記事 AI・生成AI 今の時代、誰でも一度はAIを「自作」すべきだ 今の時代、誰でも一度はAIを「自作」すべきだ 2016/09/05 インターネットとクラウド、医学と生物学、メディアとエンターテインメント、セキュリティと防御、機械の自動化など、多岐にわたり人工知能（AI）が応用されるようになった。10年後には、現在の仕事がAIに奪われてしまうと危惧する声も出ており、我々の生活にAIが欠かせなくなる日は近いだろう。こうした中で、AIの開発はいまや企業のみならず、パーソナルレベルのメーカーズにまで広がっているのをご存じだろうか。これまで企業が優秀な研究者を何人も囲って、複雑なアルゴリズムを開発しなければ実現できなかったディープラーニングを搭載したAIが自作できるのだ。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「IoT」のおかげでスポーツが楽しくなったランナーの話 「IoT」のおかげでスポーツが楽しくなったランナーの話 2016/08/29 IoTはあらゆる分野に活用され、これまで無縁と思われていた分野にもIoT機器が導入されている。例えばスポーツ分野では、バイタルデータを収集・分析し、身体能力の向上に役立てたり、トレーニング時の活動量を測り、SNSで公開することで、モチベーションを高めたりしている。こうした中で、IoTデバイスを自作し、楽しみながらトライアスロンに参加している「IoTランナー」がいる。IoTランナーの吉田顕一 氏が、そのコンセプトとチャレンジについて語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 ファブラボが「STEM教育」に「IoT」と「3Dプリンタ」で取り組む理由 ファブラボが「STEM教育」に「IoT」と「3Dプリンタ」で取り組む理由 2016/08/25 米国政府は「Science」「Technology」「Engineering」「Math」という4つの頭文字からとった「STEM（教育）」分野に対して、2016年に約3700億円の予算を計上するほど力を入れている。経済発展や国際競争力を強化するために、教育現場で重きを置きたい領域であるSTEM教育だが、日本国内でもこれを推進する動きがある。メーカームーブメントをけん引するファブラボ鎌倉 代表 渡辺ゆうか氏が、民間と教育を結ぶSTEMへの取り組みについて語った。
記事 ロボティクス 本田幸夫教授に聞く、なぜ日本では介護や福祉でのロボット導入が進まないのか 本田幸夫教授に聞く、なぜ日本では介護や福祉でのロボット導入が進まないのか 2016/08/22 日本がこれから迎える「超高齢社会」。介護や福祉などでさまざまな課題が浮き彫りになる中、いまその解決に向けた期待を一身に背負うのが「ロボット」や「AI」だ。自身の父親の介護の経験もあってロボット事業に身を投じ、現在は大阪工業大学 工学部ロボット工学科の教授として教壇に立ちながら、生活支援ロボット市場の創造を目指す「アルボット」の代表もつとめる本田幸夫氏に、ロボットが超高齢社会の課題を解決できるのかについて話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ デジタル・ツインとは何か？ GEが航空機エンジンの保守費用を大幅削減した方法 デジタル・ツインとは何か？ GEが航空機エンジンの保守費用を大幅削減した方法 2016/08/17 さまざまな機器から収集されるデータを分析し、活用しようとするインダストリアル・データ・サイエンスの分野において、GEでは3つのアプローチ方法を定義している。1つめが、エンジニアリング技術をベースに理想的なモデルを作成する手法、2つめが各種機器類から得られるデータを活用してモデルをブラッシュアップしていく手法、そして3つめが、改善のためのルールや知見を経験的に発見する手法だ。「デジタル・ツイン」を実現するには、これら3つを組み合わせた分析が必要となるという。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 大日本印刷、蘭ジェムアルトとIoTセキュリティ分野で協業 大日本印刷、蘭ジェムアルトとIoTセキュリティ分野で協業 2016/08/10 大日本印刷（以下、DNP）は10日、オランダのGemalto N.V.