記事 業務効率化 【マンガ】効率が悪すぎるデータ管理、「Excelではもう限界」と感じたら… 【マンガ】効率が悪すぎるデータ管理、「Excelではもう限界」と感じたら… 2021/03/02 コスメ商材を取り扱う中小企業の商品管理部に所属する佐藤あきら（32）は限界に達していた。見積、在庫管理、顧客管理まですべてExcelで管理していたため、ファイルは膨大な数に膨れ上がった。データ管理は煩雑化し手に負えなくなっていたのだ。「データ管理に時間ばかりかかってしまうし、みんな忙しく働いているのに売上も伸びない……」。そんな悩めるあきらの前に、不思議な犬（イングリッシュシープドッグ）が現れる──。
記事 システム開発ツール・開発言語 ゼブラ企業とは何か、市場を「壊さない」「正義と責任」の注目株 ゼブラ企業とは何か、市場を「壊さない」「正義と責任」の注目株 2021/03/02 評価額が10億ドル（約1,060億円）以上で、上場をしていない企業を指す「ユニコーン企業」。勢いのあるスタートアップの代名詞としても使われているが、成長のために企業倫理や社会との共存を犠牲にする弊害も噴出。行き過ぎへの反省から、SDGs（持続可能な開発目標）に真剣に取り組む企業や、そうした企業にマネーを出すESG投資が増えている。その流れにあって異彩を放つのが「ゼブラ企業」だ。利潤を最優先するのではなく、持続可能な範囲での成長を追求し、より良い社会の形成に寄与することを目指す会社の総称である。今、米国で静かに支持を得つつあるゼブラ企業の実態に迫る。
記事 流通・小売業界 ブランディング失敗？スーパーマーケットが「SNSで共有されない」ワケ ブランディング失敗？スーパーマーケットが「SNSで共有されない」ワケ 2021/03/02 1 スーパーマーケット（以下、スーパー）は、私たちの身近な存在でありながら、そのことに関して知人同士で話が盛り上がったり、SNSで取り上げられたりする場面は非常に少ない。多くの消費者には、それぞれお気に入りのスーパーがあるものの、それが他人との話題に上ることはほとんどない。つまり、スーパーは消費者にとって「他人と共有するほどの存在ではない」という位置付けになってしまっているのだ。本連載の第1回目では、まずスーパーが消費者にとって具体的にどのような立ち位置にあるのか、その実態を紐解きながら、課題を挙げていきたい。
記事 リーダーシップ 【単独】DMMの新旧CTOを直撃、これからのテクノロジー担当役員の「新常識」 【単独】DMMの新旧CTOを直撃、これからのテクノロジー担当役員の「新常識」 2021/03/01 動画配信プラットフォームとして約20年前に誕生し、今ではゲームやアニメ、英会話などのオンラインコンテンツのほか、太陽光発電、3Dプリント、水族館など、リアル領域も含め50以上のサービスを提供するDMM。同社では3月、これまで技術部門を牽引してきた松本勇気CTO（最高技術責任者）が退任する。それに併せて、新CTOとして就任する渡辺繁幸氏、執行役員 兼 VPoE（Vice President of Engineering）に就任する大久保寛氏を合わせた3名に、新体制に移行する狙いはどこにあるのか、テクノロジー担当トップとしてのCTOと新設されるVPoEの役割とは何かを単独インタビューした。
記事 セキュリティ総論 招待不要の「Open Clubhouse」がGitHubで公開？ PCやAndroidでもOK 招待不要の「Open Clubhouse」がGitHubで公開？ PCやAndroidでもOK 2021/03/01 日本でも急速に広がっている音声SNSの「Clubhouse」。通常は利用者からの招待やiOSデバイスが必要（原稿執筆の2月26日時点）となるが、招待なしでPCやAndroid端末で聞けるアプリが公開された。サイトはすぐに閉鎖させられたが、直後にソースコード一式がオープンソースとしてGitHubに公開された。コードはPythonで記述され、おそらく非公開のAPIを利用している。ハッキングといっていいが、ハクティビスト（ハッキング行為を通じて政治的・社会的メッセージの主張を行う個人/集団）のようでもある。
