記事 AI・生成AI 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 2017/08/15 ディープラーニングの活用が加速してきた。写真や動画から自動で説明文（キャプション）を作成したり、その説明文を音声合成する技術が成熟化してきたからだ。さらに、こうした技術を組み合わせて、自作で「自動キャプション生成スピーチ装置」（Video-to-Speech装置）を製作した“つわもの”も登場。NVIDIA プロダクトマーケティング・マネージャー 矢戸知得氏が個人で製作した同装置は、交通量の把握や観光案内などにも応用できるものになったという。
記事 製造業界 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 2017/08/14 ドライバー不足に悩むトラック業界は「自動運転技術」の実用化に期待している。一方、国内の貨物輸送をトラックと二分しながら船員不足に悩む内航海運業界は、自動運転の海洋版「自動運航船」の登場に期待している。自動運航船は衛星通信、AI、IoTなど、ハイテクの塊。その研究開発、実用化のプロジェクトは、政府が6月に発表した「未来投資戦略2017」でもとりあげられ、2025年を目標年に官民あげて推進中だ。日本のハイテクが満載の自動運航船は、遠くない将来、相当の規模で出航しそうだ。
記事 政府・官公庁・学校教育 イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ 2017/08/14 2020年、日本でも小学校からプログラミング教育が必修化する。すでにイギリスでは日本の小学校5、6年生にあたる100万人の児童に対し、教育用マイコンボード「BBC Micro:bit」を無償で配布しており、世界中から注目を集めた。「Maker Faire Tokyo 2017」（以下、MFT）に登壇したMicro:bit財団でCEOを務めるザック・シェルビー氏が、日本が目指すべきコンピュータサイエンス教育の未来について語った。
記事 ストレージ IBMとソニー、磁気テープの記録密度で新記録 カートリッジ1つで330テラバイト相当 IBMとソニー、磁気テープの記録密度で新記録 カートリッジ1つで330テラバイト相当 2017/08/14 IBMは、ソニーストレージメディアソリューションズ株式会社が開発したスパッタリング磁気テープの試作品を用いて、磁気テープの記録密度の新記録となる1インチあたり201ギガビットを達成したことを発表しました。
記事 医療業界 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 2017/08/10 米医療保険制度改革（オバマケア）をめぐる政治の混乱を後目に、米国ではIT技術を活用した民間主導の医療コスト削減が急速に進んでいる。従来の個別診療報酬支払いから、診療科の垣根を超えた治療成果への支払いへと進み、データ依存型の医療経済が形成される一方、人工知能（AI）による診断迅速化や予防医療も急速に発展している。日本の医療ITにも大きく影響を及ぼすと予想される動きを現地から追う。
記事 人材管理・育成・HRM 「業務の5割が奪われる」まで20年、雇用がすぐに変わらない4つの理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（89） 「業務の5割が奪われる」まで20年、雇用がすぐに変わらない4つの理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（89） 2017/08/10 前回は「マッキンゼー報告」をもとに労働市場の現状をグローバルな視点で概観した。これを受けて今回は、自動化による雇用への影響について、どのような時間軸でどの程度の影響が出ると予想されているか、世界46カ国を対象に2,000以上の職業を分析した同報告をさらに読み解いていこう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 RCEPとは何か？ TPPに代わって注目集める「経済連携」の基礎を解説 RCEPとは何か？ TPPに代わって注目集める「経済連携」の基礎を解説 2017/08/10 ここ数年のアジア太平洋地域の広範囲的経済連携といえば、TPP（環太平洋パートナーシップ協定）が注目されてきました。しかし、2017年のトランプ政権がTPPからの離脱を宣言したことで、TPPの影響力と注目度が減少。一方で注目を集めているのが、アジアの自由貿易協定である「RCEP（アールセップ：東アジア地域包括的経済連携）」です。RCEPとはそもそもどんな経済連携なのか。TPPやFTA（自由貿易協定）、EPA（経済連携協定）とは何が違うのか、そして国内の産業に及ぼす影響などについて解説します（2018年7月2日一部更新）。
