記事 ワークスタイル・在宅勤務 情シスアンケート、コロナ禍で予算は減った？モチベーションは？ 情シスアンケート、コロナ禍で予算は減った？モチベーションは？ 2021/09/15 新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークシフトが進んだ中、大きく負荷がかかった職種の1つが企業の情報システム部門だろう。テレワークの環境整備に始まり、事業の在り方の見直し、DX（デジタル変革）の推進など、求められる業務内容も変容したはずだ。本記事では、「PC・ネットワークの管理・活用を考える会」のオンラインイベントでわかった、情報システム部門所属の参加者が感じている「モチベーション」「今感じている現場の課題」などを紹介していく。
ホワイトペーパー インボイス・電子帳票 改正電子帳簿保存法で待ったなし、AI OCR「完全自動化」で進める業務改善術 改正電子帳簿保存法で待ったなし、AI OCR「完全自動化」で進める業務改善術 2021/09/14 2021年度（令和3年度）税制改正で大きく改正された「電子帳簿保存法」。コロナ過でも出社を余儀なくされていたバックオフィス部門の働き方にも、影響が出ることは避けられない。また内部統制やセキュリティ担保のため、電子保存の文書・記録管理といったニーズも高まるだろう。企業間連携やデータ可視化・活用を含めた業務効率化を図る必要がある。そこで活用したいのが「OCRによる帳票・文書のデータ化」だ。現在は、AI技術を活用して精度も向上している。本資料では、「AI OCR」や改正電子帳簿保存法対応などをワンストップで実現し、業務変革を包括的に支援するソリューションの魅力を紹介する。
記事 インボイス・電子帳票 バックオフィスDXのカギを握る基幹システム移行、どう効率化するのが正解か バックオフィスDXのカギを握る基幹システム移行、どう効率化するのが正解か 2021/09/14 改正電子帳簿保存法が2022年1月に施行されることになり、企業のDXはさらに加速することが予想される。働き方改革や働く場所改革とも連動してバックオフィスのデジタル化もさらに進むことは明白で、電子帳簿保存法への対応、消費税インボイス制度への対応は欠かせない。DXをスムーズに実現していくためには、どのようにしてデジタル環境を構築していくべきなのか、具体的な方法を探っていこう。
記事 その他 熱狂のトークン経済圏はどこへ向かうのか、ICOの功罪とNFTの可能性 熱狂のトークン経済圏はどこへ向かうのか、ICOの功罪とNFTの可能性 2021/09/14 2021年はブロックチェーン関連の技術として、デジタルデータに資産的価値を付与する「NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）」に注目が集まっている。容易にコピー可能なデジタルデータに唯一無二な価値を付与することで、マーケットプレイスなどでの売買を可能にするものだが、ブロックチェーンが生み出すイノベーションは従来の資金調達や通貨制度にどのような影響を及ぼしていくのか。ブロックチェーン領域の先駆者が、トークン経済圏の可能性をどう見ているのかを語り合った。
記事 プレスリリース 理経、Nomadix社のインターネットゲートウェイ新製品「EG1000」の販売を開始 理経、Nomadix社のインターネットゲートウェイ新製品「EG1000」の販売を開始 2021/09/13 出典：理経
記事 プレスリリース ナカバヤシ、無機系抗菌剤を引出しに配合した「アバンテV2 抗菌フロアケース」を発売 ナカバヤシ、無機系抗菌剤を引出しに配合した「アバンテV2 抗菌フロアケース」を発売 2021/09/10 出典：ナカバヤシ
記事 プレスリリース 日商エレクトロニクス、ZoomのTV会議システム専用デバイス「Neat Bar Pro」を販売開始 日商エレクトロニクス、ZoomのTV会議システム専用デバイス「Neat Bar Pro」を販売開始 2021/09/10 出典：日商エレクトロニクス
