記事 ストレージ ソフトバンクはいかにして、自社の大規模ストレージを3カ月でリプレースしたのか？ ソフトバンクはいかにして、自社の大規模ストレージを3カ月でリプレースしたのか？ 2020/08/31 国内屈指の通信事業者として、通信サービスとITインフラを提供するソフトバンク。同社では、自社ビジネスの根幹を支える基幹業務系プライベートクラウドの既存ストレージが更新時期を迎えており、老朽化も進んでいた。そこで厳しい要件を満たすストレージ製品を選定し、そのシステム構築と技術検証までを3カ月で成し遂げた。同社が選定した、最高レベルの信頼性と可用性・拡張性を備え、コストパフォーマンスにも優れたストレージ製品とは何か。そして、いかにしてソフトバンクは、自社の大規模ストレージのリプレースを成功に導いたのだろうか？
記事 業務効率化 はてな社がDevOps実現で成功できた理由とは？「はてな」の事例で解説 はてな社がDevOps実現で成功できた理由とは？「はてな」の事例で解説 2020/08/31 年々、ビジネスのスピードが加速するに伴い、ビジネスを支援するITにもスピードが求められるようになった。こうした変化を受け、開発と運用の垣根を超えて継続的にシステムを改善していく「DevOps」に取り組む企業が増えている。しかし、これまで対立すると考えられていた開発と運用を一体化することは、容易なことではない。「はてなブログ」などを運営する はてな社は、どのように成果につながるDevOpsを実現したのか。同社の成功事例とともに、DevOpsのポイントを解説する。
記事 業務効率化 なぜバックオフィス業務のデジタル化は進まないのか？ 変革のポイントとは なぜバックオフィス業務のデジタル化は進まないのか？ 変革のポイントとは 2020/08/31 新型コロナウイルスにより、これまで当たり前とされてきた働き方が「ニューノーマル」として再構築されている。終息の見えないコロナ禍で、企業には早急なニューノーマルへの適応と新たな取り組みが求められている。リモートワークを始めとする新たなワークスタイルの定着は、すでに昨今のデジタルトランスフォーメーション（DX）で進められてきたバックオフィスの業務改革にも大きな影響を与えることが確実だ。ここでは、今後さらに重要視されるバックオフィスの業務改革のポイントとIT戦略の勘所を探っていこう。
記事 情報漏えい対策 note漏えい問題の本質は「IPアドレスは個人情報か？」ではない note漏えい問題の本質は「IPアドレスは個人情報か？」ではない 2020/08/31 コンテンツ配信サービス「note」で、投稿者のIPアドレスが閲覧できる状態にあったというセキュリティインシデントが生じた。匿名掲示板「5ch」に同じIPアドレスで書き込みがあるかを突き合わせ、書き込み主を特定しようといった騒動も巻き起こっている。IPアドレスが問題になると、必ず起きるのは「IPアドレスで個人が特定できるのか」「IPアドレスは個人情報ではないのでは」といった議論だ。回答はイエス/ノーで済むほど簡単ではないが、誤解を生みやすいIPアドレスについて、あらためて正しい情報を整理してみよう。
記事 その他 世界で進む「オルタナティブデータ」活用、日本が致命的に後れを取る3つの理由 世界で進む「オルタナティブデータ」活用、日本が致命的に後れを取る3つの理由 2020/08/31 昨今、金融市場では経済動向や企業業績の先読みをするための新たなデータとして「オルタナティブデータ」が活用され始めています。特に資産運用においては、より速報性と確実性のある新たなデータを求め始められるため、オルタナティブデータの価値が高まっています。今回は「オルタナティブデータとは一体何なのか」「オルタナティブデータの活用で資産運用はどう変わるのか」について、KPMGジャパン・フィンテック・イノベーション部長の東海林正賢さんにお話をお聞きしました（インタビューはオンラインで実施）。