記事 クラウド 【動画】なぜ機械学習と高度な分析のプラットフォームをPaaSで提供するのか 【動画】なぜ機械学習と高度な分析のプラットフォームをPaaSで提供するのか 2017/08/09 Clouderaは機械学習と高度な分析のためのプラットフォームを提供してきた。新たに発表されたClouderaの新製品「Cloudera Altus」はこの環境を Platform-as-a-Service (PaaS) としてクラウド上で提供し、大規模データ開発をジョブ中心のワークフローとして再定義するプラットフォームだ。このセッションではその概要をデモを交えながら紹介する。※この動画コンテンツは「規約に同意して閲覧する」を押した後にOn24の外部URLにリダイレクトされます。
記事 デジタルマーケティング総論 グーグルのトップアナリストが伝授！ 一休やIDOMが成果を出したマーケティングの極意 グーグルのトップアナリストが伝授！ 一休やIDOMが成果を出したマーケティングの極意 2017/08/09 近年のマーケティングは、さまざまなデータを取得し、自動化や機械学習などの手段により、データに裏打ちされた根拠に基づいた判断やアクションが行えるようになってきた。では、実際に現在どのようなところまで、データドリブン・マーケティングが可能になっているのだろうか？ 先ごろ開催された「ADVERTISING WEEK ASIA」では、グーグルの高橋 建人氏が、グーグル流のデータドリブン・マーケティング手法とその事例について説明した。
記事 セキュリティ総論 朝日新聞が報じた「ネット遮断のおそれ」は本当か？ ルートゾーンKSKの変更とは 朝日新聞が報じた「ネット遮断のおそれ」は本当か？ ルートゾーンKSKの変更とは 2017/08/09 7月21日、朝日新聞が「企業LAN、ネット遮断のおそれ 総務省が確認呼びかけ」という記事を報じた。CIO、CISOと呼ばれる人たちやネットワーク管理者、セキュリティ担当者なら、ICANNが以前からアナウンスしているDNSルートゾーンの署名鍵のロールオーバーについては把握しているだろう。しかし、この新聞の見出しが同じことを言っているとすぐにわかるだろうか。上司や他部署からいらぬ問い合わせが増えそうな記事である。
記事 運輸業・郵便業 鉄道やバスに貨物を載せる「貨客混載」、9月からタクシー解禁 過疎地救済へ 鉄道やバスに貨物を載せる「貨客混載」、9月からタクシー解禁 過疎地救済へ 2017/08/09 高知県香美市で7月末から郵便局間の貨物輸送に路線バスの活用が始まるなど、鉄道やバスに貨物を載せる貨客混載が、全国で広がっている。人口減少に苦しむ過疎地域の公共交通機関に一定の収入を与え、路線を維持するのが主な狙いだ。国土交通省は9月からタクシーの貨物搬送やトラックによる旅客輸送を過疎地域に限って解禁し、貨客混載を後押しする。流通経済大流通情報学部の苦瀬博仁教授（都市物流計画）は「採算の合わない過疎地域の路線維持に貨客混載が有効」とみている。
ホワイトペーパー ストレージ 東京大学 医科学研究所事例：大量データの高速な読み書きと省電力性の両立 東京大学 医科学研究所事例：大量データの高速な読み書きと省電力性の両立 2017/08/08 一般的にテープ ドライブは、大量データの読み書きの速度が遅いというイメージがあるが、東京大学 医科学研究所が取り組んだ大規模テープ アーカイブは、特に書き込みが高速化されている。利用者は大容量テープ領域をまったく意識することなく、1つのストレージシステムを利用しているかのように解析データを読み書きすることができた。
