記事 セキュリティ総論 2018年のサイバー攻撃はどうなる？ 名和利男×HPE 緊急対談 2018年のサイバー攻撃はどうなる？ 名和利男×HPE 緊急対談 2018/01/23 2017年末、インテル、AMD、ARMといったプロセッサのアーキテクチャレベルの脆弱性が問題となった。攻撃の難易度は高いとはいえ、プロセッサベンダー、クラウドベンダーは対応に追われた。2018年、多くの製品にプロセッサが搭載され、ネットワークにつながるIoT時代は、アプリケーションやOSへの従来型の監視や対策では不十分であり、ハードウェアやプロセッサレベルの保護が急務と指摘する専門家も少なくない。
記事 リーダーシップ 伝説のマーケター ジェイ・エイブラハム氏「日本の熱意のなさは危機的」 伝説のマーケター ジェイ・エイブラハム氏「日本の熱意のなさは危機的」 2018/01/23 ”伝説のマーケター”と称賛され、FedEx、The New York Timesを指導し、米フォーブズ誌で全米トップ5の経営コンサルタントにも選ばれたジェイ・エイブラハム氏が来日した。今回、エイブラハム氏と元Googleのリーダーシップ開発スペシャリストで、現在はプロノイア、モティファイの2社で活躍し、日本企業のマネジメント改善を行うピョートル・フェリークス・グチバチ氏の対談が実現。両者がそれぞれの視点から、日本経済と日本企業の問題点を語った。現状を打開するために、経営者が考えるべき点とは何か。
記事 人材管理・育成・HRM 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 2018/01/23 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は2017年12月、上場企業221社に対する調査結果を発表した。10～20代といった若手の「心の病」が増加しているほか、30～40代でも引き続きメンタルに問題があるビジネスパーソンが3割存在するという。国が定めたストレスチェック制度は90％の企業が実施している一方、課題がなくならないのはなぜだろうか。
記事 経営戦略 エクスポネンシャル思考とは何か？ 企業を「指数関数的に」飛躍できる考え方 エクスポネンシャル思考とは何か？ 企業を「指数関数的に」飛躍できる考え方 2018/01/23 2017年のIT業界は、北米西海岸（シリコンバレーからシアトル）の企業の存在感が際立った。世界の時価総額の上位はいわゆる米ITビッグ5（アップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブック）が占有して久しく、それに唯一対抗している中国IT企業2強（アリババ、テンセント）にも共通した強さの秘密が見て取れる。それが「エクスポネンシャル思考」だ。さらに「エクスポネンシャル思考」は、近年よく聞かれる「シンギュラリティ（技術的特異点）」の考え方の基礎ともなっている。これから3回にわたって「エクスポネンシャル思考」を掘り下げて行く。
記事 市場調査・リサーチ 「エドテック」を基礎から解説、市場規模から国内外の4分野別事例まで 「エドテック」を基礎から解説、市場規模から国内外の4分野別事例まで 2018/01/22 ICTの進化はICT業界だけにとどまらず、すべての産業に影響を与える。教育の世界も例外ではない。現在、ICTを活用して教育（Education）の変革を目指す「EdTech（エドテック）」が注目を集めている。フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤 祐氏が今後の市場規模成長予測やeラーニングとの違い、エドテックを構成する主要な4つのカテゴリー、日本と海外の注目企業事例と最新動向をわかりやすくまとめて解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 アマゾン、Uberが狙う「インド13億人の食」、日本企業に勝機はあるか？ アマゾン、Uberが狙う「インド13億人の食」、日本企業に勝機はあるか？ 2018/01/22 今や2.3兆ドルの経済規模（IMF調べ）を誇り、今後数十年は引き続き世界でも有数の成長が見込まれるインド。中でも、13億の巨大人口を支える飲食産業はインド経済を牽引する主要産業であり、国内生産力を向上させる「メーク・イン・インディア」政策の主要分野の1つと見られている。インドの飲食産業は経済発展、雇用創出、外資導入にどう貢献しているのか。そして、日本はインドの「食」にどのように向き合っていけばよいか。エクシール・エフ・エー・コンサルティングが解説する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 総務省の未来予測、2030年以降の情報通信技術はどうなっているのか 総務省の未来予測、2030年以降の情報通信技術はどうなっているのか 2018/01/19 2020年以降は超少子高齢化社会が継続し、加速度的に人口が減少する。同時に、生産年齢人口も大きく落ち込む。こうした未来を抱える我々は、2020年のオリンピック以降に向け何をすべきか。