記事 ブロックチェーン・Web3 ブロックチェーンで「強制労働」をなくせ！ 米国務省とスタートアップの挑戦 ブロックチェーンで「強制労働」をなくせ！ 米国務省とスタートアップの挑戦 2018/04/06 仮想通貨のためのプラットホームとして開発されたブロックチェーンだが、このところビジネス界でも利用が広がっている。そんな矢先、米国務省と複数の企業が協調し、世界中で今も存在する子供の強制労働（Forced labor）など、いわゆる「奴隷労働」を撲滅しようという取り組みが始まった。
記事 国際法・国際標準化 GDPR（EU一般データ保護規則）とは何か？ 概要と対応方法をわかりやすく解説する GDPR（EU一般データ保護規則）とは何か？ 概要と対応方法をわかりやすく解説する 2018/04/06 GDPR（EU一般データ保護規則）は、日本を含むEU域外の企業にも広く影響があり、また、違反時の制裁金が高額なため、GDPR対応を検討する日本企業は増えています。GDPR対応においては、まず「GDPRで保護されるべき個人データとは何か」「同データの取り扱いがある場合、日本企業にどういった影響があるのか」「影響がある場合、企業として対応すべきことは何か」を見極めることが重要です。本稿では「GDPRとは何か」を説明するとともに、企業が対応する方法と注意すべきポイントを紹介します。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR VRの認知度は高く経験も増加、4割が「勤務先で活用する可能性あり」と回答 VRの認知度は高く経験も増加、4割が「勤務先で活用する可能性あり」と回答 2018/04/06 バーチャルリアリティ（仮想現実）を指すVRはエンターテインメントだけにとどまらず、企業の研修やトレーニング、設計・デザイン、不動産の内見など業務への取り組みが始められている。2017年11月のウェブ調査で、認知度は9割近い結果が出ているが、AR（拡張現実）、MR（複合現実）など、周辺領域とともにどんな使われ方をしているのか。
記事 市場調査・リサーチ 高収入が期待できるIT資格トップ10は？ AWS系が2位と4位を占める 高収入が期待できるIT資格トップ10は？ AWS系が2位と4位を占める 2018/04/06 IT系の教育事業を行う米グローバルナレッジは、米国において現在取得可能なIT系の資格のなかから高い収入を得られる15の資格をランキングで紹介した記事「15 Top-Paying IT Certifications for 2018」を公開しています。
記事 ブロックチェーン・Web3 4割超の日本企業がブロックチェーンに取り組み、ガートナー調査 4割超の日本企業がブロックチェーンに取り組み、ガートナー調査 2018/04/05 従業員数500人以上の日本企業に対するブロックチェーンへの取り組み状況に関する調査の結果、42.6％の企業が、調査など初期的なものも含め、ブロックチェーンに何らかの形で取り組んでいることがわかった。さらに今後3年以内にブロックチェーンに取り組む日本企業の割合は6割程度に達するという。
記事 コンプライアンス総論 フェイスブックに創業以来の危機、ザッカーバーグはなぜユーザーの信頼を失ったのか フェイスブックに創業以来の危機、ザッカーバーグはなぜユーザーの信頼を失ったのか 2018/04/05 フェイスブックが2004年の創業以来、最大の危機に陥っている。ユーザーの嗜好や性格の詳細なデータに第三者アプリからアクセス可能な仕様が悪用されたためだ。2018年3月17日の報道から、フェイスブックはその初期対応のマズさにより、逆に火に油を注いできた。フェイスブックがユーザーの信用を失うに至った問題点を明らかにする。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 2018/04/05 個人の生き方や社会との共生について、さまざまな意見が交わされるようになっているが、この大きなうねりの中で、当事者の声はどこまでがリアルに届けられ、また当事者同士はどのように世相を感じているのか。ダイバーシティの実現に向けて、具体的に何が課題となり、改善が期待されているのか。2月22日、23日にわたり、東京・渋谷トランクホテルで開催された、個性の垣根を越えて誰もが強くしなやかに自分らしく生きる社会を考えるイベント「MASHING UP」において、「障がい者雇用」について考えるカンファレンスが開かれ、大橋 グレース愛喜恵氏、今井 絵理子氏、一木 裕佳氏が登壇。「障がい」と向き合う当事者たちから、生の声が伝えられた。
