記事 データベース データベース管理システム（DBMS）市場、リーダーはマイクロソフト。IBMは地位後退 データベース管理システム（DBMS）市場、リーダーはマイクロソフト。IBMは地位後退 2017/11/17 調査会社の米ガートナーは、DBMS市場におけるベンダの特徴などを示したマジッククアドラントの2017年版「Magic Quadrant for Operational Database Management Systems」を発表しました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 2017/11/16 政府の「働き方改革実現会議」は、2017年3月に「働き方改革実行計画」を決定。「働き方改革」は実行フェーズに入ったように見える。しかし、企業には「本当にメリットがあるのか」「生産性は高まるのか」といった不安があると慶應義塾大学 大学院 商学研究科 教授で経済産業研究所（RIETI） プログラムディレクター/ファカルティフェローの鶴 光太郎 氏は指摘する。生産性向上にはICT活用が不可欠と述べる同氏が、実効性ある働き方改革のポイントを解説した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった 2017/11/16 データによる現状の可視化、PDCAサイクルの高速化──企業が成功するための方法論、ノウハウとして語られることの多いキーワードだが、実際に成長を遂げている企業ではどのように実践されているのだろうか。元ソフトバンク社長室長で、現在はトライオン 代表取締役の三木 雄信 氏は、数値化、情報共有、仕組み化というキーワードを元に、ソフトバンク流・組織が業績を伸ばしていくためのノウハウを解説した。
記事 人材管理・育成・HRM ノーベル賞 大隅良典教授が警鐘を鳴らす、日本の基礎科学の「深刻な状況」 ノーベル賞 大隅良典教授が警鐘を鳴らす、日本の基礎科学の「深刻な状況」 2017/11/16 2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した東京工業大学 名誉教授 大隅 良典氏は先ごろ、大隅基礎科学創成財団を設立した。財団設立記念セミナーで「50年の研究生活から想う基礎科学研究」をテーマに講演した大隅氏は、基礎科学の重要性を訴えると同時に、日本の基礎科学を取り巻く深刻な状況に対して危機感を募らせた。
記事 市場調査・リサーチ 複合現実（MR）とは何か？ 注目6事例に見るVRやARとの違い 複合現実（MR）とは何か？ 注目6事例に見るVRやARとの違い 2017/11/16 現実（リアル）と仮想（バーチャル）がシームレスに連携したとき、ビジネスはどのように変革するのか。数年前までは「アミューズメント施設のアトラクション」と見られてた拡張現実（AR）／仮想現実（VR）デバイスだが、現在は製造業や小売業、さらには教育分野でも活用されている。さらに今後は、物理空間と仮想空間がリアルタイムで共存する「複合現実」がビジネスを変革する技術として期待されている。フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤祐氏が「複合現実」の可能性を解説するとともに、複合現実市場でキープレーヤーとなるであろう6社の取り組みを紹介する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 震災後に乱立、石炭火力発電所が見直し迫られるワケ 震災後に乱立、石炭火力発電所が見直し迫られるワケ 2017/11/16 2011年の東日本大震災後、原発停止の受け皿として建設が計画された石炭火力発電所が岐路に立たされている。国内の電力需要が低下しているうえ、地球温暖化防止パリ協定の発効で大量に二酸化炭素（CO2）を排出する石炭火力に厳しい目が注がれるようになったからだ。各地で新増設計画が相次いで中止になったほか、兵庫県では市民グループが公害調停の申し立てを計画、宮城県では市民が営業運転差し止めを求める訴えを仙台地裁に起こした。NPO法人・気候ネットワークの山本元研究員は「地球環境への影響だけでなく、大気汚染の不安もある。石炭火力の新増設はストップすべきだ」と訴えている。