ホワイトペーパー ストレージ オールフラッシュ、SDS、「Watson」活用成功のカギを握るストレージ技術とは？ オールフラッシュ、SDS、「Watson」活用成功のカギを握るストレージ技術とは？ 2017/08/08 IBMは「Watson」について、自然言語を理解・学習し人間の意思決定を支援する「コグニティブ・コンピューティング・システム」と定義している。このコグニティブ・コンピューティングに欠かせない燃料ともいえるのが膨大なデータだ。その膨大なデータを蓄積・活用するために、いま大きい転換点を迎えているのがストレージだ。変化の激しいストレージ技術をわかりやすく整理する。
記事 AI・生成AI 松本徹三氏に聞く、なぜ政治家や経営者は「AIに置き換えるべき」なのか 松本徹三氏に聞く、なぜ政治家や経営者は「AIに置き換えるべき」なのか 2017/08/08 「AIが神になる日――シンギュラリティーが人類を救う」。非常に刺激的なタイトルの書籍を上梓したのは、クアルコムジャパンの元社長で、ソフトバンクモバイルの副社長もつとめた松本徹三氏だ。人類の敵なのか味方なのか、いまだ評価が定まらないAI。そして、AIの能力が人間を超えるシンギュラリティー。我々は、AIとどう向き合い、シンギュラリティーが訪れるその日をいかに迎えればよいのか。AIが政治や経済、人間の生き方にどのような影響を及ぼすのか。松本氏に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 「すごい」が「当たり前」になる時代のUXに“制限の設計”が重要なワケ 「すごい」が「当たり前」になる時代のUXに“制限の設計”が重要なワケ 2017/08/08 テクノロジーの変化は私たちの暮らし、生活習慣、考え方を変えてきた。そして、今、インターネットやモバイル、AI、IoTなどのデジタルテクノロジーによって、これまで当たり前だと思っていたライフスタイルが、根底から変わりつつある。このデジタル時代にユーザーエクスペリエンス（UX）はどう変わるべきなのか？ 「心地よいもの」とは一体どこにあるのだろうか？ さまざまな形でデジタルUXに関わる、PwCの松永エリック・匡史氏とAID-DCCの武田 哲也氏、PSYCHIC VR LABの渡邊 信彦氏の3人が、デジタル時代のユーザー体験を考えるポイントを語った。
記事 PaaS・FaaS・iPaaS・XaaS Cloud Foundryとは何か？基礎からわかるIaaSとの違い、導入方法や事例も解説 Cloud Foundryとは何か？基礎からわかるIaaSとの違い、導入方法や事例も解説 2017/08/08 今、世界中の企業でOSSのPaaS基盤「Cloud Foundry」の導入が進展している。先日シリコンバレーで行われたCloud Foundry Summitでは、アメリカのFortune 500企業のうち、約半数が導入済みとの発表が行われた。グーグルやマイクロソフトといった業界のリーダーもコミュニティへの加入を新たに表明している。なぜ、ここまでCloud Foundryが注目されているのか。IaaS/PaaSとの違い、仕組みなどを基礎から丁寧に解説する。
記事 システム開発ツール・開発言語 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 2017/08/07 訪日外国人旅行（インバウンド）の観光客数が2000万人を突破し、政府は2020年にインバウンド旅行者数4000万人の目標を掲げている。インバウンド旅行者にとって「レストラン予約」は大きな課題だ。伝統的な日本食レストランは日本語による電話予約が主流で、旅行者が直接予約するのは大きな障壁があるからだ。そこで、民泊を利用するインバウンド旅行者向けにレストラン予約のコンシェルジュサービス「JPNEAZY（ジャパニージー）」を提供するのがFesbaseだ。同サービス開発の経緯や狙いについて、同社 代表取締役 金田 雅人氏に話を聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 10兆円企業、日立製作所はなぜここまで成長できたのか 10兆円企業、日立製作所はなぜここまで成長できたのか 2017/08/07 日本が国を挙げて西洋に追いつこうと必死になっていた時代、外国人の指導を受けながら、外国の技術を導入してものづくりに励む企業が多い中、日本人の手による自前の技術にとことんこだわることで成長を遂げたのが、いまや連結売上高10兆円を超える企業にまで成長した日立製作所です。が、成功までにはいやというほどの失敗を経験しています。その失敗を乗り越えさせたのは創業者・小平浪平氏の「日本で使う機械はわれわれの手でつくらねばならない」という揺らぐことのない信念でした。