記事 コンプライアンス総論 酒税法改正で「まぜものビール」解禁。キリンやアサヒは本場ベルギーに勝てるか？ 酒税法改正で「まぜものビール」解禁。キリンやアサヒは本場ベルギーに勝てるか？ 2018/04/05 4月1日、酒税法が改正・施行された。今回の大きな改正点は今まで発泡酒扱いされていた「まぜものビール」の公認。麦芽使用比率が50％以上なら、副原料にハーブやフルーツや海産物のエキスを使っても「ビール」と認められるようになった。大手メーカーは新製品を続々発売し、全国の地ビール醸造元にとっても地元の特産品の味が加わったビールを企画できるチャンス。長期低落傾向のビールが復活するきっかけになるかと思えば、「まぜものビール大国」ベルギー産という手ごわいライバルも日本に上陸してくる。
記事 Web開発・アプリ開発 いつまで経っても新規事業のWeb・アプリ開発が進まない、たった2つの理由 いつまで経っても新規事業のWeb・アプリ開発が進まない、たった2つの理由 2018/04/04 国内のIT人材の不足が叫ばれて久しいが、特にWebサービスやアプリ事業においては、単に全体の母数の減少だけではない問題がそこにはある。加えて、アウトソースに頼ろうとしても、意思伝達の齟齬によって開発のスピード感が欠けることも多い。新規事業の開発を支える土台は、国内から枯渇しかけているのだろうか。
記事 衛星通信・HAPS・NTN 「Office 365」がネットワーク帯域75％を占有した仰天の理由 「Office 365」がネットワーク帯域75％を占有した仰天の理由 2018/04/04 Office 365導入の流れを事例を通して掘り下げる本連載。前回は導入にあたり、考慮しておくべきセキュリティ課題と対策を中心に紹介した。今回は、実際のOffice 365のトライアルで直面した想定外の問題と解決策について、前回に引き続き導入に携わったネットワンシステムズ 経営企画本部 情報システム部 インフラ基盤チーム エキスパートの木下智生氏と小野仁司氏に話を聞いた。Office 365の導入を検討中の企業には、きっと参考になるはずだ。
記事 クラウド Office 365活用の最終形態「BYOC」はこうして実現する Office 365活用の最終形態「BYOC」はこうして実現する 2018/04/04 働き方改革を進めるためにOffice 365を全社導入したネットワンシステムズ。同社は、セキュリティや利便性の課題を想定し、さまざまな対策を練りながらクラウド導入の準備を進めたが、トライアルで想定外の課題が発見され、それを解決してから全社導入にこぎ着けることになった。連載第4回の今回は、Office 365全社導入で同社が問題を乗り越えた方法と、その後のモバイル活用促進のための周辺ソリューション戦略、さらに、今後の働き方を大きく変えるOffice 365活用の最終形態「BYOC」に向けた構想について話を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 量子超越性、フライングカー… SFを超える？ 世界のテックトレンド10選 量子超越性、フライングカー… SFを超える？ 世界のテックトレンド10選 2018/04/04 テクノロジーの各業界への影響力の拡大がしている。その一方で、影響力を増すテクノロジーに対して、政府機関などによる規制の強化が始まりつつある。さらに、「フライングカー（空飛ぶクルマ）」や、「量子超越性（Quantum Supremacy）」など、従来SFの世界にしか存在しなかったモノの実現も射程に入ってきた。今、世界で、社会で、経済で、何が起きているのか？ 今つかまなければいけない10のトレンドを、フロスト＆サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタント ローレン・テイラー氏と同 モビリティ部門主席コンサルタント 森本 尚氏が解説する。