記事 システム開発総論 iPaaSとは何か？ 主要製品や事例を含めてわかりやすく解説、クラウド連携のポイント iPaaSとは何か？ 主要製品や事例を含めてわかりやすく解説、クラウド連携のポイント 2020/08/31 企業が情報システムをクラウドにシフトする動きが本格化してきた。特に、インフラをサービスとして提供するIaaS（Infrastructure as a Service）、ソフトウェアのSaaS（Software as a Service）、開発基盤などのPaaS（Platform as a Service）の3つは、クラウドの代表的な分類として知られている。ここに新たな選択肢として注目を集めているのが「iPaaS（Integration Platform as a Service：アイパース）」だ。iPaaSとはいったい何なのか、どんなメリットがあるのか。メルカリやアシックスらの導入事例などからひも解いていこう。
記事 人材管理・育成・HRM 【2020平均給与ランキング】パッケージベンダ・SI/システム開発・クラウド/キャリア編 【2020平均給与ランキング】パッケージベンダ・SI/システム開発・クラウド/キャリア編 2020/08/30 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるネットベンチャー系企業なのか、それとも伝統的なSIerなのでしょうか。毎年恒例の記事を今年も公開します。
記事 人材管理・育成・HRM 【2020平均給与ランキング】ネットベンチャー・ゲーム/エンタメ・メディア編 【2020平均給与ランキング】ネットベンチャー・ゲーム/エンタメ・メディア編 2020/08/29 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるネットベンチャー系企業なのか、それとも伝統的なSIerなのでしょうか。毎年恒例の記事を今年も公開します。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 世界はとっくに脱炭素社会へ……それでも日本が石油・天然ガスを使い続ける理由とは 世界はとっくに脱炭素社会へ……それでも日本が石油・天然ガスを使い続ける理由とは 2020/08/28 中東のカタールが計画している大規模な太陽光発電プロジェクトに、日本が全面支援することになった。カタールは世界有数の天然ガス産出国であり、日本にとっては重要な供給源となっている。カタールの国家プロジェクトに参画することは、関連企業の利益になるのはもちろんのこと、日本全体にとっても大きなメリットとなるだろう。だが、このプロジェクトは全世界的な再生可能エネルギーへのシフトを見据えたものという背景を考えると、天然ガス確保のためにカタールを支援するという日本の立場は微妙だ。地球環境問題へのコミットはもはや不可避のテーマであり、日本は再生可能エネルギーについてもっと戦略的に取り組む必要があるだろう。
ホワイトペーパー 金融業界 給与振込から取引先への送金まで、「銀行API」をカンタンに活用できる仕組みが登場 給与振込から取引先への送金まで、「銀行API」をカンタンに活用できる仕組みが登場 2020/08/28 給与の支払いや取引先への入金・送金など、企業の経理・会計部門は、日常的に銀行とやりとりをしている。そこで重要な役割を果たすのが「銀行API」だ。企業システムと銀行のシステムを「銀行API」を介して接続することで送金処理が自動化され、資金のやりとりが圧倒的にスムーズになる。ただし、「銀行API」を活用するには、既存の業務システムの改修、APIを組み込んだプログラムの開発が必要になる。こうした課題を受けて、銀行APIをより簡単に活用できる仕組みが登場した。この仕組みを活用すれば、既存システムの改修や開発コストを最小限に抑えて、銀行APIを活用した全銀協フォーマット対応のシステムも容易に開発できる。その具体的な機能と使い方を解説する。