記事 その他 仙台銀行のDX戦略、地銀はフィンテックにどう取り組むのか 仙台銀行のDX戦略、地銀はフィンテックにどう取り組むのか 2021/03/01 宮城県仙台市に本店を置く仙台銀行は、これまでの地方銀行のイメージを打ち破る新たな取り組みを数多く実現している。全国各地の金融機関と連携したプラットフォーム「Sendai Big Advance」のスタート、SBIマネープラザとの共同店舗「仙台銀行SBIマネープラザ」の開設、子会社である仙台銀キャピタル&コンサルティングとの連携強化など。仙台銀行 代表取締役頭取の鈴木隆氏に、将来に向けての戦略とビジョン、フィンテックの活用などについて話を聞いた。
記事 流通・小売業界 コロナ克服後も、ショッピングモールに“人が戻らない”悲惨な敗因 コロナ克服後も、ショッピングモールに“人が戻らない”悲惨な敗因 2021/03/01 中国に1000数百カ所以上あるショッピングモールが今、悲鳴を上げている。中国では、すでに街の人出は戻っているが、感染拡大期に新小売スーパー、デリバリーなどの「スマホ注文で宅配」の新小売サービスに慣れてしまい、わざわざ郊外のモールまで出掛けて買い物をするという習慣が失われてしまった。いずれ消費者の足が再びショッピングモールに向く日もやってくるかもしれないが、その日まで経営がもたないモールも多そうだ。アリババの創業者、ジャック・マー氏が2016年に予言した「すべての小売業は、新小売になる」が、コロナ禍で加速され、現実になろうとしている。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「Netflix」は映画ビジネスを殺すのか？ コロナ禍で壊れた“共存共栄” 「Netflix」は映画ビジネスを殺すのか？ コロナ禍で壊れた“共存共栄” 2021/02/27 1 このコロナ禍で顧客数を伸ばしつつある定額制動画配信サービス。その代表格であるネットフリックス（Netflix）の会員数は、日本だけでも500万人を突破した。（2020年9月）。同社は「2021年は毎週新作映画を配信する」とアナウンスし、古参の大手ハリウッドメジャーを圧倒している状態だ。配信が盛り上がることで「映画ビジネス」にはどのような影響があるのか、識者に聞いた（取材日は1月下旬）。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 2023年には8割がCDN経由へ、エッジコンピューティングでデジタル体験を劇的改善する方法 2023年には8割がCDN経由へ、エッジコンピューティングでデジタル体験を劇的改善する方法 2021/02/26 ITの進化により、ストリーミングビデオサービスやソフトウェアサービスなど、さまざまなサービスが提供可能となった。これらの多くは、コンテンツ配信ネットワーク（CDN）から配信されており、リアルタイムのデータ処理を組み合わせることによって、ユーザーにはより優れたデジタルエクスペリエンス（デジタル体験）を提供することも可能となる。そのために必要となるのが、クラウドとエッジコンピューティングだ。本書は、エッジとその他主要なコンピューティングとの差異や、さまざまなタイプのエッジコンピューティング、ユースケースなどを説明する。
記事 Office、文書管理・検索 Excelの数式は新機能「Lambda関数」によって“プログラミング言語”となる Excelの数式は新機能「Lambda関数」によって“プログラミング言語”となる 2021/02/26 マイクロソフトCEOのサティア・ナデラ氏は、Excelの新機能である「Lambda関数」の登場をとりあげ、「世界で最も人気のあるプログラミング言語、Excelの数式が、チューリング完全になった」とツイートしました。
ホワイトペーパー メタバース・VR・AR・MR・SR・xR 東急電鉄、セガ、田口食品などのAR活用事例、売上を昨対比113％増加させた手法とは？ 東急電鉄、セガ、田口食品などのAR活用事例、売上を昨対比113％増加させた手法とは？ 2021/02/26 食品メーカーの田口食品は、洋菓子ブランド「Orange（オランジェ）」シリーズを展開しており、売上向上のため、販路拡大（新規開拓）と売り場面積の拡大というテーマに取り組んでいた。そこで同社が着目したのが、ハロウィン限定パッケージにAR企画を組み込むことだった。その結果、販路の拡大に成功し、売上は昨対比で約113％の増加を達成した。その他にも、東急電鉄では、とある企画にARフォトフレームを活用。セガグループではイベントにARを活用することで、ユーザーから高評価を得られた。本書は、ARを活用した4つの事例について、具体的な活用方法や、どのような効果を得られたのかなど、その詳細を解説する。
