記事 データセンター・ホスティングサービス 日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは 日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは 2016/02/08 テレビ受信用アンテナ、パソコンの無線通信用アンテナ、タクシー無線や消防無線、無線のセキュリティカメラなど、無線通信に関わるあらゆる製品を開発・販売している日本アンテナ。そのビジネスをITで支えているのが、同社の情報システム課である。かつては拠点ごとにバラバラのIT環境だったが、現在はデータセンターに統合。その変遷と取り組みについて、日本アンテナ 管理本部 副本部長 兼 管理部長 今尾次郎氏らに話を聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー 牧野 二郎弁護士に聞く、Excelでの管理はNG！やってはいけないマイナンバー対策 牧野 二郎弁護士に聞く、Excelでの管理はNG！やってはいけないマイナンバー対策 2016/02/05 マイナンバー法の運用がスタートした。大企業を中心に粛々と対応が進んでいるとはいえ、中小企業の3～4割は対応の方針すら決めかねている状況だ。企業のマイナンバー法対応に数多く関わる牧野総合法律事務所 弁護士 牧野 二郎氏に、企業がマイナンバーを取り扱う際の重要事項である「安全管理措置」への対応の仕方や要点、やってはいけない対応といったマイナンバー運用のポイントを聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー 未対応企業も要確認！ マイナンバー対応は「短・中・長期」の視点で考えよ 未対応企業も要確認！ マイナンバー対応は「短・中・長期」の視点で考えよ 2016/02/05 2016年1月に運用開始したマイナンバー制度。企業で対応すべきマイナンバー関連業務を整理し、適切に対応できているだろうか？マイナンバーを含む情報は「特定個人情報」に該当し、事業者はその適正な取り扱いに関する安全管理措置義務を負うため、「組織」「人」「物理」「技術」の４つの観点から対策をとることが求められている。企業にとっての業務負荷は大きく、組織体制、人材教育、セキュリティ対策などの各面で課題を抱えている企業は多いだろう。マイナンバー関連業務がピークを迎えるのは、年末調整が発生する2016年12月頃と言われているが、それまでに企業はどのようなアクションを取る必要があるのか整理してみよう。
記事 政府・官公庁・学校教育 インドの若者の心を蝕むテクノロジー 親、行政は子供たちを守れるのか インドの若者の心を蝕むテクノロジー 親、行政は子供たちを守れるのか 2016/02/03 ハイテクは、インターネットやソーシャルメディアの例を引くまでもなく、われわれの生活を根底から変えてしまうものだ。同時にいろんな問題もついて回るのも事実だ。インドにおいても匿名性、偽サイト、ネット上の中傷などの問題が10代の若者を蝕んでいる。
記事 OS・サーバOS Windows 10への移行方法、2018年末までに企業の8割が使用へ Windows 10への移行方法、2018年末までに企業の8割が使用へ 2016/02/02 2015年7月に一般向け提供が開始されたマイクロソフトの最新OS「Windows 10」。その最大の特徴が、「Windows as a Service」というキーワードだ。Windows 10では、OSが常に最新の状態になっていくわけだが、企業は必ずしも変化を求めないケースもある。また、コストの問題もある。一般向けに無償配布しているものの、Enterprise版限定の機能も多いため、やはり多額の費用がかかる。こうした変化をどう捉えて、Windows 10への移行を検討するべきなのか。Windows 10の最新機能などとともに、ガートナー リサーチ バイス プレジデント 兼 最上級アナリストのニック・ジョーンズ氏が解説した。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ 事例：稼働率99.999998％のKDDIのクラウドサービスを支える仮想ADCとは 事例：稼働率99.999998％のKDDIのクラウドサービスを支える仮想ADCとは 2016/01/29 所有から利用へと企業のクラウド利用が加速する中で、今、注目を集めているのが「KDDIクラウドプラットフォームサービス」だ。4,000万を超える契約数を誇る「au」のサービスを支えるキャリアグレードのIT基盤でもありながら、企業の既存資産を活かせる柔軟性、ネットワークを含めた即時性の高さでも異彩を放っている。このKDDIクラウドプラットフォームサービスを支える拡張ロードバランサとして初めて採用された、仮想ADC（アプリケーションデリバリーコントローラ）とはどのようなものか、KDDIの担当者に話を伺った。
