日経平均は反発、米ハイテク株高が支援　米ＣＰＩ前に様子見も

［東京　１４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１７５円４５銭高の２万７６０２円７７銭と、反発して取引を終えた。前日の米ハイテク株高が好感され、半導体関連を中心に買われた。ただ、日本時間の今晩に発表される１月米消費者物価指数（ＣＰＩ）への警戒感もくすぶり、買い一巡後は上げ幅を縮小し、模様眺めとなった。

日経平均の寄り付きは２００円超高となり、一時２９４円高の２万７７２１円８２銭に上昇した。前日の米国市場でハイテク株比率が高いナスダック総合やフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が上昇し、東京市場でも日経平均への寄与度が大きい半導体関連株や電子部品が買われた。決算を材料にした個別物色も活発となった。

その後は、米ＣＰＩの発表を前に、手控えムードとなって伸び悩んだ。米ＣＰＩは伸び鈍化のペースが緩むと予想されており、利下げ観測が後退して株安になりかねないとの警戒感がくすぶった。

市場では、仮に今回の米ＣＰＩが強い数字となった場合でも「基調としてのインフレの伸び鈍化に変化はないだろう。市場が過度に反応して株安となっても一時的で、拾い場になるのではないか」（証券ジャパンの大谷正之調査情報部部長）との声が聞かれた。

政府は日銀の黒田東彦総裁の後任に経済学者で元日銀審議委員の植田和男氏を起用する人事案を国会に提示したが「織り込み済み」（国内証券のアナリスト）とされ、相場に大きな動きはみられなかった。

内閣府が朝方に発表した実質国内総生産（ＧＤＰ）１次速報は、２０２２年１０―１２月期の成長率は前期比０．２％増、年率換算で０．６％のプラス成長となったが、市場の反応は限られた。２四半期ぶりのプラスとなった一方、市場の予想を下回る低成長にとどまった。

ＴＯＰＩＸは０．７８％高の１９９３．０９ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比０．７８％高の１０２５．６ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆４２６０億９１００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉄鋼や食料品、金属製品など３２業種で、値下がりはサービス業の１業種だった。

大規模な自社株買いを発表したシチズン時計が大幅高となり、昨年来高値を更新した。ロート製薬やサントリー食品インターナショナは堅調。一方、リクルートＨＬＤＧやサンリオはさえなかった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１４５８銘柄（７９％）、値下がりは３３０銘柄（１７％）、変わらずは４８銘柄（２％）だった。