組み合わせて、自作で「自動キャプション生成スピーチ装置」（Video-to-Speech装置）を製作した“つわもの”も登場。NVIDIA プロダクトマーケティング・マネージャー 矢戸知得氏が個人で製作した同装置は、交通量の把握や観光案内などにも応用できるものになったという。
記事 製造業界 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 2017/08/14 ドライバー不足に悩むトラック業界は「自動運転技術」の実用化に期待している。一方、国内の貨物輸送をトラックと二分しながら船員不足に悩む内航海運業界は、自動運転の海洋版「自動運航船」の登場に期待している。自動運航船は衛星通信、AI、IoTなど、ハイテクの塊。その研究開発、実用化のプロジェクトは、政府が6月に発表した「未来投資戦略2017」でもとりあげられ、2025年を目標年に官民あげて推進中だ。日本のハイテクが満載の自動運航船は、遠くない将来、相当の規模で出航しそうだ。
記事 医療業界 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 2017/08/10 米医療保険制度改革（オバマケア）をめぐる政治の混乱を後目に、米国ではIT技術を活用した民間主導の医療コスト削減が急速に進んでいる。従来の個別診療報酬支払いから、診療科の垣根を超えた治療成果への支払いへと進み、データ依存型の医療経済が形成される一方、人工知能（AI）による診断迅速化や予防医療も急速に発展している。日本の医療ITにも大きく影響を及ぼすと予想される動きを現地から追う。