（以下、ジェムアルト）と、IoT（Internet of Things）のセキュリティ分野で協業すると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ GEが「システム開発にはデザイナーが必要だ」と考えている理由 GEが「システム開発にはデザイナーが必要だ」と考えている理由 2016/08/10 GEはかつての工業的な企業から、デジタル企業へと転身を図ってきた。同様に従来型産業に従事してきた企業も、デジタルに触手を伸ばそうとしている。GEデジタル シニア・ソフトウェア・マネジャーのデビッド・ビンガム氏は「その中で企業が考えるべきことは、自社の中にどんな新たな能力があるかということだ」と指摘、「またデジタルに取り組むことで生まれる新たな複雑性や課題についても考える必要がある」と強調する。こうした企業側の現状を踏まえ、GEが顧客とともにシステム開発を効果的、効率的に進めるための手法として、採用しているプロセスがあるという。
記事 IoT・M2M・コネクティブ インダストリー4.0に対するマイクロソフト流アプローチは「えっ」と驚かせてから インダストリー4.0に対するマイクロソフト流アプローチは「えっ」と驚かせてから 2016/08/05 製造業に変革が迫られるインダストリー4.0（第4次産業革命）やIoT（モノのインターネット）。その大きなうねりを大手ソフトウェアベンダーはどう見ているのか。日本マイクロソフトで、日本企業向けにインダストリー4.0やIoTの支援に取り組む製造インダストリーマネージャー 武本大作氏に話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTの「4つの産業別ユースケース」と「5段階の活用レベル」をIDC鳥巣 悠太氏が解説 IoTの「4つの産業別ユースケース」と「5段階の活用レベル」をIDC鳥巣 悠太氏が解説 2016/08/04 クラウド、あるいはアナリティクスといった第3のプラットフォームが登場し、企業は基盤技術としてのITを柔軟かつ安価に使えるようになった。しかし、デジタルトランスフォーメーション（DX）を企業が推進する中で重要なのは、IoTをはじめとした革新技術の活用だ。IDC Japan コミュニケーションズ マーケットアナリストの鳥巣 悠太氏が、「製造･資源」、「流通･サービス」、「公共･インフラ･金融」、「個人消費者･クロスインダストリー」の4つの産業分野別のIoT活用ユースケースや、5つのステージに分類された活用レベルを解説する。
記事 経営戦略 ソフトバンク孫社長はARM買収で「シンギュラリティ」を先取りしようとしている ソフトバンク孫社長はARM買収で「シンギュラリティ」を先取りしようとしている 2016/08/04 2016年７月18日、ソフトバンクグループが英国の半導体設計大手ARM社を買収するというビッグニュースが飛び込んできた。投じる金額は約3兆3000億円（243億ポンド）。日本企業としては史上最大の買収案件だ。この背後にはどんな狙いがあるのか。ソフトバンクグループを率いる孫正義社長が、自らその真意を語った。
記事 ロボティクス 国交省甲斐氏が解説する改正航空法、東大中村氏が紹介するドローン国際標準化への動き 国交省甲斐氏が解説する改正航空法、東大中村氏が紹介するドローン国際標準化への動き 2016/08/02 昨今、ドローンを代表とする無人航空機が普及し、空撮、警備、農薬散布、インフラ点検などの新分野で活用が期待されている。その一方で、首相官邸への墜落や善光寺での落下のような事件も起きるようになった。国土交通省の甲斐 健太郎氏は「これを受けた緊急的な措置として、無人航空機を飛行させる空域と飛行に関する基本的なルールを決めることになった」と説明する。同氏は「無人航空機の安全ルールに関する整備と現状等について」をテーマに、改正航空法の概要と制度設計の考え方を示した。また、東京大学の中村 裕子氏は、小型無人機に関する標準化の海外動向について解説した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 製造業はIoTで「カイゼン」を「データ」に置き換える必要がある 製造業はIoTで「カイゼン」を「データ」に置き換える必要がある 2016/08/02 バブル崩壊後の「失われた20年」から日本の製造業が力強く回復するためのカギを握るのが「IoT」だ。IoTを用いて、いかにして製造現場や製品の稼働に新たな価値を創出すればよいのか。「GE Digital Day 2016」では、GEデジタル、東芝、NEC、日本IBMのキーパーソンが「モノ発想」から「アウトカム（成果）発想」へ転換していくために必要なことを語り合った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ CPSとは何か？