記事 ロボティクス ドローンビジネスを基礎から解説、シェアや市場動向はどうなっているのか ドローンビジネスを基礎から解説、シェアや市場動向はどうなっているのか 2017/08/07 日本でのドローンビジネス市場規模は2016年度では353億円、2022年度には約6倍の2,116億円に達すると見込まれている。ドローンビジネスは業務活用を中心に伸びており、ドローンの周辺サービス市場が機体市場を超えて大きくなっていくと予測される。ここでは、こうしたドローンビジネスの急成長を国内外の動向、行政の動き、ドローン活用が進む分野、そして今後の課題などを解説する。
記事 システム開発総論 システム開発の意思決定プロセス、3つのタイプ別で理解すれば最適化できる システム開発の意思決定プロセス、3つのタイプ別で理解すれば最適化できる 2017/08/04 ITの導入を外部委託する場合、意思決定は発注者の重要な役割ですが、重視する根拠や判断基準は発注者によって異なります。そのため、発注者が自らの特徴を意識することなく、ITベンダーにシステム開発を発注することが、プロジェクトに問題を引き起こす場合があります。本稿では、発注者の意思決定の特徴をタイプ分けし、それぞれの留意点やリスク対策について解説します。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 現地直撃！米コワーキング「Runway」はなぜテック系企業に愛されるのか 現地直撃！米コワーキング「Runway」はなぜテック系企業に愛されるのか 2017/08/04 セキュリティゲートを通過し、エレベーターから降りると、真っ赤な扉が目の前に現れた。ここはアメリカ西海岸、サンフランシスコにあるテック系企業が集まるコワーキングスペース「Runway」の入り口だ。ツイッター本社と同じビルにあるこちらのコワーキングスペースは、競争が激化するなか、エッジの利いた特徴で世界のスタートアップを魅了し続けている。果たしてその成長の秘訣とは？ 他の追随を許さない強さの秘訣を、ディレクターのケイティー・ドハティ氏に単独インタビューで聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM IT系上場企業の平均給与ランキング2017（パッケージベンダ・SIer・ホスティング編） IT系上場企業の平均給与ランキング2017（パッケージベンダ・SIer・ホスティング編） 2017/08/04 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるスタートアップ系企業なのか、あるいは大企業となった大手ネット系企業なのか。それとも伝統的なSIerなのでしょうか。今年もIT系の主な上場企業を分類し、比較しやすいようにまとめてみました。
ホワイトペーパー インボイス・電子帳票 経理担当者の月末月初処理を劇的に効率化！ 14万社が利用する電子請求書システム 経理担当者の月末月初処理を劇的に効率化！ 14万社が利用する電子請求書システム 2017/08/03 生産人口が減少し、経理人材の不足が深刻化している。同時に政府の「働き方改革」のかけ声のもと、従業員の生産性向上とともに、残業への厳しい制限も設けられつつある。そこでカギを握るのが、e文書法や電子帳簿保存法改正などを背景とした経理業務の電子化だ。2015年のサービス開始以来、経理担当者の月末月初業務を劇的に省力化することが評価され、2年半で利用社数が14万社を超えたワークフローシステム「BtoBプラットフォーム請求書」の詳細を解説する。
ホワイトペーパー インボイス・電子帳票 【事例】野村證券、サイバーエージェントなど、請求書電子化を実現した10社の事例集 【事例】野村證券、サイバーエージェントなど、請求書電子化を実現した10社の事例集 2017/08/03 請求書の電子化は、請求書を発行する企業にも受け取る企業にもメリットをもたらす。たとえば、発行する側は発行の手間・コストを削減でき、受け取る側は月次決算の早期化や仕訳作業の大幅削減を実現できる。本事例集では、「BtoBプラットフォーム請求書」を用いて請求書を電子化し、成果を出すことに成功した発行側/受取側の企業それぞれについて、野村證券、サイバーエージェント、クリナップ、中部製薬など10社の導入事例をまとめて確認することができる。