本稿では、総務省の「IoT新時代の未来づくり検討委員会」の検討項目から政府や官公庁の政策を紹介するとともに、企業が立案すべき「2020年以降」のIT戦略のヒントを示したい。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 住宅宿泊事業法（民泊新法）でどう変わる？ 観光推進と生活維持は両立できるか 住宅宿泊事業法（民泊新法）でどう変わる？ 観光推進と生活維持は両立できるか 2018/01/19 2018年6月の住宅宿泊事業法（民泊新法）施行を5カ月後に控え、全国の地方自治体で民泊の営業日数を条例で上乗せ規制する動きが加速している。東京都大田区は住居専用地域での営業を全面禁止としたほか、京都市は住居専用地域で営業を認める期間を1、2月のみに限定する方向。民泊を健全に普及させ、観光立国を目指す政府と、規制を強化したい自治体の思惑に大きな開きが見える。和歌山大観光学部の廣岡裕一教授（観光学）は「自治体が地域の事情に応じて規制するのは良いが、厳しすぎると新法がスムーズに施行できない」とみている。
記事 システム開発ツール・開発言語 PowerShell Core 6.0をマイクロソフトが公開する狙いとは？ PowerShell Core 6.0をマイクロソフトが公開する狙いとは？ 2018/01/19 マイクロソフトは、Windows/Linux/macOSのクロスプラットフォーム対応の新シェル「PowerShell Core 6.0」正式版のリリースを発表した。Windows専用に開発されてきたPowerShellをオープンソース化し、.NET Coreをベースに作り直したものだ。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 日本発 宇宙ビジネスまとめ、1.2兆円市場でベンチャーが続々と資金調達する理由 日本発 宇宙ビジネスまとめ、1.2兆円市場でベンチャーが続々と資金調達する理由 2018/01/18 日本でもスタートアップによる新たな宇宙ビジネス「ニュースペース」が浸透してきた。内閣府は宇宙産業の市場規模を、2030年代に現在の2倍となる2.4兆円まで拡大させる目標を設定している。主要なベンチャーのほとんどが2010年前後に相次いで創業しており、「日本オリジナル」とも呼ぶべきビジネスモデルとエコシステムが醸成されつつあるのだ。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 地域仮想通貨が続々発行、地方の救世主となるか？ 地域仮想通貨が続々発行、地方の救世主となるか？ 2018/01/18 2017年を代表するパワーワードといえば、年初から対ドルレートが10倍超にもなった「ビットコイン」をはじめとする「仮想通貨」だろう。ビットコインは2018年に入って大きく値を崩しているが、それでも2017年初比ではおよそ10倍の水準は維持している。こうした中、2018年は地域活性化策として話題だったローカルマネー「地域通貨」について、仮想通貨版の「地域仮想通貨」が続々と発行されそうだ。果たしてそれは「地方創生」につながるのか。現状をまとめた。
記事 セキュリティ総論 インテルが慌てる「Spectre」「Meltdown」、グーグルは12月に対策を完了していた インテルが慌てる「Spectre」「Meltdown」、グーグルは12月に対策を完了していた 2018/01/18 インテルやAMD、ARMなど、現在使われているほぼすべてのCPUに影響する深刻な脆弱性「Spectre」と「Meltdown」が表面化した問題について、Googleはすでに半年以上前、2017年6月にこの脆弱性への対策を開始し、12月には完了していたことを明らかにしました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは 2018/01/17 政府主導のもとで各企業が推進している働き方改革。しかし、多くの企業は「何を」「どうやって」改革すればよいのかに頭を悩ませている。そのような状況下、「働き方改革のカギを握るのは従業員の幸福度」だ、と述べるのは、幸福学の学問領域を新たに切り開き、幸福学を科学で実証するオピニオンリーダーとして名高い、慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 委員長・教授の前野隆司氏だ。その真意はどこにあるのか。どうすれば「従業員と社会を幸せにする働き方」が実現できるのか。
記事 データ戦略 帝国データバンクが80万社の「取引データ」から導いた「次世代ビッグデータ活用法」 帝国データバンクが80万社の「取引データ」から導いた「次世代ビッグデータ活用法」 2018/01/17 創業117年を迎え、企業間取引における信用情報や、マーケティングにおけるターゲティングデータを提供する帝国データバンク（以下、TDB）。同社は企業ビッグデータを地域経済政策や企業経営の意思決定支援に活かすサービスを展開している。同社 産業調査部 先端データ分析サービス課 課長の北村慎也氏は「ビッグデータ活用は、アナリティクスとビジュアライゼーションがカギを握る」と語る。転換期に来た「ビッグデータ活用」の課題とは。
