記事 IT戦略・IT投資・DX トヨタに学ぶべき「日本流」不確実性への対応、「修正は決して失敗ではない」 トヨタに学ぶべき「日本流」不確実性への対応、「修正は決して失敗ではない」 2022/04/06 あらゆる企業が「不確実性」への対応に追われている。そこで注目される考え方であり、能力が、「状況に応じて経営資産を柔軟に組み立て直す」ための「ビジネス・コンポーザビリティ（BC）」だ。BCは新たな能力創造や製品／組織／プロセスなどを進化させる力、システムのコンポーネント化の程度より決定され、それらのレベルが高い企業ほど、同業他社よりも高いビジネス・パフォーマンスを達成している。ガートナー リサーチ＆アドバイザリ部門 バイスプレジデント,アナリスト,ガートナーフェローの藤原恒夫氏が、同社の「CIO（最高情報責任者）サーベイ」の結果を基に、BCの重要性とその高め方を解説する。
記事 AI・生成AI 見極めるべきは「AIの限界」と「人の長所」、セキュリティにおけるAIとの協働とは 見極めるべきは「AIの限界」と「人の長所」、セキュリティにおけるAIとの協働とは 2022/04/05 サイバーセキュリティ分野では、攻撃側、防御側の双方でAIが活用されるようになっている。果たしてAIによってサイバーセキュリティは強固になっていくのだろうか、それとも大きな被害を招いてしまうのか。情報通信セキュリティの専門家である、国立情報学研究所 サイバーセキュリティ研究開発センターの安藤 類央氏が、さまざまな事例を交えながらAIとの協働について語った。
記事 その他基幹系 AWSが「とどめを刺した」メインフレームの終焉、市場を巡る富士通、IBM、NECの思惑 AWSが「とどめを刺した」メインフレームの終焉、市場を巡る富士通、IBM、NECの思惑 2022/04/05 富士通は2030年度末（2031年3月）にメインフレームの製造・販売から撤退することを明らかにした。60年以上に及ぶとも言われるメインフレームの歴史が幕を閉じることになる。日本のコンピュータ業界の中心であり続けたメーカーの国産メインフレーム事業の終焉に期日が切られた格好だ。コンピュータ黎明期から築き上げられてきた“歴史あるシステム”から、時代の流れを受けてスムーズにクラウドに移行することは、基本的には建設的な話である。しかし、近年クラウド化によるメリットが強調される中、その流れに乗ることのできない事情を抱える業界も多くあるようだ。
記事 人材管理・育成・HRM なぜ「いつものやり方」で採用できない？ 人材獲得の根本問題と求められる変革とは なぜ「いつものやり方」で採用できない？ 人材獲得の根本問題と求められる変革とは 2022/04/04 企業の人材獲得が激しさを増している。デジタルトランスフォーメーション（DX）に必要なデジタル人材はもとより、あらゆる業種・業界で人手不足が深刻さを増している。採用担当者からは「求人を出したのにまったく応募がない」といった悲痛な声も聞こえてくる。もちろん少子高齢化が原因の1つだが、決してそれだけではない。現実に優秀な人材の獲得に成功した地方の中小企業も存在するのだ。ここでは、こうした企業の事例も交えて、新しい人材獲得の手法を考えたい。
記事 セキュリティ総論 名和利男氏が明かす「やっている感を出すだけ」のセキュリティ対策から脱却する方法 名和利男氏が明かす「やっている感を出すだけ」のセキュリティ対策から脱却する方法 2022/04/04 リモートワークなどの働き方はもはや当たり前となった。それに伴い、サイバー脅威も巧妙かつ悪質化し、新たな被害も目立ち始めている。「日本では政府がセキュリティ対策に関する多くのガイドラインや法規制を施行してきたが、どれも企業目線になっていない」と指摘するのは、サイバーディフェンス研究所 専務理事／上級分析官 名和 利男氏だ。同氏は「企業の利益を守る」という観点から、本当に必要なセキュリティ対策について解説した。
記事 セキュリティ総論 【徹底調査】サイバー攻撃の「フランチャイズ化」「多重脅迫」にどう対策する？ 【徹底調査】サイバー攻撃の「フランチャイズ化」「多重脅迫」にどう対策する？ 2022/04/04 コロナ禍によって働き方の多様化が加速し、デジタルトランスフォーメーション（DX）によるビジネスのデジタル化が進展する一方、サイバー攻撃は増加傾向にある。特に2021年は「二重脅迫型」や「RaaS（Ransomware as a Service）」などビジネスモデルが確立したランサムウェアの脅威がより台頭した。