日経平均は反落、半導体関連など利益確定売り　買い材料乏しく

［東京　１９日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比３３５円６６銭安の３万３３７０円４２銭と反落して取引を終えた。高値警戒感がくすぶる中、前週末の米国市場では株安となり、買い手掛かりに乏しかった。この日は米国市場が休場となることもあって、半導体関連株などで利益確定売りが優勢となった。

日経平均は、指数寄与度の大きい銘柄の下落が重しになって一時４７４円安の３万３２３１円５６銭に下落した。とりわけ半導体関連株は、フィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ指数）が０．９％安だったほか、米国市場の休場を見越して「買い上がられるリスクが小さく、売りやすかった」（国内証券のアナリスト）との声が出ていた。

海外勢が主導する形で買われてきた銘柄が売られ、出遅れ銘柄にその資金が流れたようだとの見方もあった。東証プライム指数の０．４３％安に対し、スタンダード指数は０．５２％高、グロース指数は２．４８％高だった。

日経平均が下落した要因のひとつとしては、一部の投資信託の基準価額が一定水準以上になり繰り上げ償還が決まったことが影響したと指摘する声もあった。同投信では償還に向けて、株式組入れ比率を引き下げ、円建て短期公社債に投資し、安定運用に切り替えていくという。

先週まで、月曜は過去５週連続で株高だった。米国で日本株投信の買い注文が土日に入りやすく、月曜に執行されることが背景とされたが今回、それが途切れた。

ただ、「国内の戻り売りがややまとまったことが重しになったが、米国に上場するＥＴＦ（上場投資信託）への資金流入は継続しており、外国人の買いは切れていない」（大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリスト）との指摘もあった。あすから来週にかけ配当の支払いが多くなると見込まれ、目先は「配当再投資が下値を支えそうだ」（木野内氏）との見方もある。

朝方の日経平均は小幅高でスタート。一時６６円高の３万３７７２円８９銭に上昇してバブル後高値を更新する場面があったが、高値をわずかしか上回れず、上値の重さが意識された。

ＴＯＰＩＸは０．４３％安の２２９０．５０ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．４３％安の１１７８．７０ポイントだった。プライム市場の売買代金は３兆６７２２億３５００万円だった。東証３３業種では、値上がりは銀行やパルプ・紙、水産・農林など９業種で、値下がりは非鉄金属や輸送用機器、鉱業など２４業種だった。

ファーストリテイリングやソフトバンクグループは年初来高値を更新した後、軟調に転じた。アドバンテスト、東京エレクトロンは軟調。トヨタ自動車はさえなかった。一方、週末に「空飛ぶクルマ」の部品事業参入を発表したニデックは年初来高値を更新した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１０６５銘柄（５８％）、値下がりは７０６銘柄（３８％）、変わらずは６３銘柄（３％）だった。