ホワイトペーパー 電源・空調・熱管理・UPS データセンター管理の必要性 ～旧来の運用とここが違う「StruxureWare for Data Centre」 データセンター管理の必要性 ～旧来の運用とここが違う「StruxureWare for Data Centre」 2012/04/26 データセンター、サーバールームのITシステムを支える電源、冷却、環境監視ソリューションの運用を効率的かつ経済的に実現するためのDCIMツールの重要性が注目を集めている。このホワイトペーパーでは、DCIMを実現する「StruxureWare for Data Centre」について、旧来の運用とStruxureWareの管理手法を比較。各機能の紹介とともに、その特徴である仮想化への対応について紹介する。
記事 電源・空調・熱管理・UPS ITシステムと物理インフラの統合マネジメントでデータセンター管理を可視化する ITシステムと物理インフラの統合マネジメントでデータセンター管理を可視化する 2012/04/26 「災害対策」「情報セキュリティ強化」「運用コスト削減」といった観点から、ITインフラとしてのデータセンターに、今改めて注目が集まっている。世界約100か国以上でエネルギーマネジメント事業を展開し、わが国ではDCIM（データセンター インフラストラクチャ マネジメント）分野で大きな実績を誇る、シュナイダーエレクトリック 取締役の有本 一氏に、DCIMの本質から考え方、そして具体的なツール選択と活用などについて伺った。
記事 IT運用管理全般 【NTTデータCCS事例】ITIL準拠のサービスデスクを導入し、運用品質を向上する 【NTTデータCCS事例】ITIL準拠のサービスデスクを導入し、運用品質を向上する 2012/04/23 NTTデータCCSは、新日鉱ホールディングスと新日本石油の石油大手2社が2010年4月に経営統合して誕生した世界有数の総合エネルギー・資源・素材企業グループの「JXホールディングス」の前身である新日鉱ホールディングスの情報システム子会社として誕生した。2008年からはNTTデータグループの一員となって、ITソリューションを手がけている。現在、JXグループをはじめ、様々なITアウトソーシングを受託している同社は、運用品質改善への取り組みの中で、サービスデスク製品を導入した。選定の背景やその基準、導入製品まで、NTTデータCCSの担当者に話をお聞きした。
記事 データセンター・ホスティングサービス キヤノンMJ、西東京にデータセンターを開設 クラウド・BPO事業を強化 キヤノンMJ、西東京にデータセンターを開設 クラウド・BPO事業を強化 2012/04/19 キヤノンマーケティングジャパン（以下、キヤノンMJ）とキヤノンITソリューションズ（以下、キヤノン ITS）は19日、2300ラック相当の新データセンターを西東京に建設し、10月よりサービスを開始すると発表した。
記事 BPO・シェアードサービス トヨテック 木村和雄社長：トヨタグループ販売店の構造改革を成功に導いたカギ トヨテック 木村和雄社長：トヨタグループ販売店の構造改革を成功に導いたカギ 2012/04/19 1990年初頭のピーク時には800万台を超えていた国内自動車販売台数は、2010年代にはほぼ半減している。こうした国内市場の急激な縮小に伴い、東京のトヨタ販売店グループは一丸となり、身の丈にあった経営を目指して、さまざまな構造改革を推進してきた。その中心的な役割を担ったのが、販売店などのグループ会社を束ねる「トヨタアドミニスタ」だ。同社では縮小市場でも活路を見出すため、シェアードサービスによる事業効率化を推進してきた。3月6日に開催された「BPMフォーラム2012」では、この構造改革を推進してきた中心人物の一人であるトヨテック 代表取締役社長 木村和雄氏（前トヨタアドミニスタ 専務取締役）が登壇し、パラダイムシフトとなったグループ化までの道程や、グループ経営体制に移行するにあたり留意した点などについて熱弁を振るった。
記事 電源・空調・熱管理・UPS NEC、オフィスなどの「電力見える化」を実現する「スマート分電盤」を販売 最大誤差3％以内の高精度 NEC、オフィスなどの「電力見える化」を実現する「スマート分電盤」を販売 最大誤差3％以内の高精度 2012/04/16 NECは16日より、オフィスやサーバルーム、データセンターなどの"電力見える化"に最適な「スマート分電盤」を販売開始する。
記事 インボイス・電子帳票 村田製作所、輸出業務全帳票を電子化 毎月45,000枚のペーパーレス化で年間約2,000万円以上のコスト削減 村田製作所、輸出業務全帳票を電子化 毎月45,000枚のペーパーレス化で年間約2,000万円以上のコスト削減 2012/04/13 村田製作所は13日、「貿易帳票管理システム」を構築し、輸出業務におけるすべての帳票を電子化したと発表した。
