ホンダがＦ１復帰、26年から規則変更で技術開発に生かせると判断

［東京　２４日　ロイター］ - ホンダは２４日、自動車レース最高峰のＦ１シリーズに２０２６年シーズンから復帰すると発表した。パワーユニットを英アストン・マーチンに供給する。環境技術への経営資源集中を理由に２１年シーズンで撤退していたが、２６年からＦ１の規則が変更されることから、電動車や「空飛ぶ車」といわれる電動垂直離着陸機（ｅＶＴＯＬ＝イーブイトール）向けなどへの技術開発に生かせると判断した。

三部敏宏社長は会見で「Ｆ１がホンダの目指すカーボンニュートラルの方向性と合致するサステナブル（持続可能）な存在となり、電動化技術を促進するプラットフォームになることが、再びチャレンジする大きな理由の一つ」と説明した。

Ｆ１では３０年のカーボンニュートラル実現を目標に掲げ、新たな規則（レギュレーション）を規定。２６年以降は１００％持続可能な燃料を使うこと、パワーユニットの電動化比率を現在の２０％弱から５０％まで引き上げることなどを義務付けた。

三部社長は「こうした電動パワーの拡大では小型・軽量・高出力のモーターや大きな電力を扱える高性能バッテリー（電池）と、そのマネジメント技術が勝利への鍵になる」と指摘。モーターや電池の開発で得られる技術やノウハウは「これからの量産電動車の競争力に直結する可能性を秘めている」とし、研究開発中のｅＶＴＯＬやＳＡＦと呼ばれる航空機用の環境燃料など向けの技術にも生かせると話した。

また、社内の若い技術者から「『世界一のレースへ再びチャレンジしたい。新しいＦ１の規則なら、きっと自分たちの培ってきた技術を正面からぶつけられる』という声が多く聞かれるようになった」ことも復帰の理由の一つで、人材育成効果もあるとも語った。

過去のＦ１向け開発投資は巨額に膨らんだ。今回の参戦にあたり詳細な投資額は明らかにしていないが、新規則で予算制限が導入されたこともあり、三部社長は「かつての開発費よりもかなり少ない数字にはなる」とし、「十分に事業性も加味しながらやることが、Ｆ１参戦を続ける鍵になる」と述べた。主力市場の米国でＦ１人気が高まっていることから、マーケティングに活用していく意向も示した。

ホンダは１９６４年にＦ１へ初参戦。８０年代後半から９０年代にかけてはマクラーレンと組み、６年連続で優勝を果たした。その後、参戦と撤退を繰り返し、電動車など環境技術に経営資源を集中させることを理由として２１年シーズン限りで終了していた。