ホワイトペーパー PC・ノートPC モバイルワークや在宅ワークなど、働き方に合わせたモバイルデバイスの選び方 モバイルワークや在宅ワークなど、働き方に合わせたモバイルデバイスの選び方 2021/09/08 働き方改革の推進やコロナ禍の影響により、多くの企業が柔軟な働き方の実現に取り組んでいる。具体的には、出張や移動中のモバイルワークやシェアードオフィス、在宅ワークなど、さまざまな場所で業務を行えるよう環境整備を進めている。そのためには、それぞれのワークスタイルに対応できるモバイルデバイスを選択することが必要だ。本資料は、効率的かつセキュアな働き方を支援する、多種多様なデバイスについて、導入事例や利用シーンを交えて説明する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 テレワークの難題「意思疎通」、オフィスの生産性を超えるために必須の2カ条 テレワークの難題「意思疎通」、オフィスの生産性を超えるために必須の2カ条 2021/09/08 日本のテレワーク普及率は20％程度。コロナ禍を契機に昨年同期比で倍増したが、海外と比べるといまだ数値は低い。コミュニケーションの難しさなどテレワークならではの課題を不安視し、導入をためらう企業もあるが、工夫次第でテレワークの生産性はオフィスワークを超えることが可能だ。さらなるテレワークの普及には何が必要なのだろうか。鍵を握るのは「視覚による意思疎通」だと専門家は示唆する。
記事 業務効率化 人事・労務DXに取り組む7割が「成果はまだ」、ツール選定で足りていない4つの視点 人事・労務DXに取り組む7割が「成果はまだ」、ツール選定で足りていない4つの視点 2021/09/08 企業が成長戦略を描く中で、DX（デジタルトランスフォーメーション）が必要不可欠であるという認識が浸透してきた。しかし、企業の中核を担う部署であるはずの人事・労務管理において、DXが思うように進んでいないという課題を抱えている企業は少なくない。働き方の急激な変化によって、人事・労務領域におけるペーパーレス化やオペレーションの自動化がより切実に求められている。人事・労務のDXはどのようにして実現していけばいいのだろうか。
記事 プレスリリース エス・アンド・アイ、アクシスのBPOセンターでAIを活用したコールセンター導入を支援 エス・アンド・アイ、アクシスのBPOセンターでAIを活用したコールセンター導入を支援 2021/09/07 出典：エス・アンド・アイ
記事 製造業界 日本の「完成品メーカー」が絶滅する7つの理由、モノづくり大国はなぜ凋落したのか 日本の「完成品メーカー」が絶滅する7つの理由、モノづくり大国はなぜ凋落したのか 2021/09/07 福島県の南相馬に最新テクノロジーを駆使した「R&F南相馬デジタルファクトリー」を開所したロボットシステムインテグレーターのロボコム・アンド・エフエイコム（以下、R&F）。同社 代表取締役社長の天野眞也氏と、代表取締役の飯野英城は「日本の製造業は、完成品では世界に勝負を挑めなくなってしまった」と指摘する。なぜ、モノづくり大国の日本が、完成品で勝負できない国になってしまったのか。それを裏付ける理由を聞いた。
記事 その他 ESG地域金融とは何か？ 環境省謹製「100ページ超レポート」のポイントを解説 ESG地域金融とは何か？ 環境省謹製「100ページ超レポート」のポイントを解説 2021/09/07 世界的なSDGs（持続可能な開発目標）などの取り組みを背景に、国内の地域における持続可能性の向上や地域循環共生圏の創出につながるESG地域金融への注目が高まりつつある。環境省は7月26日、2021年度の「地域におけるESG金融促進事業委託業務」の支援先金融機関（地域金融機関）として、地方銀行や信用金庫などの12機関の10案件の採択を発表。ESG地域金融の実践に向けての後押ししている。ESG地域金融とは何か、どのように実践していくべきなのか。「ESG地域金融実践ガイド2.0」などの内容を踏まえ、解説する。
記事 プレスリリース NTTアーバンソリューションズなど、「パーソナライズサービス」の実証実験を開始 NTTアーバンソリューションズなど、「パーソナライズサービス」の実証実験を開始 2021/09/06 出典：NTTアーバンソリューションズ、NTTデータ