記事 人材管理・育成・HRM 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 2017/11/15 堀場製作所は、自動車の排ガス、プロセス・環境の計測、生体外の医療診断、半導体製造の測定をはじめ、研究開発や品質測定などで使われる計測器やシステムを提供している京都発のメーカーだ。京都は、京セラ、オムロン、村田製作所など、昔から数多くのハイテクメーカーが興きた土地柄だが、その中でも堀場製作所は、社員の半分以上が外国人という特異な立ち位置にいる。なぜ京都の一企業がグローバルでの企業買収に成功してきたのだろうか？ 大隅基礎科学創成財団の設立記念セミナーに登壇した堀場 厚会長が、まさに堀場流ともいえる人材マネジメント術を明かした。
記事 市場調査・リサーチ CFOの9割が「デジタル化に前向き」でも、テクノロジ導入が遅れる理由 CFOの9割が「デジタル化に前向き」でも、テクノロジ導入が遅れる理由 2017/11/15 デロイトトーマツグループは9月、CFO（Chief Financial Officer：最高財務責任者）の課題認識に関する調査「CFOサーベイ 2017」の結果を発表した。この調査は、同社が開催したイベント「CFO VISION 2017」に参加した約120社のCFOを対象に実施したもの。デロイトはこの数年、同調査を繰り返し実施しており、今回は111社のCFOが回答している。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 幻滅期を迎えるIoT、IT部門が幻滅されないために守るべき7カ条 幻滅期を迎えるIoT、IT部門が幻滅されないために守るべき7カ条 2017/11/15 ガートナーのハイプサイクルによれば、IoTは「過度の期待」のピークを過ぎて「幻滅期」に移行しつつある。企業の情報システム部門は、IoTの道連れとなって幻滅されてしまうことのないよう、IoTを正しく理解して取り組まなければならない。IoTに取り組む目的から、技術の選択、推進体制と人材確保など、IoTプロジェクトを成功させるための7カ条を、ガートナージャパンのリサーチ部門でバイスプレジデントを務める池田武史氏が解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 2017/11/14 クラウド、モバイル、SNS、AI、ロボット、IoT…。さまざまなテクノロジーが活用フェーズに入っている昨今、ビジネスのやり方や働き方を適切に変えていかなければ、変化の激しい時代においては今の売上を維持することすら難しい。クラウドのオフィススイートとして確固たる地位を築いているグーグルの「G Suite」やマイクロソフトの「Office 365」も、単に導入するだけではなく、いかに自社の課題やこれからの働き方に合わせてカスタマイズするかが問われている。
記事 金融業界 アマゾンによる「異業種参入」に備える、たった一つの方法 アマゾンによる「異業種参入」に備える、たった一つの方法 2017/11/14 長い間、何重もの規制の壁に守られてきた米処方薬・市販薬小売業界。だが、米ネット小売大手のアマゾン・ドットコムの業界への参入が確実視されるようになり、小売や医療保険の業態の垣根を超えた合併や、顧客データ統合による合従連衡の動きが始まった。10月にドラッグチェーン大手CVSが医療保険大手エトナを660億ドルで買収する提案をしたのは、その先駆けだ。
記事 AI・生成AI 公共事業費が減少に転じる「東京五輪後」、インフラ保全の解決策は“人工知能とIoT” 公共事業費が減少に転じる「東京五輪後」、インフラ保全の解決策は“人工知能とIoT” 2017/11/14 東京五輪開催の2020年以降では、社会保障費の増大などから、公共事業費は抑制されるが、インフラ保全の解決策としてAIやIoTといったテクノロジーが期待されている。矢野経済研究所が発表した「日本国内の社会インフラIT市場の調査結果」によれば、2020年以降は公共事業費は削減され、「スマート化」に期待が集まっているという。