記事 個人情報保護・マイナンバー セーフハーバー協定の無効判決やストレスチェック義務化、個人情報保護法の最新動向 セーフハーバー協定の無効判決やストレスチェック義務化、個人情報保護法の最新動向 2016/01/28 世界各国で個人情報に関連する法制度が大きく変化してきており、特にアジア諸国ではここ数年間で個人情報やプライバシーに関する法制度の整備が加速している。こうした環境下で課題となるのが、越境データ、すなわち国をまたいでやり取りされる個人データの取り扱い方だ。日本では2017年後半以降に改正個人情報保護法の施行が予定されているが、この背景には、グローバルな法制度への対応が1つの目的として挙げられる。改正法の施行に向けて、日本企業はどのような点に留意すべきなのか。デロイト トーマツ リスクサービス シニアマネジャーの北野晴人氏が解説した。
記事 個人情報保護・マイナンバー 板倉陽一郎弁護士が指南、「改正個人情報保護法」施行前に行うべき8つの準備事項 板倉陽一郎弁護士が指南、「改正個人情報保護法」施行前に行うべき8つの準備事項 2016/01/28 2015年9月、改正個人情報保護法が成立、公布された。その背景には大きく3つの目的がある。ビッグデータおよびパーソナルデータの利活用を促進すること、欧州の十分性認定に対応すること、そして名簿事業者への規制を強めることだ。全面施行が予定されているのは2017年で、実質的に残り1年弱の猶予期間しかない。ひかり総合法律事務所の板倉陽一郎 弁護士は「これから事業者は、8つのポイントに留意して対応準備を進めていく必要がある」と指摘する。
記事 新規事業開発 なぜ有能なプロジェクトマネージャーは「プロセスの前にやり方だ」と常々言うのか なぜ有能なプロジェクトマネージャーは「プロセスの前にやり方だ」と常々言うのか 2016/01/28 複雑な業務やブラックボックス化した業務では、プロジェクトが目指す姿である業務プロセスやデータ構造を明確にすることが困難な事態に陥ることがある。業務プロセスやデータ構造より上位に存在する“詰めるべき”ことを確実に見つけて詰めることで、このような事態を回避し、妥当な業務を決めることができる。これを産業用機械メーカーのPMの実践事例と併せて解説する。さらにこの勘所の実行に必要な行動規範・スキル・知識として、躊躇しない行動規範、詰めるための技術とその運用スキル、管理技術・改善技術の知識が必要であることを解説する。この勘所修得には、理解と繰返しの実践が必要になる。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） GMOの24時間にわたるサービス障害、原因の発見と復旧に時間がかかった要因とは GMOの24時間にわたるサービス障害、原因の発見と復旧に時間がかかった要因とは 2016/01/27 先週末、2016年1月16日から17日にかけて、GMOインターネットが提供するレンタルサーバやドメイン名登録などのサービスで管理画面が表示できなくなるなどの障害が約24時間にわたり発生しました。
記事 プリンタ・複合機 ビジネスに最適なA4カラーレーザーを選ぶ ビジネスに最適なA4カラーレーザーを選ぶ 2016/01/27 2015年、HPは同社のレーザープリンターに31年ぶりとなる大きなテコ入れを行った。同社製レーザープリンターの技術を刷新する新技術「JetIntelligence」（以下、ジェットインテリジェンス）を採用した製品「HP LaserJet Enterprise Color M552dn」を送り出したのである。その実力を検証するため、同価格帯であるEPSONの「ビジネスプリンター LP-S950」と徹底比較した。
記事 金融業界 ブロックチェーンとは何か？ その本質とビットコイン以外の用途、セキュリティ課題は ブロックチェーンとは何か？ その本質とビットコイン以外の用途、セキュリティ課題は 2016/01/27 起業家、投資家などが注目している「ブロックチェーン」をご存じだろうか。この手のバズワードにありがちな「革命だ」「世界を変える」といった話題が先行し、用語の定義も曖昧なまま広まっている。ブロックチェーンは、分散型ネットワークを使ったP2P取引の仕組みのひとつだ。「ビットコイン」の中の一技術として紹介されることも多く、セキュリティや信頼性が不安だという声もあるだろう。今回は、このブロックチェーンの仕組みと用途、普及にあたっての課題を考えてみたい。
記事 個人情報保護・マイナンバー “JALの初動対応、日本年金機構の内部リークに学べ” マイナンバー漏えい時の対策 “JALの初動対応、日本年金機構の内部リークに学べ” マイナンバー漏えい時の対策 2016/01/26 2016年1月より本格運用が開始されたマイナンバー制度。企業の実務担当者とすれば、システム面だけでなく、運用面での懸念事項や対応策を整理しておきたいところだ。マイナンバーをはじめとする（特定）個人情報漏えいを防ぐ管理上の問題点や、マイナンバー保管をクラウド事業者に依頼する企業の注意点、さらには、個人情報漏えいの際の対応や危機管理・リスクマネジメントはどうすべきなのか。一般財団法人 日本情報経済社会推進協会（JIPDEC） 常務理事 坂下 哲也氏、ロケットワークス 代表取締役の岩村 昭英氏、エルテス 代表取締役 菅原 貴弘氏が議論した。