記事 衛星通信・HAPS・NTN 2018年は改めて「ネットワーク」を本気で考えるべき 2018年は改めて「ネットワーク」を本気で考えるべき 2018/01/17 企業の「デジタル化」が進む中、今後データが爆発的に増大するのは間違いない。ところが、そのデータの通り道である「ネットワーク」を真剣に心配している企業は少ない。しかし、現在のネットワークは、爆発的に増大するテータに本当に対応できるのだろうか？ そこに問題があるとしたら、企業はどう対応すればよいのか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 香港は「凋落」したのか？ 現地調査で見えた役割の変化 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（94） 香港は「凋落」したのか？ 現地調査で見えた役割の変化 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（94） 2018/01/17 香港は、世界の金融センターとしてアジアを代表する有力都市だ。近年は、１位のロンドン、2位のニューヨークに続く世界3位の座をシンガポールと競り合っている。だが、中国返還から20年が経過した現在は、中国本土と世界をつなぐ国際経済都市としての機能と役割に変化が起きているようだ。現地を訪問してその実情を探った。
記事 運輸業・郵便業 物流トラックドライバーは10年後に24万人不足、しかし有効な対策もない状況 物流トラックドライバーは10年後に24万人不足、しかし有効な対策もない状況 2018/01/17 ボストン コンサルティング グループ（BCG）が2017年10月に発表した、2027年の日本のトラックドライバーの労働力需給の将来予測によると、日本の物流トラックドライバー数が24万人足りなくなるという。調査では、昨今の物流業界の危機的状況を踏まえ、日本の物流業界についての懸念や変化の要因を紹介している。
記事 製造業界 新規参入が急増する「自動運転」、台風の目はインテルとワーナー 新規参入が急増する「自動運転」、台風の目はインテルとワーナー 2018/01/17 自動運転のシステムに参入する企業が急増している。自動車メーカーはもちろん、目立つのはソフトウェア開発会社やマイクロチップ製造業など。世界が電気自動車（EV）など無公害車両へのシフトを進める中、自動運転は今後ますます脚光を浴びる分野であり、IoTにも関連した成長産業となるが、その中心になるのはどの企業なのか。
記事 CAD・CAM・CAE グローバル基準の図面作成「あうんの呼吸」が通じない海外製造拠点に正しく伝えるには？ グローバル基準の図面作成「あうんの呼吸」が通じない海外製造拠点に正しく伝えるには？ 2018/01/16 日本企業は今、グローバル基準の図面作成が求められている。設計者の経験によるバラつきや後工程への指示・伝達ミスを軽減し、より正確な設計意図をモノづくりの上流から下流に伝えるにはどうすべきか？ オンラインセミナー「幾何公差（きかこうさ）を使ってスマート設計！～公差設計の今とこれから～ 生産性と品質を同時に向上させるためのグローバル基準の図面作成とは」では、海外や日本の最新動向を踏まえ、今後の製品設計に求められている内容を分かりやすく解説した。
記事 グループウェア・コラボレーション 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 2018/01/16 2017年3月、政府の「働き方改革実現会議」は「働き方改革実行計画」を決定した。いよいよ「働き方改革」が実行フェーズに入ったわけだが、依然として日本企業の働き方は効率が悪い。そこで注目されているのが、ソーシャルやモバイルを積極的に活用して高い効率を実現する「シリコンバレー流の働き方」だ。企業内のコミュニケーション活性化、ナレッジ共有、業務効率化の最新動向について探った。
記事 ソーシャルメディア コルク佐渡島庸平×ナカヤマン。対談：今、コンテンツに何が起きている？ コルク佐渡島庸平×ナカヤマン。対談：今、コンテンツに何が起きている？ 2018/01/16 SNSの普及で、誰もがコンテンツを生み出し消費できる時代になった。そんなSNS隆盛の時代では、コンテンツやプロモーションのあり方は大きく変わりつつある。日本が誇る強力コンテンツの一つである漫画も、Web漫画や漫画アプリ、電子書籍や読み放題サービスなどの登場で、そのあり方が変化している。今、コンテンツに何が起きているのか。『バガボンド』（井上雄彦）など大ヒット漫画の編集を担当し、2012年に講談社を辞めて作家エージェント会社コルクを立ち上げた佐渡島 庸平氏と、ラクジュアリーブランドのコンテンツマーケティングをワールドワイドで手掛けているマーケター兼アーティストのナカヤマン。氏が、「コンテンツの未来」について語り合った。
