日経平均は7日ぶり反落、過熱感を意識　主力株売られる

Mayu Sakoda

［東京　１４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比６２５円４１銭安の４万２６４９円２６銭と７営業日ぶりに反落して取引を終えた。短期的な過熱感が意識され、利益確定の売りが広がった。個別では、これまで底堅く推移していた主力株の一角が売られ、日経平均を押し下げた。外為市場でドル安／円高が進行したことも上値を抑えた。

日経平均は前日までの６営業日で２９８３円上昇、チャート上では３日連続でマドをあける「三空」を形成しており、短期的な過熱感が示されていた。日経平均は１４５円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、後場に６６７円安の４万２６０６円７３銭できょうの安値をつけた。

売り一巡後の日本株は、ドル／円の動向を見極めながらマイナス圏で上下する展開となった。ベセント米財務長官はブルームバーグのインタビューで、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）に９月に５０ベーシスポイント（ｂｐ）の利下げを求めただけでなく、日本の物価動向や日銀の金融引き締めの遅れを指摘し、外為市場ではドル安／円高が進行した。

アイザワ証券の坂瀬勝義市場情報部長は、米国の利下げが実際に決定するまでは思惑で株価と為替が上下しやすいと指摘した上で、「９月に入り米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が近づくと、出尽くしとなりやすいので、注意が必要」だと述べた。

主力株では、アドバンテスト、リクルートホールディングスが４％超安、ファーストリテイリング、東京エレクトロンが２％超安となり、４銘柄で日経平均を３５０円程度押し下げた。ソフトバンクグループは４％超高、前日に決算を発表したネクソンは６％超高だった。

ＴＯＰＩＸも７日ぶりに反落し、１．１％安の３０５７．９５ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比１．１％安の１５７３．９１ポイントだった。プライム市場の売買代金は５兆４４８２億８６００万円。

そのほか個別では、ベセント米財務長官のインタビューを受けて楽天銀行などの銀行株が買われたほか、円高メリット銘柄と位置付けられているニトリホールディングスが２．５０％超高でしっかりだった。

東証３３業種では、値下がりが機械、卸売、輸送用機器、空運など２６業種、値上がりが銀行、電気・ガスなど７業種となった。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．２４％高の７７９．５８ポイントと、４日ぶりに反発した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが４５５銘柄（２８％）、値下がりは１１０９銘柄（６８％）、変わらずは５８銘柄（３％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 42649.26 -625.41 43129.18 42,606.73─43,199.83

ＴＯＰＩＸ 3057.95 -33.96 3078.39 3,054.31─3,078.39

プライム市場指数 1573.91 -17.47 1583.38 1,572.08─1,583.38

スタンダード市場指数 1463.84 -5.21 1464.66 1,459.98─1,464.80

グロース市場指数 1009.62 +4.20 1004.48 1,000.64─1,009.62

グロース250指数 779.58 +1.83 777.06 772.92─779.61

東証出来高(万株) 205962 東証売買代金(億円) 54482.86