記事 ペーパーレス化 請求書1通に45分？ IT化が遅れる「請求書業務」、実は大きい効率化のメリット 請求書1通に45分？ IT化が遅れる「請求書業務」、実は大きい効率化のメリット 2017/08/03 業務効率化による生産性向上、そしてその先にある「働き方改革」は、多くの企業にとって喫緊の課題となっている。効率化のカギはITによる「電子化」や「標準化」にあるが、多くの業務がIT化される中、経理業務、とくに請求書の業務は依然として紙に依存する企業が多いのも事実だ。請求業務に要するコストや手間はどれくらいあり、請求業務のIT化を阻む課題はどこにあるのか。業務効率化のネックとその解決策について探った。
記事 経営戦略 Amazon Effect（アマゾンエフェクト）とは何か？伊藤洋一氏が解説する Amazon Effect（アマゾンエフェクト）とは何か？伊藤洋一氏が解説する 2017/08/03 ネットコマースの影響が経済や政治にも大きな影響を及ぼし始めた。三井住友トラスト基礎研究所の伊藤洋一氏は「政府がいくら物価浮揚策を講じても、いま日本も米国もインフレが起きない現象が続いている。その背景にはITやクラウドの進展があり、それが一般物価の上昇を抑えている」と説明。中でも、アマゾンはその影響力が世界経済全般におよび、「Amazon Effect（アマゾン効果、アマゾンエフェクト）」と呼ばれるに至っていると指摘した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「LGBT用トイレ」は的外れ、トランスジェンダーが困らない職場環境整備の本質を解説 「LGBT用トイレ」は的外れ、トランスジェンダーが困らない職場環境整備の本質を解説 2017/08/03 国内でも、企業のLGBT対応が進みつつある。LGBTが働きやすい環境を整えるにあたり、まず議論に上がるのが「トイレ」だ。5月には一部で「ドン・キホーテにLGBT用トイレが設置された」と報道され、ドン・キホーテの取り組みに注目が集まったと同時に、「LGBT用トイレ」という表現に違和感を覚えたという声も上がった。LGBTフレンドリーな職場環境整備で避けて通れない「トイレ」という課題。この課題の中身をトロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が紐解く。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ IT系上場企業の平均給与ランキング2017（ネット/ベンチャー・ゲーム・メディア編） IT系上場企業の平均給与ランキング2017（ネット/ベンチャー・ゲーム・メディア編） 2017/08/03 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるスタートアップ系企業なのか、あるいは大企業となった大手ネット系企業なのか。それとも伝統的なSIerなのでしょうか。今年もIT系の主な上場企業を分類し、比較しやすいようにまとめてみました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 東洋アルミニウムはなぜ「働き方改革」で若手発案のビジネスチャットを導入したのか 東洋アルミニウムはなぜ「働き方改革」で若手発案のビジネスチャットを導入したのか 2017/08/02 アルミ箔・アルミペーストの世界的な企業として知られる東洋アルミニウム。食品や医薬品の包装材から、エレクトロニクス分野、アルミペースト、太陽電池用部材まで、社会や産業、暮らしに役立つさまざまな製品を開発する同社だが、「コミュニケーションのロスが多い」という課題を抱えていた。折しも時間外労働の削減も課題となっており、働き方改革は待ったなしの状況だった。
記事 製造業界 トヨタは世界最大市場で敗北か、中国の民族系自動車メーカーが躍進の理由 トヨタは世界最大市場で敗北か、中国の民族系自動車メーカーが躍進の理由 2017/08/02 トヨタ自動車は2019年にも中国で電気自動車（EV）の量産を開始する方針を固めた。中国政府がEVシフトを加速させていることが背景だが、中国市場では「民族系」メーカーの台頭が著しい。市場の大きさを考えると、中国におけるシェアが今後の自動車メーカーの経営を左右することになるが、「外資系」であるトヨタが販売台数を伸ばすことは、そう簡単ではない。