記事 ITコスト削減 巧妙化するサイバー攻撃対策に必須、「次世代端末セキュリティ」の考え方とは 巧妙化するサイバー攻撃対策に必須、「次世代端末セキュリティ」の考え方とは 2021/09/06 働き方改革の浸透とコロナ禍の影響により、テレワークの導入が急速に進んでいる。働く場所の拡大に伴って端末を標的としたサイバー攻撃の巧妙化が進み、目に見えないリスクが増大している。しかし、新たにシステムを導入してネットワーク環境を整備していくのは簡単なことではない。早急にできる対策として考えられるのは、端末でのセキュリティの確保である。ニューノーマル時代の端末セキュリティの考え方と対策方法について考えていく。
記事 セキュリティ総論 テレワークで変わった「守るべきポイント」、今求められるセキュリティ対策まとめ テレワークで変わった「守るべきポイント」、今求められるセキュリティ対策まとめ 2021/09/06 ウイルスやマルウェアによる攻撃、不正アクセスやのぞき見による情報漏えい、モバイル端末の紛失・盗難……。テレワークが当たり前になる中で、さまざまなセキュリティリスクが可視化され、守るべきポイントも「境界」から「端末」へと大きく変化している。「安全な業務環境など存在しない」ということを念頭に、エンドポイントであるノートPCのセキュリティ対策について再考したい。
ホワイトペーパー 金融業界 大手銀行「自動化」事例：1,500万ドルものROI向上を実現したバック/フロント業務改革 大手銀行「自動化」事例：1,500万ドルものROI向上を実現したバック/フロント業務改革 2021/09/03 米国のある銀行では、顧客から年間3千万件もの膨大なリクエストがコールセンターや支店に殺到し、2万6000人のカスタマーサポート体制で臨んでいた。しかし、1件の通話に5～8分もかかり、顧客満足度の低下と新規ビジネスの機会損失を招いていたという。同行では顧客リクエストの処理時間の短縮化などのプロセス改善に着手。顧客の待ち時間を最大50％短縮したという。この成功を受け、フロント業務を含めた金融DXを推進し、1,500万ドルのROIの実現に成功した同行の取り組みを紹介する。
記事 セキュリティ総論 製造業のハードウェア環境をどう守る？ 工場に「ゼロトラスト」が必要なワケ 製造業のハードウェア環境をどう守る？ 工場に「ゼロトラスト」が必要なワケ 2021/09/03 新型コロナウイルスや働き改革の推進によって、製造企業でも在宅勤務を導入するケースが増えている。製造業では、ITとともに工場のハードウェアの制御・運用を担うOT（Operational Technology）を抱えている。そしてそのOTは、レガシーなインフラによって構築されている場合も多い。このような中で安全なリモートワークの環境を実現するには、ネットワークの境界で脅威を防いでいた従来型のセキュリティ対策から脱却し、デジタル時代に適した新たなアプローチを採用する必要がある。
記事 人件費削減・リストラ RPA導入で業務が増える？融通の利かないロボット運用、根本的な解決策は RPA導入で業務が増える？融通の利かないロボット運用、根本的な解決策は 2021/09/03 企業の各所で、繰り返し作業を自動化するRPA（Robotic Process Automation）の導入が進み、生産性が向上している。しかし、その便利さから安易な導入が進んだ結果、新たな工数も生じている。RPAは、確かに人の代わりに作業をするが、人がロボットを選択して動かすことには変わらない。ロボットが増えると、必要なロボットを探し、指示出しする手間が増えてしまうのである。
記事 プレスリリース 住友不動産と東京電力EP、「脱炭素リードプロジェクト協定」を締結 住友不動産と東京電力EP、「脱炭素リードプロジェクト協定」を締結 2021/09/02 出典：住友不動産、東京電力EP
記事 製造業界 最先端デジタル工場を徹底レポート、製造業DXを本気で目指す設備の数々【写真多数】 最先端デジタル工場を徹底レポート、製造業DXを本気で目指す設備の数々【写真多数】 2021/09/01 1 10年前の震災で被害を受けた福島の地で、未来の産業を起こす「福島イノベーションコースト構想」。その一環である「復興工業団地」第1号として、2021年6月、南相馬市に「ロボコム・アンド・エフエイコム 南相馬デジタルファクトリー」が開所した。ロボコムとオフィス エフエイ・コムグループの合弁会社であるロボコム・アンド・エフエイコム（以下、R&F）によって、数十億円をかけて建設されたこの最先端デジタル（スマート）ファクトリーをレポートする。
