• 2026/02/11 掲載

OpenAI、「deep research」をGPT-5.2対応で強化 特定サイトや社内データからのレポート生成に対応

企業内文書や特定サイト、接続するアプリを指定しての調査レポート生成が可能に

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OpenAIはChatGPTの高度調査機能「deep research」をGPT-5.2ベースに刷新し、参照情報源を利用者が指定できる機能を追加した。公式発表によれば、企業内文書や特定サイトを基にした調査レポート生成が可能になり、業務用途での活用拡大を図る。
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(画像:OpenAI)
 OpenAIは2月、ChatGPTに搭載している高度調査機能「deep research」を強化し、基盤モデルをGPT-5.2に更新した。OpenAIの公式動画発表によると、今回のアップデートでは、調査時に参照する情報源を利用者が指定できる機能が新たに追加された。

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ChatGPT 「deep research」が5.2対応で進化(図版:ビジネス+IT)

 deep researchは、複数の情報を横断的に収集・整理し、一定の構造を持つレポート形式で出力する機能として提供されている。従来は主にウェブ上の公開情報を基に分析を行っていたが、今回の強化により、特定のウェブサイトの指定や、アップロードした資料、組織内ドキュメント、接続するアプリなどを参照対象として設定できるようになった。これにより、社内ナレッジや限定公開情報を活用した分析や報告書作成が可能になる。

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特定のサイトや社内ドキュメント、アプリなどを指定してリサーチが可能に(画像:OpenAI)

 また生成したレポートは専用のビューアーから確認できるようになった。ビューアーでは右側に目次、左側に参照したソースの詳細を表示する。ユーザーは目次から、該当の項目に移動して確認することができる。また、Word、PDF、Markdownなどの形式でダウンロードできるようになっている。

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生成したレポートは専用のビューアーで確認できる(画像:OpenAI)

 公式発表では、GPT-5.2の導入によって長文の読解や複雑なテーマに関する推論の精度が向上したことも説明された。特に、多段階の調査や情報整理を伴う業務シナリオにおいて、一貫性のある出力を実現するとしている。また、生成結果における参照元の明確化や、調査過程の透明性確保にも配慮した設計であることが示された。



 生成AIの業務利用が拡大する中、出典管理や情報統制への対応は重要性を増している。利用者が参照ソースを制御できる今回の機能強化は、企業利用を前提としたガバナンス対応の一環と位置付けられる。OpenAIは、ビジネス分野での高度な情報分析ニーズに応える機能としてdeep researchを展開していく方針を示している。

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