ホワイトペーパー メタバース・VR・AR・MR・SR・xR ARユーザー447人への調査で判明、どんなコンテンツが魅力的だと感じるのか？ ARユーザー447人への調査で判明、どんなコンテンツが魅力的だと感じるのか？ 2021/02/26 AR（Augmented Reality=拡張現実）とは現実環境を拡張する技術のことで、近年では、SNOWやインスタグラム、ポケモンGOなど、スマートフォンアプリやエンターテインメント分野で活用されていることもあり、利用する機会が増えている。では実際にARはどのように利用され、広がりを見せているのだろうか。本書は、ARアプリを使用した経験のある18歳から69歳の男女447人を対象に「ARアプリに関する意識調査」を2018年8月10日から8月14日にかけて実施し、ARアプリをダウンロードしたきっかけや、利用シーン、効果などについて、調査結果をまとめている。
ホワイトペーパー メタバース・VR・AR・MR・SR・xR 新型コロナ後の「AR（拡張現実）」活用術、簡単・迅速に実施するには？ 新型コロナ後の「AR（拡張現実）」活用術、簡単・迅速に実施するには？ 2021/02/26 AR（Augmented Reality：拡張現実）はエンターテインメント分野ではゲームやイベントなどで利用され、産業分野では業務効率や生産性向上に使われたり、ビジネスの分野でも企業の広告やプロモーション・販売促進に使われたりと、今や幅広く活用される技術だ。さらに近年では、ニューノーマル時代に対応した、新しいカタチのプロモーション施策としてもニーズが高まっている。新型コロナウイルス感染症の影響が続き、オフラインでのイベントの開催などが難しい中、ARはこの状況に順応した「オフライン」「オンライン」両方に対応した企画の実施が可能だ。本書は、ARの利用状況や得られる効果、AR企画を容易に短時間で実施可能なソリューションなど、活用事例を交えて説明する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 静かにアツい「自動運転シャトル」とは？ トヨタも無印も注力する理由 静かにアツい「自動運転シャトル」とは？ トヨタも無印も注力する理由 2021/02/26 トヨタ自動車が2020年12月、自動運転シャトル「e-Palette」の運行管理システムを発表した。同月には茨城県で、一足先に登場したフランスのナビヤが開発する「アルマ」がバスとして走り始めた。今、こうした自動運転シャトルが静かに盛り上がっている。その誕生の経緯、技術面の特徴、現在の動向、今後の展望について紹介しよう。
記事 その他 堀弁護士に聞く「次世代資金決済システム」の論点、ドコモ口座・全銀システムの議論 堀弁護士に聞く「次世代資金決済システム」の論点、ドコモ口座・全銀システムの議論 2021/02/26 ここ数年のキャッシュレス化の進展とともに、金融サービスの高度化が進んできたが、それと同時に決済サービスに関する課題も浮き彫りになってきた。金融サービスの現状と課題、さらには新たな決済インフラとして期待される「次世代資金決済システム」について、かつて金融庁に出向し資金決済に関する法律や政府令の策定に関与した経歴を持ち、現在はFintech協会理事を務める、森・濱田松本法律事務所のパートナー弁護士・堀天子氏に話を聞いた。