記事 クラウド 日立とマイクロソフトがクラウド事業で提携 日系グローバル展開企業を狙い撃ち 日立とマイクロソフトがクラウド事業で提携 日系グローバル展開企業を狙い撃ち 2012/04/13 日立製作所と日本マイクロソフトは13日、日立のクラウドソリューション「Harmonious Cloud」とマイクロソフトのパブリッククラウドサービス「Microsoft Windows Azure Platform」を連携させ、グローバル事業を展開するユーザー向けのクラウドソリューションとして提供すると発表した。
記事 クラウド クラウド戦略に影響をおよぼす5つのトレンドを発表、米ガートナー クラウド戦略に影響をおよぼす5つのトレンドを発表、米ガートナー 2012/04/10 米ガートナーは2日、2015年までのクラウド戦略に影響をおよぼす5つのトレンドを発表した。ガートナーは、企業が自社のクラウド戦略を定期的に更新しながら、そのトレンドを継続的にモニタリングすることが不可欠であるとの見解を示した。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 地政学的なリスクからBCPを考える--データセンターの95％が影響を受ける「長周期地震動」 地政学的なリスクからBCPを考える--データセンターの95％が影響を受ける「長周期地震動」 2012/04/10 筆者はBCPにおいて “地政学的なセンス”が極めて重要と考えている。地政学とは、地理的な環境が与える影響をマクロの視点からさまざまな角度で点検するというもの。たとえば、地震や天災、戦争や紛争といったものが地政学の代表例として挙げられる。残念ながらデータセンターは、その建築物・設備自体は堅牢であっても地政学的なリスクには無防備なケースが少なくない。最近、BCP関係者でも関心を集めている「長周期地震動」の考え方によれば、日本の95％のデータセンターはその影響をもろに受けることになる。今回は、この地政学的なリスクからBCPを考えてみることとしよう。
記事 クラウド PaaS市場調査：34.6％の高成長、シェア上位7社は？ PaaS市場調査：34.6％の高成長、シェア上位7社は？ 2012/04/09 2011年上半期の国内クラウドアプリケーションプラットフォームソフトウェア市場の規模は70億2,200万円で、前年同期比成長率24.8％だった。
記事 ルータ・スイッチ エヌ・シー・エル・コミュニケーション、米Pica8社のOpenFlow対応L2/L3スイッチ「Pronto」シリーズ販売開始 エヌ・シー・エル・コミュニケーション、米Pica8社のOpenFlow対応L2/L3スイッチ「Pronto」シリーズ販売開始 2012/04/06 エヌ・シー・エル・コミュニケーションは、都内で発表会を開催し、Pica8社との代理店契約締結と、OpenFlow対応のL2/L3スイッチ「Pronto」シリーズの販売開始について発表した。
記事 クラウド IIJとACCESSが合弁会社ストラトスフィアを設立 次世代クラウド技術SDNやOpenFlowなどの研究開発 IIJとACCESSが合弁会社ストラトスフィアを設立 次世代クラウド技術SDNやOpenFlowなどの研究開発 2012/04/06 インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）とACCESSは5日、次世代クラウド環境に最適なプラットフォームの構築を目的として、SDN（Software Defined Network）を実現するソフトウェアの研究開発を行う合弁会社「ストラトスフィア」を、2012年4月5日付で設立したことを発表した。
記事 セキュリティ総論 JPCERT/CC 早貸淳子常務理事：APT対策になぜ企業内CSIRTの整備が有効なのか JPCERT/CC 早貸淳子常務理事：APT対策になぜ企業内CSIRTの整備が有効なのか 2012/04/05 昨今、特定の目的を持って執拗に攻撃を仕掛けるサイバー攻撃者の動きが目立つようになり、企業のセキュリティ対策で大きな課題になっている。公的機関からのメールを装って侵入を図ったり、侵入後にウイルスを拡散させて目指す情報を物色したり、悪意あるサーバと通信してウイルスを多機能化させるなど、攻撃も多様化しており、決定打がないのが実情だ。このようなやっかいな攻撃に対し、企業では今後どのような対策を講じていけばよいのか、JPCERTコーディネーションセンター（以下、JPCERT/CC）常務理事の早貸淳子氏に話を伺った。
記事 財務会計・管理会計 福井県勝山市、財務会計システムなどのクラウドサービスの利用を開始 福井県勝山市、財務会計システムなどのクラウドサービスの利用を開始 2012/04/04 共同コンピュータが提供する財務会計などの自治体向け内部事務システムのクラウドサービスを、福井県勝山市が、2012年4月2日から本格的に利用開始した。