ホワイトペーパー モバイルセキュリティ・MDM リモートワイプは成功するとは限らない 安全かつ便利な新しいモバイル環境の作り方 リモートワイプは成功するとは限らない 安全かつ便利な新しいモバイル環境の作り方 2020/08/28 テレワークの導入に欠かせないのがノートPCやスマートフォン、タブレットなどのモバイルデバイスだが、多くの企業がそのセキュリティ対策に苦慮している。たとえば、MDM（Mobile Device Management）を使えば、万が一のときリモートワイプでデータを消去できるが、成功率は低い。一方で、VDIを使えばデータは端末に残らないが、操作性が低下してしまう、といったようにどれも一長一短だ。本資料では「セキュアモバイルアプリ管理（セキュアMAM）」という新たな選択肢を提案している。端末にデータを残さずメールやカレンダーが使えて、Office 365やG Suite、Boxなどのクラウドサービスも利用できるその方法を、ぜひチェックしておきたい。
ホワイトペーパー モバイルセキュリティ・MDM テレワークの安全性を確保する、「人」を中心にしたデジタルワークプレイスの作り方 テレワークの安全性を確保する、「人」を中心にしたデジタルワークプレイスの作り方 2020/08/28 withコロナ時代のニューノーマルとして、多くの企業が緊急対応としてリモートワークを導入した。その結果、セキュリティやコストの面でさまざまな問題が起きている。モバイル端末の紛失・盗難による情報漏えいリスク、ビジネス電話と私的電話の使い分け、VPN増強に伴うライセンス費用や回線増強の負担……等々。そこで重要になるのが、「人」を中心にソリューションを検討することだ。個々の問題を解決するためバラバラのソリューションを導入すると、それを使う人は混乱するだけだろう。本資料では、「人」を中心に使いやすいワークプレイスを整備するという観点で、最適なソリューションに求められる条件を考える。
ホワイトペーパー その他ハードウェア グーグルのデータ消失危機も救う テープストレージがいまだに使い続けられる理由 グーグルのデータ消失危機も救う テープストレージがいまだに使い続けられる理由 2020/08/28 バックアップやアーカイブなどのデータ保管を目的に利用されるストレージにはさまざまな選択肢がある。近年ではオンラインストレージやNASなどが一般的だが、“枯れた技術”とも言われるテープストレージが今もなお重要データの保管先として重宝されているのをご存じだろうか。米グーグルでは、データ消失トラブルからの復旧に幾度となくテープストレージを活用している。大手クラウド事業者すら認めるテープストレージの実力とは？ 以下の資料で詳細に解説していこう。
ホワイトペーパー クラウド クラウド利用に潜む「ロックイン」という落とし穴、抜け出すための最良の方法 クラウド利用に潜む「ロックイン」という落とし穴、抜け出すための最良の方法 2020/08/28 重要データの保管先として、クラウドストレージサービスを利用するケースが増えている。しかし、クラウドストレージはデータ保管先としては必ずしも万能であるとは言いがたく、予想もしないリスクがある可能性を忘れてはならない。その1つが、特定のベンダーにすべてを委ねることで起きてしまう「ロックイン」の危険性だ。クラウド活用で起こるロックインでは何が問題となるのか。また、どうすれば回避できるのか。本資料では、クラウド利用に潜むリスクとその回避策を詳しく解説する。
ホワイトペーパー ストレージ 肥大化するデータをシンプルに保管！新たなデータ基盤「オブジェクトストレージ」解説 肥大化するデータをシンプルに保管！新たなデータ基盤「オブジェクトストレージ」解説 2020/08/28 AIや機械学習、IoTなどの技術進化や普及に伴い、企業が収集するデータの種類や内容は多様化している。その結果、従来型のファイルサーバやNASでは保管しきれないほど膨大な量のデータを蓄積・管理する必要が出ており、ストレージ環境には新たな要件が求められるようになった。そんな中、現行ストレージの課題を解決する基盤として最近注目を集めているが「オブジェクトストレージ」だ。本資料では、オブジェクトストレージの特徴を紹介するとともに、具体的な利用シーンを交えながらその導入メリットを詳しく解説する。