IoTと何が違うのか 日本IBM 山本宏CTOに聞く「IoT」と「匠」の融合 CPSとは何か？IoTと何が違うのか 日本IBM 山本宏CTOに聞く「IoT」と「匠」の融合 2016/08/01 日本のモノづくりは、ときに「過剰品質だ」「こだわりすぎだ」と揶揄されることがある。しかし、「日本のモノづくりへの“こだわり”は絶対に捨ててはいけない」と主張するのが、日本IBM CTOの山本 宏 氏だ。第4次産業革命（インダストリー4.0）の真っ直中で、日本は何に注力し、そして何を課題とするべきなのか。第4次産業革命になくてはならない「サイバーフィジカルシステム（CPS）」やIoTの本質、そしてその活用方法について、山本氏に話を聞いた。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 ARMのビジネスモデル：半導体の設計図だけでなぜ3.3兆円の企業価値があるのか ARMのビジネスモデル：半導体の設計図だけでなぜ3.3兆円の企業価値があるのか 2016/08/01 「私は常に7手先まで読んでいる」と語るソフトバンクグループ（以下、ソフトバンク）孫正義 社長は、長期的な展望によってARMを買収したことを強調します。ARMは半導体業界以外の人には馴染みの薄い企業でしたが、スマートフォンから自動車、スマート家電まで、あらゆる電子機器に組み込まれる半導体を設計している企業です。省電力設計や高セキュリティ通信を実現する唯一無二の技術力とビジネスモデルにより、ARMは今後も高い成長が期待されています。ソフトバンクは、ARM買収によってIoTの最上流に立ち、3.3兆円の買収を成功させることはできるのでしょうか。
記事 ロボティクス リコーがドローンに参入する理由 リコーがドローンに参入する理由 2016/07/31 空飛ぶIoTデバイスであるドローンには、多くの要素技術が用いられている。たとえば、自動飛行制御に利用され始めた最先端イメージング＆センシング技術は、飛行制御はもちろん、監視やモニタリングに利用する際も必要不可欠だ。そこに目を付けた大手複写機メーカーのリコーは、同社のMFP技術を切り出し、新領域に展開する動きのなかでドローン分野に参入。3次元イメージングや全天球イメージングをはじめとする複合技術をドローンに導入しようと、新たなビジネスに挑戦しているところだ。リコーICT研究所 フォトニクス研究センター 所長の中村 孝一郎氏が、同社の取り組みについて紹介した。
記事 IT戦略・IT投資・DX デジタル変革の正反対にあるのは「大企業病」である デジタル変革の正反対にあるのは「大企業病」である 2016/07/29 デジタルトランスフォーメーション（DX）の流れの中で、海外企業は今、どういった取り組みをしているのか。また、DXによってどのようなビジネス変革の効果が出ているのか。そして、DXを阻害する「大企業病」の正体とは何か。IDCのITスペンディンググループのマネージャー 廣瀬 弥生氏が解説した。
記事 新規事業開発 Secual 青柳和洋 氏に聞く、ホームセキュリティの新規事業をコンサル会社がやる理由 Secual 青柳和洋 氏に聞く、ホームセキュリティの新規事業をコンサル会社がやる理由 2016/07/26 コンサルティング会社は今、デジタルビジネスやクリエイティブ領域の事業買収を進めている。もはや、コンサルティング会社が経営戦略だけに関わる時代は終わりを告げたといえるだろう。こうした中、新規事業とコンサルティングを両輪で事業を展開するのがイグニション・ポイントだ。同社は日本のホームセキュリティマーケットに着目し、2億円以上の資金調達を得てホームセキュリティ事業「Secual（セキュアル）」を展開している。イグニション・ポイント 代表取締役社長 兼 CEOでありSecual 代表取締役の青柳和洋 氏に、コンサルティング会社として新規事業をする理由や、ホームセキュリティ市場の課題、展望などについて話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ソラコムのIoTサービスが「世界120か国」で利用可能に グローバルSIMを提供 ソラコムのIoTサービスが「世界120か国」で利用可能に グローバルSIMを提供 2016/07/19 IoT通信プラットフォームを提供するソラコムが「SORACOM Global PoCキット」を発表しました。