そこで、徹底的な調査と研究から2021年の脅威動向を振り返りつつ、2022年に起こり得るサイバー脅威予測を見ていこう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 1万社調査が示した「DXへの本音」、社長や企業の年齢、業種で“一変”するワケ 1万社調査が示した「DXへの本音」、社長や企業の年齢、業種で“一変”するワケ 2022/04/01 市場の競争環境はますます厳しさを増し、企業はデータとデジタル技術を活用した製品や、サービス・ビジネスモデルの変革によって競争上の優位性を確立させる「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の実現が求められている。帝国データバンクや富士キメラ総研が実施した市場動向調査によると、国内のDX市場は引き続き成長が期待されるものの、企業のDX推進の状況は企業規模、経営層の年齢や創設年数、業種などで大きな差がみられている。この記事では、調査結果を踏まえて、国内DXの実態と今後の成長領域を考察する。
記事 データ連携・ETL・EDI なぜDXやデータ活用が“夢物語”なのか？ まず見直すべき「大前提」とは なぜDXやデータ活用が“夢物語”なのか？ まず見直すべき「大前提」とは 2022/04/01 日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）がなかなか進まない。さまざまな要因が挙げられているが、中でも最も深刻だと指摘されているのが、DX実現に欠かせない「データ活用」の遅れだ。多くの企業がデータ活用の必要性、重要性を認識しているにもかかわらず、データ活用はなぜ思うように進まないのか。多くの企業の実態を見ていくと、どうやらそこには、データ分析以前に解決すべき大きな課題があるようだ。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マーケ担当者“必見”、驚くほど成果が出るGIS×人流分析、凄すぎる3つの特徴を解説 マーケ担当者“必見”、驚くほど成果が出るGIS×人流分析、凄すぎる3つの特徴を解説 2022/04/01 店舗運営や営業活動などでエリアマーケティングを展開する際、GIS（地理情報システム）の活用が加速している。従来のGISは、得られる情報が過去のデータに基づくものであり、精度にも課題があった。だがIoTやセンサー技術が発展した現在では、高い精度で即座に把握できるようになった。これを人流分析に活用すれば、リアルタイムだけでなく、1時間後の人流を予測することまで可能だ。GISなどで得られるデータはSaaS型のクラウドサービスを通して誰でも利用できるが、具体的にはどのように活用し、成果を出すことができるのか。
記事 ロボティクス 製造・物流・サービスが入り乱れるロボットシーン、2022国際ロボット展に感じた潮目 製造・物流・サービスが入り乱れるロボットシーン、2022国際ロボット展に感じた潮目 2022/04/01 人手不足が深刻化し、AI技術が発展するなか、自動化技術はこれからも確実に伸びる。ロボットシーンは次のステージに行くための新たな踊り場に差しかかっているのかもしれない。これまでのロボット各社はさまざまな新規用途へ本格的に進出しようとしており、AIスタートアップは新たな分野で飛躍を狙っている。これらが入り乱れる「2022国際ロボット展」の会場は、まさに混沌としていた。もしかすると潮目が変わる直前の状況にあるかもしれないロボットシーンの一断面を見ておこう。
記事 ERP・基幹システム 「経営基盤のDX」で意思決定を加速せよ ニューノーマル時代に求められるERPの条件 「経営基盤のDX」で意思決定を加速せよ ニューノーマル時代に求められるERPの条件 2022/03/31 さまざまな企業が今、デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みを余儀なくされている。比較的手を付けやすいコミュニケーション・コラボレーション領域等で投資が進んでいるようだが、真に求められているDXを実現するためには、基幹システム・ERPの変革は避けて通ることはできないだろう。ERPにメスを入れることで、各種業務で利用されるSaaSとのデータ連携が進む上、社内のワークフローを整備でき、経営陣は迅速に正確なデータを収集できる。本稿では、DXを成功に導くERPについて考えていこう。
記事 製造業界 ソニーのモビリティ戦略はすでにこれだけ始まっていた、ホンダ提携前の周到なフラグ ソニーのモビリティ戦略はすでにこれだけ始まっていた、ホンダ提携前の周到なフラグ 2022/03/31 2022年初めに発表された、ソニーの自動車業界参入というニュースは、3月に本田技研工業（ホンダ）との提携合意が発表されるなど、着実に前進している。ソニーのクルマはどのようなものになるのか、今から注目を集めているが、実は同社がここ数年取り組んできた事業にすでにヒントがいくつもある。