ホワイトペーパー クラウド 自社だけでは難しいDX戦略の策定、専門知識を持ったパートナーを味方にする方法 自社だけでは難しいDX戦略の策定、専門知識を持ったパートナーを味方にする方法 2020/08/28 IT部門の責任者は進化していくテクノロジーを活用して、自社のデジタル・トランスフォーメーション（DX）をどのように進めるべきか、常に思考を巡らしている。しかし、自社だけでDX戦略を策定し、実行・運用までしていくのは非常に困難である。実際、先進的な企業であってもIT部門の責任者は、マネージド・クラウド・サービス・プロバイダーからのアドバイスを得るなどして、DXを進めていることも珍しくない。そこで本書では、米調査会社のフロスト＆サリバンが、ITの意思決定者に行った調査結果から、マネージド・クラウド・サービス・プロバイダーを通じて企業がどのようにDX戦略を策定・実行しているかを解説する。
ホワイトペーパー クラウド 約270人のCIOに聞いた、複雑化したクラウドでのSAP/Oracle運用のコツ 約270人のCIOに聞いた、複雑化したクラウドでのSAP/Oracle運用のコツ 2020/08/28 SAPやOracleといった基幹系のアプリケーションでもクラウドが活用されるようになった。その一方で、それらのアプリケーションはクラウド管理の複雑化の原因ともなっており、いかに運用方法とセキュリティを改善すべきかがテーマとなっている。そこで多くの企業が導入しているのがマネージド・クラウド・サービスである。本書では、米調査会社大手のフロスト＆サリバンがSAPまたはOracleを利用している企業のCIOおよび上級ITエグゼクティブ約270名に対して行った、ワークロードの状況やマネージド・クラウド・サービス導入の実態についての調査結果をお伝えする。
ホワイトペーパー クラウド クラウド移行は2割､企業向けアプリケーションをマルチクラウド化するリスクとメリット クラウド移行は2割､企業向けアプリケーションをマルチクラウド化するリスクとメリット 2020/08/28 デジタル・トランスフォーメーション（DX）を進める上で、ワークロードのクラウドシフトは必要であり、多くの企業で顧客対応アプリケーションの移行や、クラウド・ネイティブ・アプリケーションの導入が行われた。しかし、これらは企業のアプリケーションの一部であり、クラウドへの移行が済んだのは全ワークロードのわずか20％に過ぎない。完全なDXを遂行するため、企業はクラウド導入の第2段階、すなわちハイブリッド／マルチクラウド環境への統合を進める必要がある。本書では、204人のCIOやIT責任者などへの調査によって得られた、ハイブリッド／マルチクラウドのメリットや課題などについてまとめている。
ホワイトペーパー 金融業界 「銀行と個人情報を共有してもよい」68％、調査結果から考察するプラットフォーム・ビジネスモデルの利点と課題 「銀行と個人情報を共有してもよい」68％、調査結果から考察するプラットフォーム・ビジネスモデルの利点と課題 2020/08/28 消費者の68％は自分の個人情報を銀行と共有してもよい──オンラインアンケートのSurvey Monkeyと共同で行った調査から得られた結果によれば、この割合は、他の業界・業種に比べ高くなった。これには銀行への高い信頼が見て取れ、銀行業の経営層は、プラットフォーム・ビジネスモデルは顧客、ひいては銀行自体に大きな利益をもたらすとしている。本書は、調査結果とともに、銀行業界におけるプラットフォーム・ビジネスモデルの利点と課題について解説する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX SAPとIBMのキーパーソンが対談、SAP S/4HANA移行によるDX加速とそのビジョン SAPとIBMのキーパーソンが対談、SAP S/4HANA移行によるDX加速とそのビジョン 2020/08/28 デジタルトランスフォーメーション（DX）がさまざまな文脈で語られる中、中核技術の1つとなっているのが「SAP S/4HANA」への移行だ。SAP S/4HANA化を支援するIBMグローバル・ビジネス・サービスでは企業の状況に合わせて複数のアプローチでサポートしており、そこにはSAPとの協業関係で生まれた相乗効果が大きな影響を及ぼしている。