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  • 2019/06/19

「人を雇いすぎていたのが間違いの1つだった」破綻したティントリが復活

仮想化専用ストレージベンダとして急成長を遂げ、2017年6月にはNASDAQへの上場を果たしたティントリ。しかしその翌年には資金繰りに問題を抱えていることが表面化し、結局2018年7月に破産申請をします。

新野淳一(本記事は「Publickey」より転載)

新野淳一(本記事は「Publickey」より転載)

ITジャーナリスト/Publickeyブロガー。大学でUNIXを学び、株式会社アスキーに入社。データベースのテクニカルサポート、月刊アスキーNT編集部 副編集長などを経て1998年退社、フリーランスライターに。2000年、株式会社アットマーク・アイティ設立に参画、オンラインメディア部門の役員として2007年にIPOを実現、2008年に退社。再びフリーランスとして独立し、2009年にブログメディアPublickeyを開始。現在に至る。

 破産後のティントリはHPC向けのストレージなどを提供するDataDirect Networks(以下DDN)が資産取得に乗り出し、2018年9月には買収を完了。「Tintri by DDN」として再出発しました。

 かつて存在していたティントリジャパンも本社の破産申請時には事実上機能を停止していましたが、DDNの日本法人である株式会社データダイレクト ネットワークス ジャパンの事業部として再び体制を作り、活動を再開。

 その復活したティントリの日本における初めての記者発表が5月23日に行われ、日本とグローバルでのTintri by DDNの新体制の説明およびストレージ製品の新機能として予定されているデータベース統合の紹介が行われました。

DDNジャパンの事業部として「Tintri by DDN」が再出発

 株式会社データダイレクト ネットワークス ジャパン(以下DDNジャパン) ゼネラルマネージャー のロベルト トリンドル氏は、DDNについて「20年ほどの歴史を持ち、HPC分野での専業ベンダとしてニッチ的な分野をずっとやってきた」と流ちょうな日本語で同社を紹介。

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 DDNは数年前からビジネスを拡大する戦略をとり、その結果昨年Tintriを買収、今月に入ってSoftware Defined StorageベンダのNexentaの買収を発表。企業向けストレージのラインナップを着実に拡大しています。

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 DDNジャパンは現在社員50名ほどで、うち35名程度がエンジニア。このDDNジャパンの事業部のひとつとして「Tintri by DDN」のビジネスが位置づけられるとのこと。

 次に登壇したTintri by DDNのワールドワイド セールス&マーケティング シニアバイス プレジデントであるフィリップ トリコビク氏は、Tintri事業部はワールドワイドで約150名。うち約50名のサポートと約40名のエンジニアは再雇用で、日本にも専任のサポート3名が置かれていると説明。

【次ページ】ティントリの破産は「財務面での規律」が欠けていたため

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