記事 その他 なぜ中国で「銀行口座不要」の起業が増えているのか？ 日本企業が捉えるべき変化とは なぜ中国で「銀行口座不要」の起業が増えているのか？ 日本企業が捉えるべき変化とは 2022/03/30 中国の輸出企業は、「1年で10～20％」というダイナミックな価格変動と、金融当局によるリスク管理の要請から、「変化型」「小型化」の傾向が強まっている。こうした傾向を受け、テクノロジーによって越境取引における金融面の課題を解決することに期待が高まっている。中国の海外貿易の現状や、日本を含むアジア地域におけるフィンテックの今後の展望について、越境金融およびリスク管理サービスを提供するXTransfer 創業者兼CEOのビル・テン氏と、36Kr Global 調査・コンサルティング部門責任者のアレックス ジャオ氏（モデレーター）が語った。
記事 セキュリティ総論 「電子帳簿保存法の改正」は、停滞しがちなペーパーレス化を一気に進めるチャンスだ 「電子帳簿保存法の改正」は、停滞しがちなペーパーレス化を一気に進めるチャンスだ 2022/03/30 電子帳簿保存法が改正され、2022年1月から施行が始まった。ただし、そこには2年間の「宥恕（ゆうじょ）措置」という聞き慣れない期間も設けられている。それはどういうことなのか、また、企業は改正後の電子帳簿保存法に対応すれば十分といえるのか。ここではこうした疑問を答えつつ、今回の法改正を企業変革のチャンスに変える取り組みについて解説する。
記事 AI・生成AI 今がアツい「AIロボット」、“5年で5倍”の圧倒的な成長市場、その可能性を探る 今がアツい「AIロボット」、“5年で5倍”の圧倒的な成長市場、その可能性を探る 2022/03/28 1 産業用ロボットの需要拡大に加えて、ヘルスケア業界における新型コロナ対策としてのAI（人工知能）ロボットの導入拡大など、多様な要因がAIロボット市場の成長を促進しています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「AIロボットの世界市場・COVID-19の影響（～2026年）：ロボットタイプ（サービス・産業用）・技術（機械学習・コンピュータービジョン・コンテキストアウェアネス・NLP）・提供区分・用途・地域別」から、サービスロボットをはじめとするAIロボット市場について同社の調査結果などを紹介していきます。
記事 クラウド 超簡単「データ分析」入門、Google Cloudで“誰でも”できる方法と3つの事例を解説 超簡単「データ分析」入門、Google Cloudで“誰でも”できる方法と3つの事例を解説 2022/03/28 企業活動においては、多様なデータを活用・分析することが経営最適化のために必要不可欠となっている。半面、「多くの資金や労力が必要ではないか」との懸念から、本格的なデータ分析に二の足を踏む企業は少なくない。この上、取得したデータを分析に使えるデータへ変換する技術も必要なため、一般的な企業にとってはハードルが高いと考えられがちだ。しかし、これらは既存のクラウドサービスで解決できる。データ活用を安価で手軽に小規模から始められる方法を解説する。
記事 データ連携・ETL・EDI データドリブンな組織をどう作る？ 「人材/ツール/データ連携基盤」の3ステップを解説 データドリブンな組織をどう作る？ 「人材/ツール/データ連携基盤」の3ステップを解説 2022/03/28 データは「ヒト・モノ・カネ」に次ぐ、第4の経営資源だ。今や合理的な意思決定の要であり、データの精度がそのまま経営戦略の成否を決めると言ってもよいだろう。だが実際に、経営におけるデータ活用を徹底している企業は少なく、いまだ属人的な勘や経験に頼った判断が幅を利かせている。そこで今回は「データドリブン」の意義や価値を改めて確認しながら、実践に必要な人材と組織、ツール、そしてデータ連携基盤について探っていく。
記事 経営戦略 半年前の経営目標ではNG、激変するビジネス環境に「計画業務DX」が効く理由 半年前の経営目標ではNG、激変するビジネス環境に「計画業務DX」が効く理由 2022/03/28 新型コロナウイルスの世界的なパンデミック以降、企業は濃い霧の中に迷い込んだようだ。先を見通すことが困難となり、多くの企業がこれまで立てた計画を全面的に見直す必要に迫られた。そして、それは今も続き、これからも続くだろう。つまり、いくら計画を立てても、すぐに見直さなければならない状況が続くのだ。こうした状況に対応するために必要な「計画業務DX」とは何だろうか。