記事 ストレージ NANDフラッシュメモリ市場は今後どうなる？ IHSマークイット南川氏が最新動向を展望 NANDフラッシュメモリ市場は今後どうなる？ IHSマークイット南川氏が最新動向を展望 2018/04/04 スマートフォンなどの普及により、今やなくてはならない存在となった「NANDフラッシュメモリ」。IHSマークイットの調査によれば、2017年の同市場はスマートフォンやSSDの成長により、金額ベースで前年比40％以上の急成長を遂げたという。今後もこの成長は続くのだろうか？ 半導体分野に詳しい同社の主席アナリスト 南川 明氏が世界を取り巻くデジタルメガトレンドの現状からNANDフラッシュメモリ市場の現状、そして今後の需要予測について語った。
記事 市場調査・リサーチ 企業の9割がリスクマネジメント計画を策定、「クライシス経験有無」で対応に差 企業の9割がリスクマネジメント計画を策定、「クライシス経験有無」で対応に差 2018/04/04 トーマツは1月、454社にアンケートでたずねた「企業のリスクマネジメントおよびクライシスマネジメント実態調査」の結果を発表した。企業が国内で最も優先しているリスクは、「地震・風水害等、災害の発生」であり、多くの企業で対策の後がみられる結果が出たが、「クライシス経験有無」で、クライシス後の行動に差が出る結果となった。
記事 人件費削減・リストラ 人材不足でオフショア開発、なぜ失敗するのか どの国を選ぶべきなのか 人材不足でオフショア開発、なぜ失敗するのか どの国を選ぶべきなのか 2018/04/03 少子高齢化が進む日本では、あらゆる業界で人手不足が深刻化している。特にIT業界のエンジニア不足は、今後、ますます深刻になるだろう。優秀なエンジニアが少なければ、それだけ人的コストも高くなる。そこで注目されるのがオフショア開発だ。だが、オフショアだからこそのメリットを享受し、デメリットを避けるには開発先となる地域の慎重な選定が必要になる。オフショア開発に最適な地域はあるのだろうか？
記事 システム開発ツール・開発言語 NTT、オムロンらも新設する「CVC」、失敗しないための5つのポイント NTT、オムロンらも新設する「CVC」、失敗しないための5つのポイント 2018/04/03 大企業とベンチャー企業のオープンイノベーションが加速している。そこで活発化しているのが、事業会社が自ら、ベンチャー企業に投資を行うCVCファンドを設立する動きである。その実態を探るべく、PwC Japanグループ PwCアドバイザリーがCVCファンドの調査を実施した。日本企業におけるCVCファンドを活用したオープンイノベーション促進の現状と課題、CVCファンドを活用する重要性について、同社ディールズストラテジー部門リーダーの青木義則氏が解説する。
記事 AI・生成AI 走行データ企業「ナウト（Nauto）」とは？トヨタやBMWらがこぞって出資するワケ 走行データ企業「ナウト（Nauto）」とは？トヨタやBMWらがこぞって出資するワケ 2018/04/03 多くの企業が自動運転に投資している。自動運転および運転支援システムは、技術が向上すれば、交通事故を減らし、運輸事業者の費用負担を軽減すると見られている。米国のベンチャー企業ナウトは、通信機能を備えたカメラを自動車に設置し、各種の走行データを収集している。このデータは自動運転をつかさどる人工知能の訓練データとして活用できるため、ナウトには自動運転の研究開発を進める大手からの提携話が舞い込んでいる。同社を巻き込んだ走行データの獲得をめぐるトヨタ、BMW、ＧＭ、ソフトバンクグループの戦略を見てみよう。
記事 デジタルマーケティング総論 コカ・コーラやロレアルは何がスゴい？ 6つのスタイルに学ぶ「顧客分析の秘訣」 コカ・コーラやロレアルは何がスゴい？ 6つのスタイルに学ぶ「顧客分析の秘訣」 2018/04/03 マーケティングでは、さまざまな形で顧客を分析しているのではないだろうか。その手法は多岐にわたり、さらに見込める効果も一律ではない。では「企業は何を基準に」「どう取り組みを推進すべき」なのか。顧客分析の6つのスタイル（類型）とそれぞれで見込めるメリット、さらに顧客分析で成功する方法を解説しよう。