記事 プリンタ・複合機 4Dプリンターとは何か？ どういう原理なのか？3Dプリンターと何が違うのか 4Dプリンターとは何か？ どういう原理なのか？3Dプリンターと何が違うのか 2017/11/14 「3Dプリンター」の普及が本格化する中で、早くも「4Dプリンター」と表現されるテクノロジーの研究が進んでいる。3Dに「時間軸」を加えて4Dとなるわけだが、そう聞くと魔法やまやかしかのようで、イメージしにくいかもしれない。この4Dプリンターとはいったい何なのか？ 3Dプリンターと何が違うのか？ その原理と仕組みを解説していきたい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドもEVに舵切り、石油使用600億ドル削減の衝撃 インドもEVに舵切り、石油使用600億ドル削減の衝撃 2017/11/13 世界第5位のインド自動車市場は、世界第2位13億人の人口移動を支えている。そんな中、世界的な持続可能な社会への圧力はインドにも働き、5月、インド政府は電気自動車（EV）の開発支援を鮮明にし、タタ、マヒンドラなどインドの主要自動車メーカーもEVに力を入れている。これには、インドの新車販売台数1位でハイブリッド車の販売に注力していたマルチ・スズキ・インディア（現地のスズキの子会社）も影響を受ける見込みだ。インドで本当にEVは普及するのか。普及を阻む壁は何なのか。
記事 経営戦略 「暗黙の前提」をくつがえす不動産テック、Airbnbが破壊する業界慣行 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（92） 「暗黙の前提」をくつがえす不動産テック、Airbnbが破壊する業界慣行 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（92） 2017/11/13 多様な業態をもつ不動産ビジネスだが、スペースを提供する装置産業という点では共通している。マネタイズの点では、賃料や宿泊料を支払う利用者を探し出し、保有資産の稼働を高めることが重要だ。その意味では、まさにITが得意とするマッチング機能に競争力の源泉がある。急速に拡大しているAirbnbなどのシェアエコノミーが従来のホテル比較サイトと根本的に異なる影響力は一体何だろうか。今回はこの点を考えてみよう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 生前整理「勝手に片づけておきました」はNG、ではどうすれば？ 生前整理「勝手に片づけておきました」はNG、ではどうすれば？ 2017/11/13 日本の高齢化問題は深刻さを増している。内閣府の統計では、団塊の世代が75歳以上になる2025年には全人口に占める65歳以上の人口は3,657万人に達すると見込まれ、2035年には33.4％、つまり3人に1人が高齢者となる計算だ。そこで問題となるのは相続問題。20年にわたり家事代行サービスの現場で活躍し、『定年前にはじめる生前整理 人生後半が変わる4ステップ』（講談社）を上梓する古堅純子（ふるかた じゅんこ）さんは「親も子も元気だから、まだ身辺整理しなくても大丈夫と後回しにされがち」だと警鐘を鳴らす。そのうちに親が亡くなり、当事者が揉めるケースも少なくない。そこで、トラブルに巻き込まれないための生前整理のポイントについて解説する。
記事 ブロックチェーン・Web3 ビットコインは滅びるのか？ 早大 野口教授らがブロックチェーンの未来を大胆予想 ビットコインは滅びるのか？ 早大 野口教授らがブロックチェーンの未来を大胆予想 2017/11/10 ビットコインやICOなど、デジタル通貨に注がれる視線がアツい。投資対象としてはもちろん、新たな資金調達の仕組みとしても注目されている。しかし、利用者のすそ野が広がってきて、さまざまな課題や技術上のほころびも目立ち始めている。今後デジタル通貨はどのように進化するのか。一橋大学名誉教授 早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問 野口悠紀雄氏、Kraken マネージング・ディレクター・ジャパン 宮口 礼子氏、BitFury Group アジア 取締役会長 ジョージ・キクヴァッズ氏、そしてモデレーターを務めた楽天 テクノロジープラットフォーム統括部 ブロックチェーン事業開発室長 岡本健氏というデジタル通貨のエキスパートたちが、その将来像を展望する。
記事 製造業界 なぜホンダは狭山工場を「閉鎖」するのか 自動車メーカーの国内生産体制が変わる理由 なぜホンダは狭山工場を「閉鎖」するのか 自動車メーカーの国内生産体制が変わる理由 2017/11/10 1 ホンダが国内主力工場のひとつである狭山工場の閉鎖を決定した。国内の自動車市場は縮小が続いており、自動車メーカーにとっては、もはや重要なファクターではなくなりつつあるが、それでも国内生産の維持が日本経済にもたらす利益は大きい。全世界的にEV（電気自動車）シフトが進み、クルマのコスト構造が大きく変わる中、国内の生産拠点をどう位置付けるのか難しい選択が迫られそうだ。