記事 ロボティクス 産業用ロボットソフトウェア企業「MUJIN」、なぜ急成長できているのか？ 産業用ロボットソフトウェア企業「MUJIN」、なぜ急成長できているのか？ 2018/01/16 「2017国際ロボット展」の産業用ロボットゾーンで、社員数45名にもかかわらず大企業並みの52小間の大ブースを構え、FA（ファクトリーオートメーション）と物流ロボットのソリューションを15セル、計20台も出展していた創業6年のベンチャー企業がある。産業用ロボットのコントローラーを提供しているソフトウェア会社のMUJINだ。同社のコントローラーを使うと、ロボットを従来よりも高度に、かつ容易に動かせるようになる。指数関数的に成長しはじめており、今後さらなる飛躍が予想されるMUJINの現在と今後について、ここでレポートしておきたい。同社の技術を追うことで、ロボットが今後どんなことができるようになるのか、どのように世界を変えていくのか、その一端が垣間見えるからだ。
記事 データセンター・ホスティングサービス AWSの「Nitro System」（ナイトロシステム）とは？ ベアメタルサーバ実現の裏側 AWSの「Nitro System」（ナイトロシステム）とは？ ベアメタルサーバ実現の裏側 2018/01/16 Amazon Web Services（AWS）は、2017年11月に開催されたイベント「AWS re:Invent 2017」で、同社クラウド独自の基盤技術である「Nitro System」（ナイトロシステムと発音するようです）の存在を明かしました。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 港区で若者が急増のワケ 東京23区の人口動態から考える日本の近未来 港区で若者が急増のワケ 東京23区の人口動態から考える日本の近未来 2018/01/15 日本社会は今後、世界でも希に見るスピードで人口減少が進む。これまでは人口減少と叫ばれながらも、総人口はほぼ横ばいで推移していたが、これからは本格的に総人口の減少が始まる。人口減少は多くの場合、都市部への人の移動を伴い、日本の産業構造に大きな変化をもたらすことになる。東京23区の人口動態をもとに近未来の消費社会について考察してみた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 2018/01/15 2 BCGは2017年11月、「日本企業での女性の活躍推進」について、2,600人以上の従業員などを対象にした調査結果を発表した。日米企業の生え抜き社長の割合と、マネージャー層が女性の活躍推進に有効と考える取り組みを日本とグローバルで比較している。日本では、キャリアを中断すると復帰が難しい傾向が強く、女性の活躍を促進する施策の認識にもグローバルと差があるという。
記事 経営戦略 オムロン創業者・立石一真に学ぶ、自動改札機やATMの世界初を実現した「決定的瞬間」 オムロン創業者・立石一真に学ぶ、自動改札機やATMの世界初を実現した「決定的瞬間」 2018/01/15 「一片の情報がわが社を今日まで伸ばしてくれる原動力になったのだから、情報というものはずいぶんと心して聞かねばならぬと思う」は、世界に先駆けて自動改札機やATMなどを開発したオムロンの創業者・立石一真氏の言葉です。世の中にはたくさんの情報が溢れ、ほとんどの人にとって情報はただ消費されるものですが、情報を選別し、価値に気づき、即座に行動を起こす人にとっての情報は時に「決定的瞬間」をもたらすものとなります。
記事 CRM・SFA・コールセンター マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ 2018/01/12 デジタルによって大きなビジネスの構造変革が起きている現在、いまや膨大なデータや最新のテクノロジーを活用した「デジタル革命」は企業にとって喫緊の課題だ。しかし日本の企業は、世界と比べても遥かに遅れを取っている。その原因は一体何か？ 日本マイクロソフト Dynamicsビジネスアプリケーション統括本部 業務執行役員 統括本部長 田村 元氏に、その問題点と解決策を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 2018/01/12 「働くこと」へのモチベーションの変化や雇用スタイルの多様化を見据え、リモートワークや複業解禁へと踏み切る企業の具体施策を目にする機会が増えている。すでに働き方をカスタムしている実践者達は、今どんな情報や未来をとらえているのか。2017年11月17～23日の7日間、「これからの働き方をデザインする」をテーマに開催された『TOKYO WORK DESIGN WEEK2017』では、ついに本格的に突入したといわれる「VUCA」時代における働き方について、多様な視点からキャリアデザインへの提言が行われた。
記事 ロボティクス 飲食業界ロボット最前線、ロボットアームや人工知能で人手不足は解消するか 飲食業界ロボット最前線、ロボットアームや人工知能で人手不足は解消するか 2018/01/12 2年に一度の国内最大のロボット展示会「国際ロボット展」の開催もあり、2017年末に国内勢が数多くのロボットをリリース。その数は70機種にも及んだ。今回は、このロボット新製品の中で、飲食業向けのものをピックアップした。労働者不足により、省人化が強く求められるこの業界。完全無人化やAI連携を模索し、人の仕事を置き換えようとしている事例が現れ始めている。