記事 IT運用管理全般 エネルギア・コミュニケーションズ事例：最先端DCの自動化を実現した運用手法を解説 エネルギア・コミュニケーションズ事例：最先端DCの自動化を実現した運用手法を解説 2018/04/02 中国地方に拠点を置き、地域に根ざした「電気通信事業」と「情報処理事業」を展開している株式会社エネルギア・コミュニケーションズ（略称：エネコム）。同社は、2016年12月、3拠点目となる「Enewings広島データセンター」を開設したが、同時に進めたのが運用の改革だった。従来の数倍の規模を持つ「Enewings広島データセンター」は、従来の手動設定をベースとした運用を続けると、いずれ"立ち行かなくなる"と判断されたからだ。そこで同社は、契約数が伸びてもコスト増につながらず、かつ運用品質を落とさない新しい運用の仕組みを模索することになった。
記事 クラウド IBM×VMware対談で見えた、基幹システムの見直しに「今が絶好機」な理由 IBM×VMware対談で見えた、基幹システムの見直しに「今が絶好機」な理由 2018/04/02 企業の基幹システムの多くは、すでに仮想化による集約が進み、ある程度の最適化は済んでいるはずだ。しかし、「激動」と言っても大げさではない現在のビジネス環境において、基幹システムにもさらなるコスト削減や俊敏性が求められている。そこで1つの解が「クラウドの活用」だが、これまで簡単ではなかった。しかしここにきて、急速に環境が整い始めているという。クラウド領域でグローバルに戦略的パートナーシップを深める日本アイ・ビー・エムとヴイエムウェアのエキスパートに、ITインフラのトレンドや課題、効果的な仮想環境のクラウド移行シナリオについて話を聞いた。
記事 クラウド IBM×VMware対談で見えた、基幹システムの見直しに「今が絶好機」な理由 IBM×VMware対談で見えた、基幹システムの見直しに「今が絶好機」な理由 2018/04/02 企業の基幹システムの多くは、すでに仮想化による集約が進み、ある程度の最適化は済んでいるはずだ。しかし、「激動」と言っても大げさではない現在のビジネス環境において、基幹システムにもさらなるコスト削減や俊敏性が求められている。そこで1つの解が「クラウドの活用」だが、これまで簡単ではなかった。しかしここにきて、急速に環境が整い始めているという。クラウド領域でグローバルに戦略的パートナーシップを深める日本アイ・ビー・エムとヴイエムウェアのエキスパートに、ITインフラのトレンドや課題、効果的な仮想環境のクラウド移行シナリオについて話を聞いた。
記事 AI・生成AI ビッグデータ全盛の時代に「スモールデータが重要」と叫ぶワケ ビッグデータ全盛の時代に「スモールデータが重要」と叫ぶワケ 2018/04/02 昨今、人工知能（AI）という言葉を耳にしない日がないほど、頻繁に取り上げられている。実際、AIは我々の生活にも浸透しつつあるが、そのブームを支えているのは「ビッグデータ」であると言っても過言ではないだろう。ビッグデータの分析の仕方によっては、これまで気付かなかった新たなインサイトを導き出すことが可能だからだ。ではAI時代において、ビッグデータがなければイノベーションを起こすことはできないのか。実は、必ずしもビッグである必要はないと筆者は考えている。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン ボディポジティブとは何か？ 身体のダイバーシティ&インクルージョンでファンを獲得せよ ボディポジティブとは何か？ 身体のダイバーシティ&インクルージョンでファンを獲得せよ 2018/04/02 従来の美の基準から自由になって、自分の体形を受け入れようという「ボディポジティブ」のムーブメントが広がっている。この動きは、レディー・ガガ氏や渡辺直美氏など有名人からのメッセージを通して広がり、世界的なおもちゃであるバービーや、ユニリーバのダヴブランドにまで影響している。ボディポジティブが生まれた背景、マーケティング上の意義、世界と日本の事例を紹介しながら、ボディポジティブが切り開く社会とビジネスの可能性を解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか 2018/04/02 経営者にとって多様な働き方のニーズに対応することは喫緊の課題である。同時に、専門性の高い社員に対するキャリアマネジメントにも目を配らなければならない。一般社団法人at will workが主催したカンファレンス「これからの働き方を考える」に登壇した水口 哲也氏は、『仕事の価値を考える』をテーマに講演。クリエイターであり経営者でもある自身の経験を基に「社員がゼロでもプロジェクトを成功に導くコツ」を語った。
