本調査は2010年上半期（1月～6月）の出荷実績と市場動向にもとづいて予測したもの。ここでいう仮想化サーバとは、仮想化環境を構築するために出荷されたサーバで、仮想化ソフトウェアは含まれていない。

　2010年の国内仮想化サーバ市場の出荷台数が20％超を実現する背景について、IDC Japanでは国産サーバベンダーがx86サーバを活用した仮想化環境の構築に本腰を入れ始めたこと、およびユーザー企業におけるコスト削減要求の高まりが、2010年上半期の国内仮想化サーバ市場をけん引したことがあるとみているという。さらに下半期も同様の傾向が継続するとみる。

　その結果、2014年の国内仮想化サーバ市場の出荷台数を14万6,500台と予測。2010年から2014年まで高成長する見込みで、特に2010年から2013年の4年間は2桁の成長を維持するとしている。

　また、2014年の国内サーバ市場全体のサーバ出荷台数に占める仮想化サーバの比率は、2010年の15.2％から10.3ポイント伸長して25.5％になる見込み。


　「国産ベンダーの本格的事業展開は確実にユーザー企業の裾野を広げている。また、ユーザー企業の多くが2010年3月にリーマンショック後、2回目の決算を迎えた。黒字決算を達成するために、IT部門はコスト削減の手段として仮想化を活用した」（IDC Japan サーバ リサーチマネージャー 福冨 里志氏）

　出荷金額ベースでは、2014年の国内仮想化サーバ市場は1,369億800万円と予測。2009年～2014年の年間平均成長率はマイナス2.2％となるという。1台当たりの価格が高いメインフレームやRISCサーバ＆AI64サーバを中心とした市場構造からx86サーバ中心の市場構造への転換が進むことがその背景にあるという。この動向は、国内サーバ市場全体と共通するものだという。

　今回の発表はIDCが発行した「国内仮想化サーバ市場 2010年上半期の分析」にその詳細が報告されている。