記事 CRM・SFA・コールセンター ハードルの上がった「顧客体験」に応えるため、なぜ「従業員体験」が重要なのか？ ハードルの上がった「顧客体験」に応えるため、なぜ「従業員体験」が重要なのか？ 2022/03/25 コロナ禍で人々の生活様式が大きく変化し、顧客のニーズも変化した。この変化に伴い、企業と顧客との関わり方も変化している。コロナ前の接客は、リアル店舗において対面で行うことが中心だったが、コロナ禍ではリアル店舗とオンライン店舗のそれぞれの良さを活かしたスタイルに変わり、顧客も従業員も新たな体験を重ねている。顧客からの期待に応えつつ、従業員にとって働きやすい環境を整えるために、企業はどのような取り組みを行えば良いのか？
記事 IT運用管理全般 現場はもう限界…求められる“運用管理DX”に「データのKPI化」が効果的な理由 現場はもう限界…求められる“運用管理DX”に「データのKPI化」が効果的な理由 2022/03/25 現在の企業にとって、ITシステムの重要性は以前とは比較にならないほど高まっている。一方で「ITシステムは動くのが当たり前」と考えられているのも事実だ。それだけ運用管理を担う情報システム部門の責任は重く、プレッシャーは大きい。ところが、運用管理の現場に目を向けると、そこにかかる負荷が急激に高まっている厳しい現実が見えてくる。手遅れにならないためには、今すぐ何らかの手を打つ必要があるだろう。その厳しい現実と対策を解説する。
記事 データセンター・ホスティングサービス エヌビディア×IDCフロンティア対談、「AI」「GPU」「データセンター」の親和性 エヌビディア×IDCフロンティア対談、「AI」「GPU」「データセンター」の親和性 2022/03/25 さまざまなビジネス領域において、AIや機械学習の活用が急速に広がりつつある。一方で企業のIT環境へと目を向けると、パブリッククラウドの利用がトレンドとなりつつある。しかし実は、自社でAIを効果的に活用する上では、データセンター利用のメリットが高まってきている向きもある。今回は、AIに欠かせないGPUの世界的なメーカーであるエヌビディアと、国内データセンター事業者の草分けであるIDCフロンティアそれぞれのキーパーソンの対談を通じて、これからのAI活用を支えるソリューションについて明らかにする。
記事 経営戦略 標準必須特許（SEP）とは何か？ ライセンス紛争の背景、日本と世界の対応とは 標準必須特許（SEP）とは何か？ ライセンス紛争の背景、日本と世界の対応とは 2022/03/25 1 近年、通信技術などの標準規格を使用する上で必須となる「標準必須特許」（SEP）のライセンスを巡る紛争が各国で生じている。今回は、標準必須特許の定義から、こうした特許のライセンスの拡大やそれに伴う紛争、紛争の解決に向けた各国政府の対応に至るまで、そのポイントを分かりやすく解説する。
記事 セキュリティ総論 脱・10年前のセキュリティ、専門家が解説「自社を守るための5つの強化ステップ」 脱・10年前のセキュリティ、専門家が解説「自社を守るための5つの強化ステップ」 2022/03/24 世界的に見るとランサムウェアの被害は拡大傾向にある。ソフォスのランサムウェアの調査（2020年度）によると、調査対象企業のうち37％が攻撃を受けており、身代金の平均額は17万ドル（約1875万円）に上る。さらに被害から復旧までにかかる費用の平均総額は185万ドル（約2億350万円）という。こうした中、企業はどれだけ対策ができているのだろうか。サイバーセキュリティ対策のスペシャリストであるソフォスの杉浦一洋氏と、ラックの内田法道氏が、企業が抱える根本的な課題に切り込む。
記事 製造業界 「第5次産業革命」をわかりやすく解説、ドイツ・米国・中国・日本の最新動向とは 「第5次産業革命」をわかりやすく解説、ドイツ・米国・中国・日本の最新動向とは 2022/03/24 3 現在、第4次産業革命に続く「第5次産業革命」の議論が盛んに行われており、各国は第4次産業革命の次の姿、つまりNext Industry 4.0に関するコンセプトを続々と発表している。たとえば、ドイツはIndustry4.0に続く方針として「2030 Vision for Industrie 4.0」を発表したほか、欧州委員会は「サステナビリティ」「人間中心（ヒューマンセントリック）」「レジリエンス」をコンセプトに持続可能な産業のあり方を目指す「インダストリー5.0（Industry 5.0）」を提唱している。日本でも経済発展と社会的課題の解決の両立を目指す「Society5.0」が打ち出されるなど、世界の第5次産業革命に向けた動きが加速しているのだ。ここでは、各国の第5次産業革命の最新動向を解説する。