本書は、SAPジャパン常務執行役員サービス事業本部長の工藤晶氏とIBMグローバル・ビジネス・サービスの髙井宣行氏と後藤哲二氏の3人による、国内におけるDXの課題、SAPとIBMの協業における現在の状況や今後のビジョンについての対談の様子をお届けする。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX トラスコ中山事例：物流を支える基幹システムの保守期限切れを「好機」と捉えたワケ トラスコ中山事例：物流を支える基幹システムの保守期限切れを「好機」と捉えたワケ 2020/08/28 トラスコ中山は「問屋を極める、究める」を経営の指針とし、顧客の利便性を高める創造的なビジネスを展開している企業だ。同社は品揃えの拡大と、直送ニーズなど顧客要望への更なる対応に向け業務改革の必要性を感じていた一方、基幹システムである「SAP ECC」は保守期限が迫っている状況だった。同社はこれをデジタル・トランスフォーメーション（DX）を進める好機と捉え、基幹システムの「SAP S/4HANA」への刷新に取り組み始めた。本書では、いかにして迅速且つ円滑な業務改革を推進したのか、その詳細な経緯を明らかにする。
ホワイトペーパー クラウド 潜在能力を120％引き出すプロバイダーを“ブレなく”評価するための基準「トップ10」 潜在能力を120％引き出すプロバイダーを“ブレなく”評価するための基準「トップ10」 2020/08/28 顧客の利用するITシステムの運用／保守を支援する「マネージド・サービス・ プロバイダー」。デジタル変革を加速させたい企業にとっては、なくてはならないサービスだ。では、どのような基準でマネージド・サービス・ プロバイダーを選択すべきなのだろうか。本ホワイトペーパーでは、マネージド・サービス・プロバイダーを“ブレなく”評価するための基準「トップ10」を示している。十分かつ、正確な情報に基づいた決定を下すためにも、ぜひ参考にしてほしい。
記事 モバイルセキュリティ・MDM テレワーク最大の懸念…“セキュリティ確保”がそう簡単ではない理由 テレワーク最大の懸念…“セキュリティ確保”がそう簡単ではない理由 2020/08/28 コロナ禍によってテレワークに対応する日本企業は急増したが、適正な労務管理やセキュリティの確保が間に合わなかった企業も少なくない。現在は緊急事態宣言も明け、「With/Afterコロナ」に向けて改めてテレワークの環境整備を考えなくてはならないフェーズだ。現在のテレワーク環境、特にセキュリティ面での問題点に焦点をあてて考えていこう。
記事 その他 多くの企業に恩恵をもたらす「銀行API」が広がらない理由、有効活用の手段とは 多くの企業に恩恵をもたらす「銀行API」が広がらない理由、有効活用の手段とは 2020/08/28 近年、API（Application Programming Interface）を公開して提携先からのアクセスを認め、新たなサービスを生み出すための概念「オープンAPI」が金融分野で広がりを見せている。また2017年5月に成立した改正銀行法は、銀行に対してオープンAPIの公開を努力義務として課しており、さまざまな新サービスが創出される下地が整備された格好だ。しかし現時点で、銀行APIの活用は大きな潮流とはなっていない。それはなぜなのか。企業と銀行間を結ぶ「ファームバンキング」との関係も含め、最新情報をまとめた。
記事 IT戦略・IT投資・DX テープメディアの進化を解説、DXやクラウドと“相性抜群”になれたワケ テープメディアの進化を解説、DXやクラウドと“相性抜群”になれたワケ 2020/08/28 ストレージメディアとしてのSSDがすっかり身近な存在になり、HDDが徐々にレガシーな技術になろうとしている今日、実はテープメディアが「古くて新しい技術」として再び注目されている。実はテープメディアは、数ある記憶媒体技術の中でも現在最も技術革新が進んでいる分野の1つであり、多くの人がテープに対して抱くイメージをはるかに凌駕する機能と性能を獲得しているのだ。
