大手損保、ひょう対策強化＝予測警報や修理時間短縮

異常気象の影響で近年多発する「ひょう」の被害軽減に向け、大手損害保険会社が対策を強化している。突発的な降ひょうで自動車のボディーがへこむなどの被害が増え、保険金の支払い負担額も増加傾向にあることから、各社はドライブレコーダーを通じた予測警報の提供や、修理期間の短縮に取り組むなど、知恵を絞っている。

ひょうは、直径５ミリ以上の氷の粒が降る現象で、春から秋にかけ発生することが多い。落下速度が時速１００キロを超えることもあり、車両などに大きな被害をもたらす。日本損害保険協会によると、２０２４年４月に発生した兵庫県を中心とする降ひょうでは、車両保険の支払いは対象が約１０万台で、約８３５億円に上った。

被害を防ぐには、事前に車を屋根のある安全な場所に移動するのが鉄則だ。三井住友海上火災保険は２４年６月から、発生を予測し保険契約者に通知するサービスを開始。今月１５日からは、車両の位置情報と降ひょうの予測情報を組み合わせ、走行中でも専用のドライブレコーダーを通じ警報を発信する機能を導入した。

損害保険ジャパンも２４年９月から、自動車販売店と協力し、降ひょうの危険を通知し、屋内に車を退避させる実証実験を実施。あいおいニッセイ同和損害保険は４月から、従来提供している予測情報に加え、ＳＮＳの投稿情報を基に実際の発生状況をアプリなどで知らせている。

車の修理期間を短縮化する試みも進む。東京海上日動火災保険は、降ひょうによるボディーのへこみを裏側から押し出して元に戻す「デントリペア」の施工業者との連携を検討。通常の板金塗装修理よりも早く済むため、「保険金の早期支払いにつながる」（広報）という。

【時事通信社】 〔写真説明〕ひょうの被害を受けた車（三井住友海上火災保険提供）