コネクテッドビークル実現に向けて車のCASE化が進展

　クルマの「CASE」化が進展している。Cはコネクテッド（Connected、接続）、Aはオートノマス（Autonomous、自律）、Sはシェアード（Shared、共有）、Eはエレクトリック（Electric、電気）を意味する。

　ダイムラーAG会長 Dr.Dieter Zetsche氏は、この4つのキーワードが自動車業界を根底からくつがえすパワーを持っていると、かつて発言した。このうちコネクテッドは4つのキーワードすべてを包含しているテクノロジーであると敷田氏は指摘する。

　IDCは、コネクテッドビークルの重要な定義として、「セルラー無線ネットワークを利用すること」「自家用のみならず、商用、公共輸送の車両も対象とすること」の2点を挙げた。

　欧米においては、“コネクテッドピークル化”の取り組みは官民を挙げた形で進んでいる。なかでもEUは、2018年4月以降EUで発売される新車に「e-callサービス」搭載を義務化づけた。これは、衝突など大きな衝撃を受けた際、車両がネットワークを通じて当局へ自動報告するというものだ。

　一方、日本では自動車メーカーの取り組みが先行する。中でも戦略的に取り組んでいるのがトヨタだ。同社は車載データ通信モジュール（以下、DCM）の展開を2005年より開始しており、2020年までに日米で販売するほぼすべての乗用車にDCMを標準搭載予定。また、コネクテッドビークル実現に向け、専業会社やリサーチ機関を着々と立ち上げている。

事業機会はITベンダーにも十分にある

　しかし、主体が車両だからといって、コネクテッドビークルをめぐる事業機会が自動車メーカーだけとは限らないと敷田氏は語る。ITベンダーにも十分に参入の余地はあるとして図1を示した。


　これはIDCが考案したコネクテッドビークルをめぐるビジネスエコシステムの図だ。V2XネットワークのV2Xは、ビークル to エブリシングという意味で、ビークル to ビークル、ビークル to インフラストラクチャなどがあり、比較的公共性が高いネットワークのことを指す。

　一方、サービスプラットフォームは、ビッグデータ解析、高精度マップ、AI、次世代セキュリティなどの提供を目的とする。ITベンダーの事業機会として、プラットフォーム自体の構築、この上で動くコンポーネント技術の開発・運用などさまざまなケースが考えられると同氏は主張する。

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