記事 人材管理・育成・HRM トレンドマイクロCEO、ネットイースCEOが語る経営資源としての「人」 トレンドマイクロCEO、ネットイースCEOが語る経営資源としての「人」 2016/01/25 世界経済を牽引するのは、今や中国をはじめとするアジア企業だ。かつて世界が日本から学んだように、日本は、変化が激しく不確定なビジネス環境の中で、イノベーションを創出し、継続的にお客様に価値を提供していく方法をアジアから学ぶ必要がある。進境著しいアジア企業の気鋭の経営者が、イノベーション創出や経営資源としての「人」について大いに語った。
記事 セキュリティ総論 ガスや水道、銀行CISOが語るセキュリティ戦略、「経営層が大きく関わるようになった」 ガスや水道、銀行CISOが語るセキュリティ戦略、「経営層が大きく関わるようになった」 2016/01/25 サイバーセキュリティ・サービスの強化に注力するデロイト。中でもデロイト・スペインはヨーロッパ、中東、アフリカ地域（EMEA）をカバーするサイバーセキュリティの重要拠点となっている。2015年12月2日にはeCIC（Excellence Cyber Intelligence Center）をバルセロナに開設。通常、こうした施設への立ち入りは、顧客と関係者以外禁止されているが、今回は特別にその施設内を取材することができた。本稿では開所したばかりのバルセロナeCICとともに、開所式で語られたスペインの各種インフラ企業におけるサイバーセキュリティ対策の取り組みを紹介する。
記事 見える化・意思決定 グローバルのCEOが考える脅威、重要投資先は？ PwCの世界CEO意識調査結果 グローバルのCEOが考える脅威、重要投資先は？ PwCの世界CEO意識調査結果 2016/01/20 世界のCEOは自信を失っている――。PwCは19日、「第19回世界CEO 意識調査」の結果を発表した。この調査は、世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）の開催に合わせて、PwCが毎年発表しているもの。1400人以上のCEOを対象に行った本年の調査によれば、CEOの3分の2（66%）が、自社の事業を取り巻く脅威が3年前よりも高まっていると感じていることが分かった。
記事 市場調査・リサーチ ガートナーがIoTで衝撃予測！2020年までに起こる、だれも予期しなかった変革 ガートナーがIoTで衝撃予測！2020年までに起こる、だれも予期しなかった変革 2016/01/18 14日、米調査会社ガートナーが、2020年までのIT市場予測を発表した。ガートナーによると、2020年までに半数以上の主要な新規事業プロセスと新システムが、何らかの形でIoTに結び付くという。センサーの付いた物理的なモノがツールと化し、それらをデバイス、システム、人などにつなげるコストが減少するにつれ、消費者と企業に対するIoTの影響は急速に拡大していくと指摘する。
記事 組み込み・産業機械 自動車のセキュリティどう守る？ NCC Group 「CERT C」の第一人者が解説 自動車のセキュリティどう守る？ NCC Group 「CERT C」の第一人者が解説 2016/01/14 IoT時代の到来により、組込みデバイスはセキュアであることが非常に重要な要件として求められるようになった。その実現には、開発段階からセキュリティを意識したコーディングが必須となる。それは自動車でも同様だ。「電子制御装置（ECUs）への攻撃は、もはや理論上のものでなくなった」と指摘するのは、セキュアコーディング「CERT C」の第一人者であるNCC GroupのRobert Seacord氏だ。
記事 製造業界 中堅中小食品メーカーの基幹システム再構築術 「食の安全」を守り、原材料高にも対応 中堅中小食品メーカーの基幹システム再構築術 「食の安全」を守り、原材料高にも対応 2016/01/12 ここ数年、食品の産地偽造や加工食品への異物混入などの事件が報道され、“食の安全・安心”を求める消費者の声はますます高まっている。その一方で、大幅な円安や原材料高が食品メーカーの収益性を急速に圧迫しており、採算管理や在庫管理は喫緊の課題だ。とはいえ、大手と違い、中堅中小の食品メーカーは、資金や人的リソースに限りがあるのも事実。こうしたさまざまな課題に応えるのが、クラウドを活用した食品業界専門のICTサービスだ。
記事 組み込み・産業機械 GEやGMも採用、DevOpsの課題を解決する統合プラットフォームとは GEやGMも採用、DevOpsの課題を解決する統合プラットフォームとは 2016/01/12 東陽テクニカ主催の「QAC User's Meeting 2015」に登壇したElectric Cloudは、エンド・ツー・エンドのDevOps統合プラットフォームを提供している企業だ。創業者であるスタンフォード大学のJohn Ousterhout氏は、Tcl/Tkの開発者としても知られている。同社の日本法人、Electric Cloud Japanの伊藤仁智氏は、世界15ヵ国200社以上の顧客を有する同社の主力製品について紹介した。