記事 ビデオ会議・Web会議 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 2018/03/30 グローバルに複数の拠点を持ち、国内にもいくつかの工場を持つ中堅の精密機械メーカーのA社。アジアを中心にグローバル展開をさらに加速するため、一昨年は海外の部品メーカーを買収した。その結果、社員同士の意思疎通に齟齬が生じたり、国内外での出張が急増。そこで情報共有・コミュニケーションの共通基盤としてOffice 365を導入した。コミュニケーションは活発化した一方で、いざフタを開けてみると、それでも出張の数は減らなかったのである。
記事 ビデオ会議・Web会議 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 2018/03/30 働き方改革の推進は、今やどの企業にとっても経営課題の一つだ。この課題に対して2017年4月から本格的に取り組んだ味の素は、1日の所定労働時間を20分短縮した。半期で1人当たり32時間の総実労働時間を削減してもなお時間売上高を上げられたのは、味の素が効率よく“ムダ”を削ったためだ。本企画では、「すべての企業が実現しうる」という“味の素流働き方改革”の真髄に迫る。カギは「テレワーク」、そして「会議」だ。
記事 経営戦略 デンソーが6倍のスピードで「デジタルトランスフォーメーション」を実現した方法 デンソーが6倍のスピードで「デジタルトランスフォーメーション」を実現した方法 2018/03/30 100年に一度の大改革といわれる企業の「デジタル変革」。グローバル経済の広がりもあいまって、異業種からの「ディスラプター（創造的破壊者）」が市場に参入する状況が加速している。では、企業は生き残りのため、どのようなことに取り組めばよいのか。デンソー 技術開発センター デジタルイノベーション室長の成迫剛志氏が、同社で推進しているデジタルトランスフォーメーションを紹介する。
記事 データ戦略 すかいらーくの売上V字回復の裏にあった「データドリブン経営5原則」とは？ すかいらーくの売上V字回復の裏にあった「データドリブン経営5原則」とは？ 2018/03/30 データドリブン経営にかじを切るため、多くの企業でデータ分析の取り組みが行われている。しかし、期待した成果が出ている企業は多くはないのが現状だ。かつてすかいらーくでマーケティング本部ディレクターとして顧客データ分析、デジタルマーケティング機能の立ち上げなどをけん引した リノシス 代表取締役の神谷勇樹氏は「ディスラプター（創造的破壊者） との競争に打ち勝つためには、守るべきデータドリブン経営の5原則がある」と力説する。データドリブン経営5原則の内容とは。
記事 環境対応・省エネ・GX ZEBとは何か？ 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 ZEBとは何か？ 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 2018/03/30 「ZEB（ゼロ・エネルギー・ビルディング：ゼブ）」とは、エネルギーの生成と消費の収支がプラスマイナスゼロになる建物のこと。その市場はゼネコンだけでなく建材、設備、情報システムなども関連するため幅広い。古くからある構想だが、2030年には2015年比で40倍に達するとの試算もある。また、「パリ協定」の目標達成を目指す日本政府は、ZEBをエネルギー政策として重視し、補助事業、認定制度、登録制度を設けて推進。国は2030年までに新築の建築物すべてをZEB化することを目指している。