記事 経営戦略 顧客接点を増やすだけでは売上は伸びない？購買金額1.3倍を実現した「データ活用」とは 顧客接点を増やすだけでは売上は伸びない？購買金額1.3倍を実現した「データ活用」とは 2022/03/22 顧客体験価値（CX）を向上させる上で重要になるのが「顧客理解」だ。顧客の嗜好を的確に捉えたアプローチができれば、顧客にとって特別な体験を提供できる。そうした顧客体験を創出するには、顧客の行動データの分析・活用が鍵になるが、いまだ多くの企業では顧客データの収集・分析体制が部署ごとに分断されているなど、データを有効活用できる環境が整っているとは言えない状況がある。こうした課題を解決し、成果に結びつくマーケティングを実現する方法はあるのだろうか。
記事 電子メール・チャット 時間を「30分の1」に、パーソルテンプスタッフの問い合わせ業務が“劇的改善”した理由 時間を「30分の1」に、パーソルテンプスタッフの問い合わせ業務が“劇的改善”した理由 2022/03/22 業務効率化の有効なサービスとして、AIチャットボットが注目されている。自然言語処理や人工知能の技術の進化によって、AIチャットボットの精度が大幅に向上し、問い合わせ対応の自動化が可能になったからだ。「人手不足解消」にも有効であり、導入を検討する企業も増えてきた。PCにキーワードを入力するだけで答えにたどりつけるAIチャットボットは、リモートワークとの親和性も高い。AIチャットボットを導入したパーソルテンプスタッフの事例を交えながら、導入のポイントやその効果を解説していく。
記事 業務効率化 業務改善プロが語るDX阻む「企業風土」、考えなしのツール導入は悪習慣を生むだけ？ 業務改善プロが語るDX阻む「企業風土」、考えなしのツール導入は悪習慣を生むだけ？ 2022/03/18 日本企業のDXが進まない原因は「デジタル」ではなく、高度経済成長期の「遺物」にあった。業務改革コンサルタントを行うリビカル代表の元山文菜氏は、「業務の在り方が遺物になっている」ことを示唆し、「BPR（ビジネスプロセスリエンジニアリング）」の必要性を説く。BPRによって、業務プロセス改革をどのように進めていくべきか。同氏は、改革の成功には、トップダウンとボトムアップの活動を両輪で回すことが必要だと強調する。
記事 ペーパーレス化 どうしても残る紙の書類、テレワークの足かせに……一気に電子化する方法はあるか？ どうしても残る紙の書類、テレワークの足かせに……一気に電子化する方法はあるか？ 2022/03/16 テレワークを実現するため、多くの企業でペーパーレス化が進んだ。しかし、それでも請求書やFAXによる注文受付、契約書など、紙の書類が残っている企業は多いだろう。しかし、それを放置すると業務のデジタル化は遅れ、紙の書類対応のためだけに出社を余儀なくされるケースも出てくる。残った紙を一気に電子化し、業務を自動化するにはどうすればよいのか。その具体的な方法を解説する。
記事 その他 2023年のインボイス制度が追い風？ 企業間取引のデジタル化の課題と解決方法を探る 2023年のインボイス制度が追い風？ 企業間取引のデジタル化の課題と解決方法を探る 2022/03/16 2023年10月1日から適用税率や消費税額など必要事項を記載した「適格請求書保存方式（インボイス制度）」が開始される予定だ。記載内容をデジタル化した「電子インボイス」活用で、企業間取引のデジタル化の進展が期待される。海外事例や金融業、製造業における取引のデジタル化の課題を踏まえ、電子インボイスを契機とするデジタル化推進への今後の展望について、キャディ 装置事業部 事業部長 幸松 大喜氏、インフキュリオン 代表取締役社長 丸山 弘毅氏、freee 執行役員 社会インフラ企画部長 木村 康宏氏、デジタル庁 国民向けサービスグループ 大久保 光伸氏が議論した。
記事 ITコスト削減 このままでは危険な「SAP 2027年問題」、移行期間とコストを“半減”させる方法とは？ このままでは危険な「SAP 2027年問題」、移行期間とコストを“半減”させる方法とは？ 2022/03/16 多くの国内企業が基幹系業務システムとして利用しているSAP ERPだが、その現行バージョンのサポートが2027年に終了する「SAP 2027年問題」が深刻化している。SAP社としてはSAP S/4 HANAへの刷新を推奨しているものの、移行に対応できるITベンダーやIT人材は不足する一方だ。そのため、ユーザー企業は莫大なコストと人的負担を強いられることとなる。では、SAP S/4 HANAへのマイグレーションを効率的に進めるには、どのようなアプローチを取るべきだろうか。