記事 IT戦略・IT投資・DX 国内の多国籍企業、IT導入決定は日本本社のIS部門が主導 分野によって差異も 国内の多国籍企業、IT導入決定は日本本社のIS部門が主導 分野によって差異も 2012/04/02 IDC Japanは2日、国内多国籍企業（以下、日系MNC）におけるICTインフラ（国際／国内ネットワーク、データセンター、ハードウェア、セキュリティ、ビデオ会議など）の調達行動に関するユーザー調査結果を発表した。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 「予算を確保しづらい」にどう取り組むか？事業継続のためのIT活用 「予算を確保しづらい」にどう取り組むか？事業継続のためのIT活用 2012/03/30 東日本大震災の発生から1年余りが経過した。いまだに避難生活を余儀なくされる方々も多く、がれき撤去や放射能除染など課題も山積している。改めて早期の復興を祈念したい。震災直後は計画停電が企業活動に多大な影響を及ぼした。その後、夏と冬に懸念された深刻な電力不足は回避できたものの、国内各地で中小規模の地震が相次いでいる。「事業継続」という観点から、「いま何をすべきなのか？」について悩む企業も少なくないはずだ。そこで、今回は「事業継続のためのIT活用」について、震災から1年が経過した時点での調査結果も踏まえながら考えていくことにする。
記事 ITコスト削減 日立など3社、IT機器と空調設備のトータルな省電力を実現する「IT設備連携省電力化ソリューション」提供 日立など3社、IT機器と空調設備のトータルな省電力を実現する「IT設備連携省電力化ソリューション」提供 2012/03/28 日立製作所と日立プラントテクノロジーと日立システムズは28日、使用電力の削減を実現する「IT設備連携省電力化ソリューション」を4月2日から提供すると発表した。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 長崎医療センター、被災時の医療継続を可能にするバックアップシステムを富士通と共同で構築 長崎医療センター、被災時の医療継続を可能にするバックアップシステムを富士通と共同で構築 2012/03/28 長崎医療センターと富士通は28日、被災時にも地域における診療を継続するためのバックアップシステムを共同で構築し、本格運用を開始したと発表した。
記事 業務効率化 富士通、物流業界向けSaaS型倉庫内作業支援サービス「LOMOS/TM-SaaS」提供開始 富士通、物流業界向けSaaS型倉庫内作業支援サービス「LOMOS/TM-SaaS」提供開始 2012/03/27 富士通は、物流業界向け倉庫内作業支援システムをSaaS型サービスとして販売開始した。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 【事例】技術の伝承と人材育成。スピード経営化と業務の効率化に向けた基幹システム刷新プロジェクト 【事例】技術の伝承と人材育成。スピード経営化と業務の効率化に向けた基幹システム刷新プロジェクト 2012/03/22 1947年に創業以来、電力プラントを中心とする基幹設備インフラの建設・メンテナンスに携わっている太平電業。同社では2008年～2010年に掲げた経営計画「チャレンジ10」の一環として、法制度対応、スピード経営、業務効率の向上を実現するため、基幹システムの刷新に取り組んだ。続く2011年からの10年を見据えた「Vision 2020」では、確かな業務基盤とするべく、本格的な活用に取り組んでいる。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 日本企業のBCP対策に5つの課題：5つの調査レポートで明らかに 日本企業のBCP対策に5つの課題：5つの調査レポートで明らかに 2012/03/21 東日本大震災から1年を経て、BCP（事業継続計画）に対する機運が高まるとともに、導入や見直しに関する検証を行った調査結果が数多く報告されている。世界的にみても2011年は地震や台風、津波などの自然災害に加え、民主化運動に伴う政情不安、ユーロ圏の経済問題など、企業の事業継続性をおびやかす材料が目白押しだった。本稿では2012年2月以降に発表された5つの調査レポートからあぶり出された日本企業の課題と、その解決策のヒントを紹介する。
記事 データセンター・ホスティングサービス IDCフロンティア、北九州市でデータセンター増設 大型需要が好調 IDCフロンティア、北九州市でデータセンター増設 大型需要が好調 2012/03/16 IDCフロンティアは15日、福岡県北九州市のデータセンター「アジアン・フロンティア」の5号棟（530ラック規模）の増設を決定したと発表した。3月中に着工し、2013年2月末の竣工を目指す。
