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  • 2012/01/15

流通業・小売業のIT化:掲載記事一覧

コンビニ・百貨店・総合スーパーそれぞれの戦略

2010年の日本のGDPがおよそ540兆円、そのうち約6割、300兆円を占めるのが個人消費だ。日本の消費市場がシュリンクする中、海外に目を向ける企業、潜在需要を掘り起こそうとする企業、EC(電子商取引)に注力する企業、各社それぞれに生き残りをかけた消費者争奪戦を繰り広げている。こうした中、競争力のキーとなるのがITの活用だ。本記事では、流通業・小売業のIT化動向について紹介する。

記事

小売店の売上を左右する?「口コミしてくれる顧客」が超重要と言えるワケ

2021/06/11

儲かる小売店をつくるためのポイントを解説する本連載。前回の記事では、「たくさん商品を買ってくれる消費者=優良顧客」として、そうした顧客の声だけを参考に売場作りを進めると、「面白味に欠ける売場」になってしまう可能性があることを解説した。なぜなら、購買金額が多く来店頻度が高い消費者の中には、「こだわりを持って、その店を選んでいる顧客層」だけでなく、単に「家から近いからその店を選んでいる顧客層」も含まれるためだ。そのため、購買金額の多い既存の顧客層だけを分析していても、良い売場は作れないだろう。それでは、小売店はどのような顧客の目を付け、アプローチをしていけば良いのだろうか。

小売業のブランドづくりの鉄則、「従業員の雰囲気」「陳列」にもこだわるべき理由

2021/03/29

本連載の第1回目で、スーパーマーケットを「良い店だと思っているけど、他人に言うほどの存在ではない」から「他人に言いたくなってしまう存在」に発展させるためには、“話題力”を成果指標にした「ブランド化」が必要であると提起した。今回は、小売業の「ブランド化」を進める上で、どういう点に着目していけば良いのか、海外の研究者によって議論されているフレームなどを援用しながら提案したい。

アマゾンが変えるネット通販のラストワンマイル、PFMや電子レシートも注目

2014/07/18

すべてのチャネル(顧客接点)をシームレスに連携させるオムニチャネル。その目的は、一貫した購買体験を提供することで、顧客との関係強化を狙うものだ。この取り組みにおいて重要な役割を果たすのがスマートデバイスで、最近では店舗送客やモバイル決済といった施策に活用されているが、今後、企業がオムニチャネルによってさらなる効果を上げていくためには、獲得したさまざまなデータを活用して顧客のライフスタイルそのものを支援できるかどうかが、大きな鍵を握ることになる。その際に考えるべき課題は、どのようなものか。野村総合研究所(以下NRI)主催のITロードマップセミナー 2014にて、同社 基盤ソリューション企画部 上級研究員の藤吉栄二氏が語った。

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