記事 経営戦略 IBM、「演算能力を持つメモリ」100万個を擁するコンピュータをデモ 従来の200倍高速 IBM、「演算能力を持つメモリ」100万個を擁するコンピュータをデモ 従来の200倍高速 2017/11/10 IBMは相変化メモリを用いてメモリ群が演算能力を持つ非ノイマン型コンピュータのデモに成功したと発表した。これは「Computational Memory」、演算するメモリによる新しいコンピュータの姿を切り開くものだ。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 担当者に聞く「ツイートで色が変わるAIドレス」のファッションショー登場理由 担当者に聞く「ツイートで色が変わるAIドレス」のファッションショー登場理由 2017/11/09 囲碁、法律、医療はもちろん、家庭での本格活用も視野に入って来たAI（人工知能）。技術が目覚ましく進歩する中、その適用先・活かし方にはまだ深掘りの余地がある。では、リアルイベントとファッションの分野でAIを活用したらどうなるのか。9月の東京ガールズコレクション 2017 A/Wでは、AIを活用した日本IBMの「コグニティブ・ドレス」がランウェイを歩いた。同社 執行役員 ワトソン事業部長の吉崎敏文氏とW TOKYO Vice President であり東京ガールズコレクション（以下、TGC） 実行委員会チーフプロデューサーを務める池田友紀子氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 クラウドソーシングは「新規事業の調整弁」へ、経営戦略に組み込まれる理由 クラウドソーシングは「新規事業の調整弁」へ、経営戦略に組み込まれる理由 2017/11/09 ワークシフト・ソリューションズは10月3日、クラウドソーシングの利用企業に関する調査の結果を発表した。この調査は、同社が帝京大学と実施したもので、企業戦略から見たクラウドソーシングの位置づけを明らかにすることを目的としている。調査はこの6～7月、同社と名刺交換や仕事依頼などをした、企業の役職者など50人がWebで答えたものだ。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 過疎自治体が出生率トップ級に！ 岡山県「奈義町の奇跡」に何を学ぶべきか 過疎自治体が出生率トップ級に！ 岡山県「奈義町の奇跡」に何を学ぶべきか 2017/11/09 全国の地方自治体で少子化が深刻さを増す中、岡山県奈義町が2014年、町独自の試算で2.81という非常に高い合計特殊出生率（女性が一生に産む子どもの数）を達成した。国内で最も合計特殊出生率が高い九州、沖縄の離島部に匹敵する数値で、その後も本州トップクラスの2.0前後を記録している。岡山大経済学部の岡本章教授（人口経済学）は「2014年の数値は出生数が少し増加すると数値が急激にはね上がる小規模自治体の特性によるものだろうが、その後も他の自治体と比べると高い」と分析する。「奈義町の奇跡」ともいわれる高い合計特殊出生率はどうやって生まれたのだろうか。
記事 IT戦略・IT投資・DX AI、xRAD、RPAを活用した「企業IT資産の継承」と「価値創造の最新トレンド」 AI、xRAD、RPAを活用した「企業IT資産の継承」と「価値創造の最新トレンド」 2017/11/08 ITによる新たな価値創出を求める動きが進んでいる。xRAD（超高速開発）やRPA、AIといったテクノロジーを活用し、企業はレガシーIT資産の継承やコスト削減といった課題解決だけでなく、「働き方改革」、さらには「デジタルトランスフォーメーション」を進めていくことが求められている。レガシーマイグレーションの最新動向や企業ITを取り巻く最新テクノロジーについて紹介する。
記事 AI・生成AI 「AI立国」を目指す中国の戦略 人工知能の”標準”を作ることは政治的な戦いだ 「AI立国」を目指す中国の戦略 人工知能の”標準”を作ることは政治的な戦いだ 2017/11/08 自動運転車、医療における診断、子どもの教育など、人工知能（AI）が浸透するにつれ、社会は大きく変貌しつつある。AIが、さらに健全に進化し続けるためには何が必要だろうか。AI研究の最前線に立つケンブリッジ大学・北京大学・慶應大学の3人の研究者によるパネルディスカッションから、AIが急速な勢いで人々の暮らしに浸透してきた「今」を起点に、「短期的な視点」での課題と解決策を明らかにする。