記事 ERP・基幹システム TKC、地方公共団体向け基幹システムをクラウド化した「TASKクラウドサービス」を提供 TKC、地方公共団体向け基幹システムをクラウド化した「TASKクラウドサービス」を提供 2012/03/14 TKCは14日、地方公共団体向けクラウドサービス「TASKクラウドサービス」を19日より開始すると発表した。TKCでは総合行政情報システム（地方公共団体向け基幹業務パッケージ）「TASK.NETシリーズ」を全国150団体に提供しているが、これをクラウド化し、TKCの自社データセンターから提供する。既に2団体での導入が決定しているという。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 IIJ、チャイナテレコムと戦略提携 中国でIaaSなどのクラウドサービス提供 IIJ、チャイナテレコムと戦略提携 中国でIaaSなどのクラウドサービス提供 2012/03/12 インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）とIIJの100％子会社で法人向けWANサービス事業等を展開するIIJグローバルソリューションズ（以下、IIJグローバル）は12日、中国国内におけるクラウドサービスの提供に向けて、中国最大の通信事業者、中国電信（チャイナテレコム）と戦略提携することで基本合意したと発表した。
ホワイトペーパー クラウド FacebookやDropboxはどうする？ アプリケーション管理を簡単かつ効果的に行う方法 FacebookやDropboxはどうする？ アプリケーション管理を簡単かつ効果的に行う方法 2012/03/08 膨大な数の新しいWebアプリケーションが、日々登場している。中には、ビジネスの生産力を最大限に引き伸ばすものもある。一方、データを盗みPCを破壊するものもある。ビジネスを効率よく進めるためには、たとえばFacebookやDropboxなど、単純にすべてを規制するのが良策とは言えない。必要性を見極めた上で、誰が、いつ、何の目的でそれにアクセスできるかをコントロールする必要があるだろう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 トヨタ IT・ITS企画部 部長 森敬一氏：スマートコミュニティ時代にトヨタが描く次世代自動車戦略 トヨタ IT・ITS企画部 部長 森敬一氏：スマートコミュニティ時代にトヨタが描く次世代自動車戦略 2012/03/07 エネルギー問題や環境問題、そして災害に強い社会を実現する取り組みとして、各地でスマートシティやスマートコミュニティ構想の実証実験が活発に行われている。中でもトヨタ自動車は同社のPHV（プラグインハイブリット車）を通して、こうした取り組みに積極的に参画している。トヨタの狙いは何か。HP TECHNOLOGY@WORK 東京2012でトヨタ自動車 IT・ITS企画部 部長 森敬一氏が次世代自動車戦略について語った。
記事 サーバ キーワードは「高齢化」「エネルギー」「安全・安心」、日本HPの戦略 キーワードは「高齢化」「エネルギー」「安全・安心」、日本HPの戦略 2012/03/06 日本ヒューレット・パッカード（以下、日本HP）は、昨年11月にミッションクリティカル製品に関するプロジェクト「Odyssey」とARMベースの省電力サーバプロジェクト「Moonshot」という2つを発表した。その後、2月10日に都内で開催された「HP TECHNOLOGY@WORK 東京2012」の基調講演で、日本HP 代表取締役 社長執行役員 小出伸一氏および、執行役員 杉原博茂氏は、今後10年の同社の戦略において、両プロジェクトが重要な役割を果たすとの見解を示した。
記事 Web戦略・EC 小売業のIT化動向2012：Amazonが変える！ECのルールと成功法則 小売業のIT化動向2012：Amazonが変える！ECのルールと成功法則 2012/03/02 2011年末の米国のサンクスギビングデー明けのセール（ブラックフライデー）では、2010年に続き、eコマース（以下、EC）が大幅伸長して注目されました。中でもAmazon.comはKindle Fireというタブレット端末が、キラーコンテンツならぬキラー端末として相当な数を販売した模様で、EC市場への影響も少なくないと考えられます。世界のECプレイヤーがその販路を確実に拡大する中、日本の小売業はEC化、IT化の波にどう立ち向かえばいいのでしょうか？本稿ではEC業界の動向を俯瞰的に紹介します。
記事 PC・ノートPC 省スペースで省電力！ ビジネス向け「液晶一体型PC」を徹底比較！ 省スペースで省電力！ ビジネス向け「液晶一体型PC」を徹底比較！ 2012/02/29 従来はどちらかというと「家庭向け」「エンターテインメント用途」といった印象の強かった液晶一体型PCだが、実はビジネスにおいてこそ「省スペース性」「省電力性」といったメリットが大きく、ここのところ注目を集めている。そこで今回は、ビジネスシーンでの液晶一体型PCのメリットを探るとともに、各メーカーの製品を比較し、最もビジネス用途に向いた1台を選定してみた。（製品比較の機種選定・比較は、ソフトバンク ビジネス＋IT編集部が実施しています）
