記事 IT戦略・IT投資・DX 「難しい、コストが割高」は昔話？ VDIがリモートワーク環境の最適解と言えるワケ 「難しい、コストが割高」は昔話？ VDIがリモートワーク環境の最適解と言えるワケ 2020/10/28 リモートワークが長期化する中、パフォーマンスに対するストレスや、セキュリティ不安を解消するBCPソリューションとして仮想デスクトップ（VDI）が再注目されている。ただ、これまではそれなりに開発期間やコストを要するために、導入をためらう企業も存在したが、どうやらこの壁を乗り越える手段が見えてきたようだ。VDIソリューションの最前線を追いかけてみよう。
記事 IT資産管理 IT部門が「PCマネジメント」を軽視してはいけないワケ、ITR金谷氏が解説 IT部門が「PCマネジメント」を軽視してはいけないワケ、ITR金谷氏が解説 2020/10/15 多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）によるビジネス変革を進める中、IT部門では「いかにビジネスに貢献する社内ITを展開するか」が課題となっている。本稿では、その取り組みの中でもWindows移行やリモートワーク対応などさまざまな課題を抱えるPCマネジメントについて焦点を当てる。アイ・ティ・アール（以下ITR）取締役を務める金谷 敏尊 氏が技術トレンドや市場動向を踏まえながら、企業競争力にも貢献できる効果的なPCマネジメントの在り方について解説する。
記事 IT資産管理 “内部犯行と未知の脅威”をどう防ぐ？ AIを利用した「異常検知環境」の有効性を解説 “内部犯行と未知の脅威”をどう防ぐ？ AIを利用した「異常検知環境」の有効性を解説 2020/10/12 サイバー攻撃による脅威は引き続き増加傾向にあり、内部犯行による情報漏洩や組織内のマルウェア拡散などの内部の脅威も増えている。サイバー攻撃の手法が多様化する中で、注目されるテクノロジーがUEBA（User and Entity Behavior Analytics）だ。未知の脅威や内部脅威対策として、なぜUEBAが有効なのか、AIを活用した「教師なし学習」「数理アプローチ」による検知とはどのようなものかについて紹介する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 【事例】「基幹システム移行」でハマった落とし穴、“救世主”となったITインフラとは？ 【事例】「基幹システム移行」でハマった落とし穴、“救世主”となったITインフラとは？ 2020/06/15 「基幹システムのSAP ERP（ECC6.0）を半年でクラウドに移行する」──。そう宣言して、実際に実現したのが、NTTアドバンステクノロジ（以下、NTT-AT）である。無謀とも思えるプロジェクトは、現実に多くの課題を抱えて難航する。その難局をブレイクスルーしたのが、一見、ERPとは無関係に見える“あるツール”と、それを支える“あるインフラ”だった。NTT-ATのERPクラウド化プロジェクトの裏側に迫る。
記事 IT戦略・IT投資・DX “コスト高”で進まぬクラウド化、メリットだけを享受する方法とは？ “コスト高”で進まぬクラウド化、メリットだけを享受する方法とは？ 2020/06/03 新型コロナウイルスの影響で、対面的な活動の自粛を迫られITの重要性を再認識された方も多いだろう。情報システム部門にとどまらず、経営としてITの活用が加速され、ポストコロナではデジタルトランスフォーメーション（DX）に舵を切れない企業との差が明確になっていくことが予想される。企業のDXには、クラウドの積極活用が欠かせない。しかし、長年運用してきたオンプレミスの業務システムをクラウドに移行するにはかなりの手間やコストが掛かる。特に、クラウド移行に必要なリソースを自前で調達できない中堅・中小企業にとっては依然としてハードルが高い。“クラウド化へのコストが高い”という課題にはどのように対処すべきなのか。
記事 IT戦略・IT投資・DX そのリモートワーク環境で大丈夫？ “その場しのぎ”にならないために必要なことは そのリモートワーク環境で大丈夫？ “その場しのぎ”にならないために必要なことは 2020/05/27 今回の新型コロナ禍は、社会を変えてしまうといわれている。事態が収束しても、もとの社会には戻れないということだ。だからこそ、目の前の問題への緊急対応と、アタフーコロナを見据えた中長期的な冷静な判断が求められている。その1つがリモートワーク環境の構築だ。在宅勤務できる環境を短期間で準備する緊急対応が求められる一方で、事態が収束したあとも、それを"常態化"する取り組みが求められているのだ。ここでは、その具体的な方法を整理する。