記事 業務効率化 実店舗が直面する難題、「コロナ対応」と「収益向上」をどう両立するか？ 実店舗が直面する難題、「コロナ対応」と「収益向上」をどう両立するか？ 2021/02/26 飲食・小売・理美容を含むサービス業、特に店舗を構える事業者は今、苦境に立たされている。将来的な労働者不足が懸念されるなか、2020年からはコロナ禍に苦しめられてきた。より一層の生産性向上に加え、顧客や従業員の安心・安全のための環境整備という課題も抱えている。新しい日常における店舗の在り方とは、どのようなものなのだろうか。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） BCP対策とは？企業の存続と企業価値向上に向けたBCP策定のポイントを解説 BCP対策とは？企業の存続と企業価値向上に向けたBCP策定のポイントを解説 2021/02/26 BCPとは「Business Continuity Plan」の略語で、自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態が起こったときに、企業が損害を最小限に抑えつつ事業の継続や早期復旧を可能とするための手段や、その方法に関する計画を指す用語だ。この記事では、BCPの意味や導入のメリット、策定時に知っておきたいポイントと進め方を解説する。
記事 システム開発総論 DataOps（データオプス）事例、「あるある失敗談」と「成功マニュアル」とは DataOps（データオプス）事例、「あるある失敗談」と「成功マニュアル」とは 2021/02/25 「データ活用が売上や成果につながらない」、「そもそも社内のデータ活用のフローがぐちゃぐちゃ」など、データ活用のハードルは高い。そこで、多くの企業はデータ活用の在り方を改善すべく「DataOps（データオプス）」を実践しようとするが、失敗に終わってしまうケースは少なくない。本記事では、DataOpsに取り組む企業が陥りがちな「あるある失敗事例」を紹介しつつ、DataOpsを成功に導くための実践的なポイントをまるっと解説したい。
ホワイトペーパー 航空・宇宙・軍事ビジネス コロナ禍での航空・防衛メーカーの変革、ERP戦略とスマート製造、API活用 コロナ禍での航空・防衛メーカーの変革、ERP戦略とスマート製造、API活用 2021/02/25 2020年初頭の新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行の影響は、全世界の社会や経済活動を揺るがした。グローバルサプライチェーンの一部断裂が起こり、地政学的・市場的な環境変化に左右されやすい航空・防衛産業もまた、事業継続・成長を見据えた戦略への変換、変革を余儀なくされている。特に、デジタル技術の活用、ビジネスモデルの多様化、セキュリティ要件へのコンプライアンス確保などが重要となっている。以下の資料では、ビジネスを成功に導くために今後のERP実装に欠かせない4つのポイントを解説する。
ホワイトペーパー 航空・宇宙・軍事ビジネス 防衛産業の今後10年を占う デジタル化で起こり得る「設備保守サービスの5大潮流」 防衛産業の今後10年を占う デジタル化で起こり得る「設備保守サービスの5大潮流」 2021/02/25 多くの産業で起きているデジタル変革。デジタル化の影響は、航空宇宙・防衛産業にも押し寄せている。生産拠点や顧客基盤がグローバル化し、サプライチェーン、アフターサービス領域が複雑化するなど、さまざまな変化が起きている。中でも、基本的に自ら装備の保守をしない防衛設備に関するインサービス（保守）ではデジタル化が進展し、ビジネスモデルの見直しが急務だと見込まれている。以下の資料では、今まさに防衛産業に起きている変化の兆しを踏まえながら、防衛産業の今後10年で起こり得るとされる「5つの変化の潮流」を解説。市場における自社の競争力を維持する上でも、ぜひ参考にしてもらいたい。
記事 その他 金融庁推進の「サステナブルファイナンス」を解説、金融機関と循環経済の関係とは 金融庁推進の「サステナブルファイナンス」を解説、金融機関と循環経済の関係とは 2021/02/25 1 世界経済はこれまでの大量生産・大量消費・大量廃棄型の「線形経済」から、「循環経済（サーキュラーエコノミー）」への中長期的な転換が求められている。経済産業省と環境省は2021年1月に「サーキュラーエコノミーにかかわるサステナブルファイナンス促進のための開示・対話ガイダンス」の取りまとめを公表した。また、金融庁も「サステナブルファイナンス有識者会議」を同月主催し、金融機関によるサステナブルファイナンス（持続可能な社会を実現するための金融）を推進している。本稿では、こうした政府の取り組みを踏まえ、サーキュラーエコノミーとサステナブルファイナンスの今後の展望を解説する。