120を超える国と地域においてSORACOMのサービス利用が可能になります。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 ソフトバンクG 孫社長、ARM買収の目的は「IoTのチャンスをつかむこと」 ソフトバンクG 孫社長、ARM買収の目的は「IoTのチャンスをつかむこと」 2016/07/18 ソフトバンクグループは18日、マイクロプロセッサなどの半導体知的所有権（SIP）を保有する英ARM社の株式14億1200万株を、240億ポンド（約3.3兆円）で買い取ると正式に発表した。ARM株式1株当たりの価格は1,700ペンスで、前営業日のARM株式1株当たりの終値1,189ペンスに対して43％のプレミアムが反映されていることになる。買収は9月30日に完了する見込みで、完了すればARMはソフトバンクグループの完全子会社となる。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「ルンバの野望」を支えるのは「部屋マップ」データだった 「ルンバの野望」を支えるのは「部屋マップ」データだった 2016/07/07 ルンバ（Roomba）は単なる掃除機能を提供する機械ではない。人間がより快適に生活できる「スマートハウス」を実現するための土台を築くものだ――。こう訴えるのは、米iRobotの会長兼CEO務めるコリン・アングル（Colin Angle）氏だ。「将来は一家に一台“お手伝いさんロボット”が普及する」とビジョンを語るアングル氏。IoTとロボットによって、人間の生活はどのように変化するのだろうか。また、ルンバを通してアングル氏はどんな「野望」を抱いているのか。
記事 ロボティクス ないネットワークは作ればいい！ 「ドローンdeリレー」で作る空の通信ネットワーク ないネットワークは作ればいい！ 「ドローンdeリレー」で作る空の通信ネットワーク 2016/07/01 東北大学の加藤・西山研究室では、スマートフォン同士で直接メールをバケツリレーする「スマホdeリレー」の基礎研究を行っていたが、これをドローンに搭載する新しい活用法を模索している。ドローンにネットワーク装置を搭載することで、空に通信ネットワークを構築する「ドローンdeリレー」がそれだ。これまで東北大では、さまざまな実証実験を行ってきたが、いまではその領域をリアルタイム通信までに拡げ、ドローンを群制御する技術も研究中だという。先ごろ「IDE TOKYO ドローンソリューション＆技術展」のセミナーに登壇した西山大樹氏が、ドローンdeリレーの可能性や今後の展開について解説した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「プラットフォーム」と「ビジネスモデル」を制する者が「IoT」を制す 「プラットフォーム」と「ビジネスモデル」を制する者が「IoT」を制す 2016/07/01 インダストリー4.0への注目がグローバルにおいて高まっている。こうした中で、フランスにおける製造業の変革を担う主要プレーヤーとしても知られるのが仏ダッソー・システムズだ。加熱する変化の激しい世の中において、企業は従来のビジネスモデルでは戦えない時代を迎えており、Airbnb、Uber、Alibabaのようにプラットフォームを持ち、継続してエクスペリエンス（体験）を提供していかねばならないのだ。ダッソーシステムズの鍛冶屋 清二氏と、仏ダッソー・システムズのモニカ・メンギニ氏が、製造業に求められる変革について解説した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 故障分析からスキル教育まで！知っておきたい製造業の「IoTとアナリティクス」最前線 故障分析からスキル教育まで！知っておきたい製造業の「IoTとアナリティクス」最前線 2016/06/28 製造業のデジタル化が急速に進む中で、これまで蓄積してきたビッグデータをビジネスに活用する企業も増えている。こうした動きに乗り遅れないためにも、ビッグデータとアナリティクスを組み合わせた事例を押さえておきたい。そこで今回は、「IBM Watson Summit 2016」に出展されたブースの中から、設計・製造の現場における「故障分析」や、CADオペレーターの操作ログ分析による「教育アセスメント」、これらを実現するための最新テクノロジーについて紹介しよう。