記事 IT資産管理 欧州製造業の大規模開発に見るDX成功の秘訣 欧州製造業の大規模開発に見るDX成功の秘訣 2020/04/17 デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉が当たり前になってから久しい。通信やオンラインなどの新しい業態がビジネスやサービスをデジタル化する姿は容易に思い浮かぶが、古くから続く産業や重厚長大な製造業がDXの取り組みに悩むケースは多い。そこで今回はヨーロッパの基幹産業である自動車や航空機メーカーにおけるソフトウェア開発の取り組みからDX推進ポイントを見て行く。
記事 IT資産管理 Active Directory（アクティブディレクトリ）をゼロから解説、関連用語もまとめて紹介 Active Directory（アクティブディレクトリ）をゼロから解説、関連用語もまとめて紹介 2020/04/03 4 Active Directory（アクティブディレクトリ：AD）とはWindows Serverに備わっている機能で、組織のシステム管理者がユーザーを管理するのに非常に有用なシステムです。ただし、その役割を説明する上では、普段ITに馴染みのない人にはピンとこない用語がいくつか出てきます。用語の意味を1つひとつ押さえながら、Active Directoryの仕組みやメリット・デメリットについて理解を深めていきましょう。
記事 IT戦略・IT投資・DX DXに欠かせない“たった1つ”の戦略とは？ ITインフラ管理の複雑さに悩んだら DXに欠かせない“たった1つ”の戦略とは？ ITインフラ管理の複雑さに悩んだら 2020/03/23 多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる。一方で、日々進化するビジネス要件に対応しデータ活用をさらに進めていくために、企業が導入するテクノロジーはますます複雑化している。そこで、ITインフラの複雑性を解消するために注目されるのが「インテリジェンス」だ。DX成功のために欠かせない「インテリジェントデータ戦略」について解説しよう。
記事 IT資産管理 【事例】ハード3,000台、ソフト4,000本、「IT資産の管理工数」を劇的に削減させた秘密 【事例】ハード3,000台、ソフト4,000本、「IT資産の管理工数」を劇的に削減させた秘密 2020/01/27 キーウェアソリューションズは、官公庁、運輸、通信、金融、医療、流通、製造など、多様な分野において社会インフラを支えるシステム開発企業である。同社はハードウェアで約3,000台、ソフトウェアで約4,000本ものIT資産を抱えていたが、クラウド、仮想化の普及やライセンスの複雑化によるコンプライアンス・セキュリティのリスクに直面した結果、2017年からIT資産管理ツールの見直しに着手した。ツールの更改により、リスクの低減を実現しつつ、劇的な業務効率化を果たしたその背景を伺った。
記事 セキュリティ総論 経産省「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」改訂委員 S&J 三輪氏が解説・真の狙いと注力ポイント 経産省「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」改訂委員 S&J 三輪氏が解説・真の狙いと注力ポイント 2019/12/25 業種、業態、企業規模を問わず、あらゆる企業にとってサイバー攻撃の脅威は現実のものとなった。サイバーセキュリティを経営課題として取り組むために経済産業省と情報処理推進機構（IPA）が2015年に策定したのが「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」だ。本ガイドラインは大いに注目を集め、年を追うごとに改訂を重ねているが、どのような狙いがあって策定され、また今後どうなっていくのか。ガイドラインの策定時から委員として関わり、総務省 最高情報セキュリティアドバイザーも務める、S&J 代表取締役社長 三輪信雄氏と、ゾーホージャパン ManageEngine 事業部 ManageEngineソリューションエバンジェリストの曽根禎行氏が話し合った。
記事 IT資産管理 「スピードが命」のモバイルアプリ開発、ブレーキをかける“ある問題”の解決方法 「スピードが命」のモバイルアプリ開発、ブレーキをかける“ある問題”の解決方法 2019/12/18 デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業にとって、モバイルアプリは重要な要素だ。顧客のニーズや変化を取り入れたモバイルアプリを迅速に開発、提供することが、業種や業界を問わず、あらゆる企業にとって重要な課題となっているからだ。ところが、スピードを求められるモバイルアプリの開発現場には、開発にブレーキをかける“ある問題”が潜んでいるという。それは何なのか、解決方法とともに解説しよう。