記事 ロボティクス ロボットの進化系「人工人間」に向けた3つのアプローチ、人と技術はどう融合するか？ ロボットの進化系「人工人間」に向けた3つのアプローチ、人と技術はどう融合するか？ 2021/02/25 頭脳だけでなく身体や感情などもテクノロジーで具現化を目指す、いわばロボットの進化系である「人工人間（Artificial Human）」の進化が著しい。そして、その先に像を結びつつあるのが、能力向上に向けた人と技術との融合、すなわちヒューマン・オーグメンテーション（Human Augmentation）関連の技術群だ。こうした技術の進化により、人と人工人間／技術との境界が薄れつつある中、その活用に向けて多様な視点からの「人の在り方」が社会に問われるようになりつつある。ガートナーのマーティー・レズニック（Marty Resnick）氏が、この簡単には解を導けないテーマについて、人間の能力増強に向けた過去の歴史を基に未来を占いつつ、自身の今の見解を明らかにした。
記事 その他 グリーンボンドとは何か？ESG投資や脱炭素で求められる新しい債券の仕組み グリーンボンドとは何か？ESG投資や脱炭素で求められる新しい債券の仕組み 2021/02/24 地球温暖化などの気候変動が世界中の人々の暮らしを大きく変えているなか、企業や自治体などによるグリーンボンドの発行が相次いでいる。しかし、「グリーンボンドとは何か」「どのような種類があるのか」「何のためにグリーンボンドを発行するのか」、よく分からない人も多いだろう。そこで、本記事ではグリーンボンドの基本とグリーンボンドを発行するメリット、日本のグリーンボンド市場の現状を解説する。
記事 5G・6G 「グローカル6Gビジネス」に取り組むべきワケ、日本の再浮上にはこれしかない… 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（第131回） 「グローカル6Gビジネス」に取り組むべきワケ、日本の再浮上にはこれしかない… 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（第131回） 2021/02/24 経済社会のモビリティ化は、電波の経済価値を高めると共にヒト、モノ、カネの国境を越えた移動を一段と活発化させる。したがって、総務省の「デジタル変革時代の電波政策懇談会」が目標とする電波の有効利用を通じた「経済と社会の活性化」では、グローバルな観点からの議論が欠かせない。今回は、「グローカル」「人材ネットワーク」「ナショナルセキュリティ」をキーワードにこの点を考えてみよう。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 認証情報の漏えい平均コストは87万ドル！ 「インサイダー脅威」のリアルな実態と対処法 認証情報の漏えい平均コストは87万ドル！ 「インサイダー脅威」のリアルな実態と対処法 2021/02/24 サイバーセキュリティの脅威は、実は組織内部で引き起こされるインシデントの深刻度が高くビジネスへの影響も大きい。本書は、北米、欧州、中東、アフリカ、アジア太平洋地域の500名以上のグローバル企業を対象にした「インサイダー脅威」に関する調査レポートだ。インサイダー脅威とは、「正社員または契約社員の過失または不注意」「内部関係者の犯罪行為または悪意」「認証情報を狙ったハッカーによる攻撃」によって発生する。これらの組織では過去12カ月に4716件のインサイダー脅威の事案が発生し、このうち「正社員または契約社員の過失または不注意」で発生したインシデント1件あたりの平均コストは約30万ドル、しかし、認証情報の漏えいがあった場合の平均コストは約87万ドルと3倍近くに増加する。本書は、これらのインシデント分析と推奨されるアクションについて解説されている。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 不正侵入で1時間あたり5万ドルの損失…クラウドの脅威分析レポートから分かること 不正侵入で1時間あたり5万ドルの損失…クラウドの脅威分析レポートから分かること 2021/02/24 ITリソースの運用の拡大と迅速化のためにクラウド環境を利用する組織がますます増えている。