記事 クラウド クラウドサービスで“バラバラ”になるデータ、連携させ「資産」にする方法とは クラウドサービスで“バラバラ”になるデータ、連携させ「資産」にする方法とは 2020/08/28 企業システムでクラウドサービスの利用が広がる中、クラウド上で管理するデータも増加の一途をたどっている。それらは企業にとって貴重な資産でありながら、実のところその活用はいまだ十分に進んでいるとは言い難い。それぞれのサービスからデータを取り出し、集約する、いわゆるデータ連携に少なからぬ工数とコストがかかるためだ。そこで、SalesforceやSlackなどSaaS由来のデータ活用や、フローの構築、トラフィックの保護を可能にする方法を探る。
記事 IT戦略・IT投資・DX データの「モビリティ」が重要なマルチクラウド時代、データ保護＆管理はどう変わる？ データの「モビリティ」が重要なマルチクラウド時代、データ保護＆管理はどう変わる？ 2020/08/28 企業や個人にとって、ますますクラウドがインフラとして必要不可欠な存在になっている。マルチクラウドといった、複数のクラウドサービスを利用するシーンも多くなってきた。そのような状況で、改めてデータの保護・管理が大きな課題としてクローズアップされている。環境を超えてデータが移動するマルチクラウド時代の新たなデータ保護・管理のカタチは、どのようなものになるのだろうか。
記事 その他 Plug and Play Japan 貴志 優紀氏に聞く、コロナ禍がフィンテック投資に与えた影響とは？ Plug and Play Japan 貴志 優紀氏に聞く、コロナ禍がフィンテック投資に与えた影響とは？ 2020/08/28 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響は全世界に広がり、日本でも緊急事態宣言が発令され、多くの企業がリモートワークへ移行するなど対応に追われた。2020年8月現在では緊急事態宣言も解除され、経済も回り始めているが、依然としてオフラインで集まることはリスクと見なされている。この状況下で、フィンテック企業は来たるべきニューノーマル（新しい様式）の時代に向けて、どのような準備をすべきなのか。Plug and Play Japanのフィンテック、リテール ディレクターであり、Fintech協会の理事である貴志 優紀氏に話を聞いた（インタビュー実施日 6月27日）。
記事 流通・小売業界 ウィズコロナの外食ロボット活用 、再定義される業界でフォーカスすべきは ウィズコロナの外食ロボット活用 、再定義される業界でフォーカスすべきは 2020/08/28 生産年齢人口の減少によって高まった省人化ニーズ、新たな顧客体験創出やオペレーション最適化のためのデジタル化が進むなかに起こった新型コロナ禍。これからの「食」、特に外食産業はどうあるべきだろうか。ロボットを筆頭とした自動化技術は、どのような方向性であれば新たな価値をもたらすことができるのだろうか。ヒントを求めて、「食×テクノロジー」のコンサル会社・シグマクシスがまとめた書籍『フードテック革命』をめくった。注目すべき方向は外食産業の「アンバンドル化」かもしれない。新型コロナ禍は時計の針を早めると同時に、いったん立ち止まって今後の方向性を考え直す機会でもある。
記事 政府・官公庁・学校教育 石炭火力“縮小”ようやく議論スタートも、脱石炭には程遠いこれだけの理由 石炭火力“縮小”ようやく議論スタートも、脱石炭には程遠いこれだけの理由 2020/08/27 二酸化炭素の排出が多い非効率な石炭火力発電所の縮小に向けた議論が、経済産業省の有識者会議で始まった。全国100基程度の石炭火力が休廃止の対象となる見通しで、年内にも意見をまとめる。小泉進次郎環境相が2月、石炭火力のインフラ輸出要件見直しを訴えたのをきっかけに、経産省の方針に変化の兆しが見えると評価する声もあるが、環境団体からは「石炭火力を新設し、今後も稼働を継続する内容で、脱石炭に程遠い石炭火力の長期延命策だ」「石炭火力温存や新設の口実に使う意図が見える」などと厳しい見方が出ている。