記事 モダナイゼーション・マイグレーション DXのためのマイグレーション最前線、RPA・超高速開発など新潮流も DXのためのマイグレーション最前線、RPA・超高速開発など新潮流も 2019/12/04 近年、働き方の変化やデータ量の増大によってITシステムに変革が迫られており、基幹系システムもその例外ではない。しかし、システムの老朽化やエンジニア不足といった課題からなかなか手がつけられないのが実情である。20年以上にわたり企業のマイグレーションを支援する東京システムハウスが、レガシーマイグレーションの事例と最新動向を語った。
記事 IT戦略・IT投資・DX リニューアル前に理解したい、レガシーシステムはなぜ「レガシー」になったのか リニューアル前に理解したい、レガシーシステムはなぜ「レガシー」になったのか 2019/11/11 人材確保やノウハウ継承の難しさなどから、レガシーシステムが世界規模で危惧されている。これを機にシステム刷新やDX（デジタルトランスフォーメーション）を考えている企業も多いが、そもそもなぜシステムはレガシー化するのか、どうすればレガシー化を防げるのかを理解しているだろうか？。2019年10月に開催された「IT Trend 2019」（主催：ITR）にITR プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏が登壇。企業のシステム導入取り組み状況を報告するとともに、レガシー化を回避するエンタープライズシステムのプランニング戦略を提示した。
記事 IT資産管理 「2025年の崖」を越えるためのシステム移行、何が成否を分けるのか 「2025年の崖」を越えるためのシステム移行、何が成否を分けるのか 2019/10/02 レガシーシステムの刷新が遅れることで、2025年以降に年間12兆円もの経済損失が生じる──いわゆる「2025年の崖」を論じた経済産業省の「DXレポート」が話題になっている。では、こうした事態を回避するために今企業ができることは一体何だろうか？ 日本と海外の識者に話を聞いた。
記事 IT資産管理 「頼れるIT部門」になるには何が足りない？ サービス管理の要諦はこう変わった 「頼れるIT部門」になるには何が足りない？ サービス管理の要諦はこう変わった 2019/08/30 デジタル変革を実現するためにビジネス基盤を整備し、時代の変化に対応しようとする企業も多い。しかしこうした変革の実現には、一次窓口として不具合の内容を峻別し、どの部門に相談すべきかを判断し必要に応じてプロセスを自動化するITサービス管理（エンタープライズサービス管理）が重要な役割を果たす。複雑化するIT環境では、旧来の管理ツールでは手に負えないという現場の声も強い。「時代のニーズに合った」最新のサービス管理には何が必要なのか？
記事 IT資産管理 監視エージェント「SKYSEA Client View」の脆弱性、Skyの対応に問題はあったのか 監視エージェント「SKYSEA Client View」の脆弱性、Skyの対応に問題はあったのか 2017/05/09 数年前から検知されていた政府機関やインフラ事業者へのサイバー攻撃の手段の一つとして、大手ITベンダーのセキュリティ関連ソフトの脆弱性が利用されていたことが、4月11日付けの朝日新聞によって報道された。利用されたのは、セキュリティソフトベンダー、Skyの「SKYSEA Client View」という監視エージェントソフトだ。すでにパッチは配布されているが、この問題によってセキュリティ対策ソフトの脆弱性についての議論が再燃した。
記事 IT資産管理 ランサムウェア対策の盲点、85％のサイバー攻撃防ぐ「4つのセキュリティ対策」とは ランサムウェア対策の盲点、85％のサイバー攻撃防ぐ「4つのセキュリティ対策」とは 2017/04/28 ランサムウェア（身代金要求型ウイルス）が猛威をふるっている。ランサムウェアがやっかいなのは、要求する身代金の金額がそれほど高くなく、支払いが選択肢に入ってしまうこと。だまし取られた資金は次の攻撃への資金源になるため、今後増えることはあっても減ることはなさそうだ。一方で、ランサムウェアの亜種はどんどん増えており、ウイルス対策ソフトでは検知できないものも出てきた。決定的な対策の決め手がない中で、その被害は日本国内にとどまらず、世界的に増えており、官民一体となった対策に動き出す国も出てきた。中でも注目したいのがオーストラリア政府の対応だ。
記事 モダナイゼーション・マイグレーション 大注目の「ITモダナイゼーション」、9つの手法とコスト削減のポイントとは 大注目の「ITモダナイゼーション」、9つの手法とコスト削減のポイントとは 2016/08/23 いま、長年使ってきたITシステムを最新技術に対応させる「ITモダナイゼーション」が注目を集めている。簡単にいえば「古いITシステムを刷新する」という、けっして新しくはないテーマだが、なぜ今、これだけ注目を集めているのか。注目される背景と具体的な9つの手法、そしてコストを最適化しながらITモダナイゼーションを成功に導くポイントを探った。