その一方で、クラウド領域におけるサイバー脅威も高まっており、攻撃者がクラウド環境をターゲットとする最も一般的な動機は金銭的利益だ。本書はクラウド関連のサイバーセキュリティ・インシデントを分析したレポートだ。クラウド環境の構成ミスにより、2019年には10億を超えるデータの不正流失が明らかになった。被害を受ける組織とクラウドで実行されるアプリケーションの種類に応じ、システムへの侵入によって1時間あたり5万ドル超の損失が発生している。こうした結果に基づき、クラウドシステムをターゲットにする攻撃者の侵入手法やクラウドセキュリティで一般的に観察される欠陥、組織のセキュリティ体制を改善する推奨事項などを詳しく解説する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 事業継続に深刻な影響を及ぼす、サイバーレジリエンス改善のアプローチとは 事業継続に深刻な影響を及ぼす、サイバーレジリエンス改善のアプローチとは 2021/02/24 サイバーセキュリティー・インシデントの発生件数は増加しており、ITプロセスとビジネスプロセスに大きな混乱をもたらしている。本書は、米国の調査会社Ponemon Instituteが実施した調査に基づく、サイバーレジリエンスを備えた組織に関する年次レポートだ。サイバーレジリエンスを備えた組織とは、データ、アプリケーション、ITインフラへの重大な脅威に対して、防御、検知、封じ込め、対応を効果的に実施できる企業のこと。調査では、サイバーセキュリティー・インシデントが原因で過去2年間に深刻なビジネスの中断が生じた組織の割合は51％にのぼる実態が明らかになっている。こうした調査結果を踏まえ、全体的なサイバーレジリエンス改善のアプローチとベストプラクティスを紹介する。
記事 その他 東大や日本総研、三井住友DSが激論、「金融とデータ」の過去・現在・未来 東大や日本総研、三井住友DSが激論、「金融とデータ」の過去・現在・未来 2021/02/24 新型コロナウルスの感染拡大は、キャッシュレス化をはじめとする社会のデジタル化を一気にすすめると同時に、給付金の配布などで、我々の社会が持つ脆弱性も露わにした。ウィズコロナ、アフターコロナの時代、世界そして日本の金融はどのような姿になるのか。ペイロールカード、オルタナティブデータ、マイナンバー制度、中央銀行デジタルマネー……など。前編に続いて、国立情報学研究所 喜連川 優氏をモデレーターに、京都大学大学院 岩下 直行氏 日本総合研究所 翁 百合氏、日本銀行 副島 豊氏、金融庁 松尾 元信氏、三井住友DSアセットマネジメント 渡辺 一男氏が語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 コロナ禍で“16万件増”のサイバー攻撃、調査が示す「流行る手口」とは？ コロナ禍で“16万件増”のサイバー攻撃、調査が示す「流行る手口」とは？ 2021/02/24 「2021年、新型コロナウイルス感染症の拡大に便乗したサイバー犯罪がますます増えるだろう」。トレンドマイクロやマカフィー、RSAセキュリティなど有力セキュリティソフト会社らが今年早々に発表した2021年以降のサイバー攻撃による脅威予測の１つだ。在宅勤務など働き方が大きく変わり、家庭やクラウドサービスを狙った攻撃や、ソフトウエア・サプライチェーン攻撃、デジタル決済詐欺なども増加するとみる。DX(デジタル変革）時代のサイバー犯罪を探った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【今日からできる】テレワークのマネジメント「3つのポイント」 【今日からできる】テレワークのマネジメント「3つのポイント」 2021/02/24 テレワークに慣れてきた人も多い中、「相手が今何をしていて、どう思っているかわからない」という不安の声も増加している。春からの新組織がオンラインでスタートする企業も多いだろう。今回は、テレワークで大切なマネジメントの基本的な考え方やメンバーの習熟度別のマネジメント方法など、今日から始められる実践的なノウハウを伝授する。
