午前の日経平均は続落、手掛かり材料難　ソフトバンクＧが安い

［東京　７日　ロイター］ - ７日午前の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比７８円５１銭安の２万３１２６円９２銭となり、続落した。前週末の米国株市場で主要３指数がそろって下落したことを受け、朝方は主力株を中心に幅広く売られた。売り一巡後はプラス圏に浮上する場面もあったが、７日の米国株市場が休場ということもあり積極的に買い上げていくほどの材料はなく、再びマイナス圏に沈んだ。

個別ではソフトバンクグループ<9984.T>が続落し、１銘柄で日経平均を約９０円押し下げる要因となった。ここ数週間の米国株の上昇局面でオプション市場に多額の資金を投じたことが明らかになったことが材料視され、前週末の米国株式市場が軟化したことが嫌気された。

ＴＯＰＩＸは０．２１％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は９３９８億円だった。東証３３業種では、鉄鋼、空運、非鉄金属など１９業種が値上がり。半面、情報・通信、建設、食料品など１４業種が値下がりした。

個別では、ＫＤＤＩ<9433.T>、ソフトバンク<9434.T>、ＮＴＴドコモ<9437.T>など携帯３社が軟調。半面、地銀株が買われるなど、自民党総裁選の戦いを優位に進めている菅義偉官房長官の持論を意識した動きとなった。「国内で目立った材料はなく、先週の話題を手掛かりにした売買が続いている」（証券ジャパンの調査情報部長、大谷正之氏）との指摘が出ていた。　

東証１部の騰落数は、値上がりが１２６６銘柄に対し、値下がりが８２４銘柄、変わらずが８１銘柄だった。