記事 IT戦略・IT投資・DX リアルとバーチャルでITの導入検討を――メーカーの声を聴くオウンドメディアの秘密 リアルとバーチャルでITの導入検討を――メーカーの声を聴くオウンドメディアの秘密 2016/05/11 BtoBの世界では、検索エンジンやIT専門サイト、展示会などバーチャルとリアルを駆使し、十分に時間をかけてIT製品の導入検討を進めるのが一般的だ。こうした中で、中堅・中小企業を中心に100万社を超える顧客数を持つ大塚商会が「メーカーズボイス」というオウンドメディアを展開している。約100社にもわたる取り扱いメーカーの中から独自の視点で取材先をピックアップし、年間30本のペースで直接"生の声"に耳を傾け続けているというが、その意図はどこにあるのか。
記事 IT戦略・IT投資・DX 大塚商会が電力コスト削減、ビル管理、3Dシミュレーションで「攻めのIT」を見せつけた 大塚商会が電力コスト削減、ビル管理、3Dシミュレーションで「攻めのIT」を見せつけた 2016/02/25 2月3日から5日までの3日間、ザ・プリンスパークタワー東京にて、大塚商会主催の総合展示会「実践ソリューションフェア2016」が開催された。「つながると見える！ひろがるビジネス。」というテーマを掲げ、すべてのシステムをつなげてビジネススタイルを変革する「攻めのIT投資」と、そこから広がるビジネスの活用例を来場者に示した。電力コスト削減や法改正対応といった実用的なソリューションや、3Dプリンタやドローンといった注目のテクノロジーについて紹介しよう。
記事 IT資産管理 安藤ハザマ事例：5000台のPCにセキュリティパッチを一斉配信、低帯域・海外端末にも 安藤ハザマ事例：5000台のPCにセキュリティパッチを一斉配信、低帯域・海外端末にも 2015/09/11 2013年4月に安藤建設とハザマが合併して誕生した安藤ハザマ。同社は合併に伴って、5000台を超えるPCに対し、Windows Updateのセキュリティパッチを確実に適用する方法を模索していた。
記事 データセンター・ホスティングサービス マスプロ電工、AWS基盤上に「LanScope Cat」を構築 PCセキュリティ対策で マスプロ電工、AWS基盤上に「LanScope Cat」を構築 PCセキュリティ対策で 2015/04/17 エムオーテックス（以下、MOTEX）は17日、マスプロ電工のAmazon Web Services（以下 AWS）基盤上に情報漏えい対策ツール「LanScope Cat」を導入・構築したと発表した。
記事 サーバ仮想化・コンテナ Publickey 新野編集長が指南！ハイブリッドクラウド構築と選択のポイント Publickey 新野編集長が指南！ハイブリッドクラウド構築と選択のポイント 2015/03/02 最近、企業ITにおける「ハイブリッドクラウド」への注目度が上がっている。サーバ仮想化でシステムを集約する流れは、そのままプライベートクラウドに向かっているが、さらなる柔軟性を求める動きはますます活発化している。日本でハイブリッドクラウドサービスを手がけるベンダーも増える中、どういった選択基準で各社のサービスをみればよいのか。ハイブリッドクラウドを構築するうえで注意するポイントは何か。Publickey 編集長 新野淳一 氏とソフトバンクコマース＆サービスで、仮想化クラウドビジネス統括部の統括部長をつとめる友秀貴氏が話し合った。
記事 サーバ仮想化・コンテナ ハイブリッドクラウド化で陥りがちな罠とは？VMware環境移行の最適解を探る ハイブリッドクラウド化で陥りがちな罠とは？VMware環境移行の最適解を探る 2015/02/05 クラウド活用が当たり前になった今、企業の関心は「クラウドを使うか否か」ではなく「クラウドの中身」に移っているようだ。そこで現実的な選択肢として登場するのが、オンプレミスとクラウドのメリットを享受できる「ハイブリッドクラウド」だ。その一方で、移行にはいくつかの課題を抱える企業も少なくない。場合によっては取り返しのつかない「罠」に陥るケースもあるという。ここでは、ハイブリッドクラウド環境への移行問題を解決する方法を解説する。
記事 IT資産管理 ソフトウェア資産管理のよくある誤解とは？セキュリティ・TCO削減・仮想化を考える ソフトウェア資産管理のよくある誤解とは？セキュリティ・TCO削減・仮想化を考える 2014/09/12 「IT環境の高度化・複雑化」「サイバー攻撃の巧妙化」「ソフトウェアライセンサーによる知財保護活動活発化」などを背景に、ソフトウェア資産管理の重要性が日に日に高まっている。一方で、ソフトウェア資産管理は非常に誤解が多く、多くの組織において適切な取り組みが行われていない分野でもある。本稿ではソフトウェア資産管理について「よくある誤解」を解くとともに、その重要性、実現に向けたアプローチについて概説する。なお、本稿において意見に関する部分は私見であり、所属する法人の公式見解ではないことをあらかじめお断りしておく。