記事 経営戦略 コニカミノルタの執行役、市村 雄二氏は「まずやってみて失敗しろ」と要求する コニカミノルタの執行役、市村 雄二氏は「まずやってみて失敗しろ」と要求する 2016/06/28 約2,700億の売上を誇っていたフォト・カメラ事業の終了から大胆に変革し、既存のレガシーとITサービスを掛け合わせた「ハイブリッドアプローチ」で事業領域を拡大してきたコニカミノルタ。そのデジタルトランスフォーメーションを推進する人材や制度は、いかにして育て作り上げたのか。さらに、トップマネジメントが果たすべき役割は何か。デジタルトランスフォーメーションを目指す企業に役立つ指針を、経営コンサルタント 野間氏が、前編に続いて、市村氏からさらに深く聞き出した。
記事 経営戦略 2700億のフォト・カメラ事業から撤退したコニカミノルタが、今ITの世界で躍進する理由 2700億のフォト・カメラ事業から撤退したコニカミノルタが、今ITの世界で躍進する理由 2016/06/27 コニカミノルタは、2006年には当時2,700億円規模の売上があったフォト・カメラ事業を終了。現在はカメラ/写真用フィルム事業で培ったコア技術をベースに、情報機器や産業用光学システム、医療用画像診断システムなど、さまざまな分野で事業を展開している。デジタルトランスフォーメーションを成功させた企業の1つだが、その背景にはどのような決断や危機感があったのだろうか。執行役 事業開発本部長 情報機器事業 事業企画本部 副本部長 市村 雄二氏に話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ マイケル・ポーター教授が「IoTは過去のものになりつつある」と語る理由 マイケル・ポーター教授が「IoTは過去のものになりつつある」と語る理由 2016/06/23 IoT（Internet of Things：モノのインターネット）の登場は企業組織のあり方を根底から覆した。これにより、過去30～40年間続いてきた組織形態は変革を迫られている。今後は、これまでの組織論は通用しない──。こう語るのは、ハーバードビジネススクールのマイケル・ポーター教授だ。IoTは企業組織に対してどのように変化をもたらすのか。またIT部門の役割にどのような影響をおよぼすのか。事例を交えて大いに語った。
記事 ロボティクス 「日本初ドローン専用飛行支援地図サービス」は安全・安心な飛行環境を構築できるのか 「日本初ドローン専用飛行支援地図サービス」は安全・安心な飛行環境を構築できるのか 2016/06/23 無人航空機・ドローンの活用を広げるには、より安全・安心な飛行環境の構築が不可欠だ。そのため、地図情報を提供するゼンリンでは、飛行計画から飛行申請までの一連の作業を省力化できる、国内初のドローン専用飛行支援地図サービス「SoraPass」（ソラパス）を先ごろスタートさせ、ドローン業界に一石を投じた。同社の深田 雅之氏は、ゼンリンが考える未来のドローン活用法や、新しい地図サービスの取り組みについて紹介した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTで「高齢者の見守り」支援、富山県氷見市が「低コストで」実現できたワケ IoTで「高齢者の見守り」支援、富山県氷見市が「低コストで」実現できたワケ 2016/06/20 地方を中心に過疎化や高齢化が大きな課題となっている。こうした中、富山県氷見市の久目地区では地域の課題を自分たちで見直し、生活環境を改善しようと住民たちが知恵を出し合っている。2014年に立ち上がった「Code for Himi」とも協力して高齢者の生活改善にICTを取り入れるなど、先進的な取り組みにも積極的だ。今回はその取り組みの中からIoT技術を活かしたユニークな見守り支援システムについて紹介したい。
記事 ロボティクス ドローン競技会で地方創生、先陣を切るのは国家戦略特区 秋田県仙北市 ドローン競技会で地方創生、先陣を切るのは国家戦略特区 秋田県仙北市 2016/06/15 いま、圧倒的なスピードと魅力的な映像によって、新たなスポーツエンターテインメント産業として注目されているドローンレース。 今年、中東ドバイで賞金1億2,000円の世界大会が催され、大きな話題となった。こういったドローン競技会は、日本国内においても地方創生の大きな起爆剤になる可能性がある。国家戦略特区となった秋田県仙北市は、「Drone Impact Challenge」の戦いの場に選ばれた。同競技会の実行委員会代表を務めるFPV Roboticsの駒形 政樹氏は、ドローン競技会を通じて、地方創生を起こす取り組みについて説明した。
