ビール類市場、１８年ぶりプラス＝コロナ禍の反動、業務用好調―２２年

ビール類（ビール、発泡酒、第三のビール）の大手４社による２０２２年販売実績が１３日、出そろった。コロナ禍で落ち込んでいた飲食店向けの業務用販売が上向き、ビール類の市場規模は各社の推計で前年を２～３％程度上回った。前年比プラスは０４年以来１８年ぶり。ただ、コロナ禍前の１９年と比べると１割程度のマイナスだったもようだ。

会社別の実績は、販売数量を公表しているキリンビールが前年比２．５％減、サントリーが５％増、サッポロビールが３．２％増。実績を数量でなく金額で公表しているアサヒビールは前年比１０．１％増だった。

各社とも飲食店向けのビールが好調だった。キリンの販売数量減少には、酒税改正に伴う２０年秋の増税で割安感が薄れた第三のビールの割合が高いことが響いた。

２３年のビール類市場は３％程度のマイナスとなる見通し。１０月にはビール減税と第三のビール増税が予定されており、各社は減税されるビールの販売拡大で他の落ち込みを補いたい考えだ。

キリンビールの堀口英樹社長は１３日の記者会見で「ビールには大きなチャンスがある」と強調。主力の「一番搾り」のリニューアルや「スプリングバレー」シリーズの認知度向上に取り組む考えを示した。

【時事通信社】 〔写真説明〕「一番搾り」などのリニューアルをアピールするキリンビールの堀口英樹社長＝１３日午後、東京都中央区