記事 CRM・SFA・コールセンター 中堅・中小企業によるマーケティングオートメーション（MA）活用のポイントはどこか 中堅・中小企業によるマーケティングオートメーション（MA）活用のポイントはどこか 2017/11/08 「CRM（カスタマー・リレーションシップ・マネジメント：顧客関係管理）」という言葉は知っているが、「MA（マーケティングオートメーション）」については初めて耳にする方も少なくないかも知れない。この「MA」は大企業のみならず、中堅・中小企業にとっても顧客の関係を構築/維持するために必須のツールとなる可能性がある。なぜ、「MA」が重要なのか。調査データを交えてながら見ていくことにしよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 国内ITサービスベンダーのランキング、ガートナーが富士通やNECら13社の強みと課題を徹底解説 国内ITサービスベンダーのランキング、ガートナーが富士通やNECら13社の強みと課題を徹底解説 2017/11/08 1 システムの開発・運用において、社外のITサービスベンダー（ITベンダー）と関わりのあるユーザー企業は、全体の7割を占める。ユーザー企業は、既存のITの効率化とデジタルビジネスの推進を両立する上で、ITサービスベンダーによる支援が必要になる。ITサービス市場の概況と、富士通やNTTデータ、NECといった上位ベンダー、ならびにCTCやSCSK、大塚商会ら6位以下の7社のランキング、各社の強みと課題、そしてITサービスベンダーを評価する際の確認ポイントを、ガートナージャパンのリサーチ部門でシニアアナリストを務める中尾晃政氏が解説する。
記事 流通・小売業界 アスレジャーの成長は続くのか？ ユニクロ対アディダスにアマゾンの影 アスレジャーの成長は続くのか？ ユニクロ対アディダスにアマゾンの影 2017/11/07 スポーツウェアのカジュアルユースのことを「アスレジャー」と呼ぶ。最近、先進国を中心に売上を大きく伸ばした分野で、スポーツ用品の業界でもカジュアルウェアの業界でも参入や新製品発売が相次ぎ、アスレジャーは成長のキーワードの一つになっていた。日本の市場も例外ではなく、特に女性による旺盛な購買が引っ張っている。しかし、最新の状況をみると、北米でも日本でもその勢いにかげりが見えてきた。その一方で、EC業界の巨人、アマゾンがこの分野に参入するといううわさもあり、このまま成長が続くのか、それともブームとして過ぎ去るのか、見極めが難しい時期に入りつつある。
記事 システム開発ツール・開発言語 クボタ創業者の起業論、「すぐ実行する」「必ずできるという信念」 クボタ創業者の起業論、「すぐ実行する」「必ずできるという信念」 2017/11/07 「成功の秘訣は、成功するまでやめないこと」は、京セラの創業者・稲盛和夫氏の言葉ですが、それより数十年も前に「堅い信念をもってする時はたいていのことはできる」という信念で、水道管国産化の道を拓いたのが、「経営の神さま」松下幸之助氏に「お師匠さん」と言わしめた、クボタの創業者・久保田権四郎氏です。数々の産業機械や鉄管、エンジンなどを手がけ、世界的農機メーカーとしても知られるクボタの物語は何も持たない15歳の若者の鋳物屋修行から始まっています。
記事 ロボティクス 日本のスマート農業市場は2023年に3倍へ、鍵を握る「準天頂衛星システム」 日本のスマート農業市場は2023年に3倍へ、鍵を握る「準天頂衛星システム」 2017/11/07 矢野経済研究所は、日本国内におけるスマート農業の市場調査の結果を発表した。2017年度ごろまでは農業クラウドや畜産向け生産支援などの「栽培支援ソリューション」がけん引し、2018年度以降は「販売支援ソリューション」や気象予測と連携した「経営支援ソリューション」が拡大する見通しという。この調査は7～9月に、スマート農業参入事業者や農業法人などを対象にしている。
記事 ブロックチェーン・Web3 ブロックチェーンの活用事例6選、これでビジネスはどう変わるのか ブロックチェーンの活用事例6選、これでビジネスはどう変わるのか 2017/11/06 米国では、ブロックチェーンの導入により、スムーズで迅速な処理を実現する企業が増えている。同時にクリプトカレンシー（仮想通貨）による決済を行うところも増加している。こうした動きが日々加速しており、経済全体に大きな影響を与える段階に来ている。ブロックチェーンの発展は世界の経済構造、そしてビジネスのあり方を根本から変える可能性がある。