記事 情報漏えい対策 エルテス 菅原 貴弘氏が語る企業のネット炎上 「炎上前に火種をキャッチせよ」 エルテス 菅原 貴弘氏が語る企業のネット炎上 「炎上前に火種をキャッチせよ」 2016/01/12 2015年は、サイバー攻撃により企業や政府機関等の組織が保有する重要情報が大量漏えいする事案が数多く報じられた。情報漏えいと聞くと、外部からの不正アクセスを思い浮かべる読者は多いと思うが、実際は情報漏えいの要因の8割以上は組織の内部に起因するといわれる。リスクマネジメントの専門家である、エルテス 代表取締役 菅原 貴弘氏が、内部に起因する情報漏えいと風評被害、ネット炎上といったリスクへの対策を語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 「デジタル・インディア」とは何か？ インドが目指すIT国家像に迫る 「デジタル・インディア」とは何か？ インドが目指すIT国家像に迫る 2016/01/12 蒸気機関、電力に次ぐ第三の産業革命といわれるデジタル化。インドはまさにそのただ中にいる。もともと、インド企業は技術革新に慎重だった。しかし、近年、政府の「デジタル・インディア」政策によって、あらゆる場所でハイテク起業やハイテクを用いたサービスが盛り上がっている。インドが「デジタル・インディア」でたどり着こうとしているゴールとは何なのか。ゴールまでの道筋はどうなっているのか。詳しく解説する。
記事 金融業界 「FinTechが金融機関のIT支出へ与える影響度、限りなく小さい」IDC Japan市村氏 「FinTechが金融機関のIT支出へ与える影響度、限りなく小さい」IDC Japan市村氏 2016/01/07 IDC Japanは7日、2016年の国内金融IT市場予測とFinTechの展望について、調査結果を発表した。同社のITスペンディング リサーチマネージャーをつとめる市村仁氏によると、まだFinTechが新サービス市場を創造するまでにはいたっておらず、「金融機関のIT支出の観点では、FinTechの影響度は限りなく小さい」という。
記事 IT戦略・IT投資・DX デジタルマーケ、IoT、SoE、再委託先管理強化、2016年注目すべき10のIT戦略テーマ デジタルマーケ、IoT、SoE、再委託先管理強化、2016年注目すべき10のIT戦略テーマ 2016/01/07 ITRは7日、2016年に企業が注目すべき10のIT戦略テーマを「攻めのIT」分野と「守りのIT」分野に整理して、2016年から2020年にかけた予測とともにまとめたホワイトペーパーを発行、本日よりホームページで公開した。
記事 経営戦略 2016年はどうなる？ 海外メディアの報じる3つの2016年予想記事を読む 2016年はどうなる？ 海外メディアの報じる3つの2016年予想記事を読む 2016/01/07 クラウドのエンタープライズへの浸透、Dockerに代表されるコンテナ型仮想化への注目、ストレージのHDDからSSDへの移行、ビッグデータ関連製品の盛り上がりなど、2015年もIT業界にはさまざまなトレンドがありました。今年、2016年はどのような年になるのでしょうか？ 海外のメディアが報じている2016年の予想記事を見てみましょう。
記事 金融業界 世界最大のICカードイベント「Cartes」で、世界中の企業が注力していた分野があった 世界最大のICカードイベント「Cartes」で、世界中の企業が注力していた分野があった 2016/01/07 世界最大のICカードのイベント「Cartes Secure Connexion（カルト・セキュア・コネクション）2015」（以下：Cartes）がフランス・パリのノール・ヴィルパント見本市会場で開催され、現地を取材する機会を得た。ICカードの世界的なイベントとあって、国際的な決済端末ベンダーが精力的に展示を行ったが、近年は端末の価格競争も厳しくなっており、グローバルで展開するプレイヤー自体の差別化は難しくなっている。今回は、Cartesで見えてきた世界の決済端末事情について紹介する。
記事 データセンター・ホスティングサービス 世の中を自然言語で解析、きざしカンパニーを支えるデータセンター事例 世の中を自然言語で解析、きざしカンパニーを支えるデータセンター事例 2016/01/06 いま、世の中で起きようとしていること（兆し）をとらえるテクノロジーを開発した企業がある。きざしカンパニーだ。「kizasiサーチエンジン」という独自の検索エンジンを開発し、2007年に設立された同社は、その後も高度な検索技術を活かしたユニークなビジネスを展開している。日々、膨大なデータを処理するデータセンターの役割について、きざしカンパニーに聞いた。
記事 セキュリティ総論 サイバー攻撃の対策は「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」の心で サイバー攻撃の対策は「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」の心で 2016/01/06 サイバー攻撃の被害に遭う企業は、未だに増加している。もちろん企業側もセキュリティ対策を行っているが、攻撃が巧妙化しているために、アタック成功率が高まっている状況だ。こうした時代に、脅威の入り口となるアタックサーフェイスを、企業はいかにして守ればよいのだろうか？
