［東京　５日　ロイター］ - ５日の東京株式市場で日経平均は小幅反発し、前営業日比４２円５０銭高の２万７８２０円４０銭で取引を終えた。強弱材料が混在し、前週末の終値を挟んでの一進一退となった。

日経平均は軟調にスタートした。すぐに切り返しプラスに浮上したが長続きせず、前週終値を挟んだ値動きとなった。

為替の円高進行が嫌気され、輸送用機器などの輸出関連は上値が抑えられた。一方、中国でコロナ対策の行動制限を緩和する動きが材料視され、機械や化粧品など中国関連と目される銘柄群の一角がしっかりだった。

市場では「米金利の動きが鈍く、物色面では短期的なリバーサルの色彩が強い。（来週の）米消費者物価指数（ＣＰＩ）に関心が向かっており、目先は踊り場になりそうだ」（しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長）との声が聞かれた。

前週末に発表された１１月の米雇用統計は市場予想を上回る内容で、米国の労働市場の堅調さが示されたが「相場の方向性を示す決め手にはならなかった」（国内証券のストラテジスト）との受け止めが聞かれた。

ファーストリテイリングの上昇が指数に約８６円プラス寄与。一方、東京エレクトロンの下落で約２１円下押しされた。ＴＯＰＩＸグロース指数の０．１７％安に対し、同バリュー指数は０．４６％安だった。

ＴＯＰＩＸは０．３１％安の１９４７．９ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比０．３１％安の１００２．３１ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆６４０２億６９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉄鋼や鉱業、空運業など９業種で、値下がりは海運業や電気・ガス業、水産・農林業など２４業種だった。

ファナックや資生堂が大幅高。オムロンも買われた。一方、川崎汽船が大幅安。日立製作所やトヨタ自動車は軟調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが６１６銘柄（３３％）、値下がりは１１３６銘柄（６１％）、変わらずは８４銘柄（４％）だった。