アングル：米株高は「根拠なき熱狂」か、ＩＴバブルとの相違が焦点

Chibuike Oguh　Suzanne McGee

[ニューヨーク ９日 ロイター] - １９９６年に金融市場が「根拠なき熱狂」に支配されているかどうかいかに判断するかを世間に問いかけたのは、当時の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長だったアラン・グリーンスパン氏だ。この発言をきっかけにその後多くの人は、グリーンスパン氏がＩＴバブルの発生と崩壊を予言した賢者と評価するようになった。

そして今、人工知能（ＡＩ）の将来性を巡る期待がエヌビディア、マイクロソフト、オラクルといった巨大ＩＴ銘柄のバリュエーションを押し上げ、米国株は何度も最高値を更新する中で、同じような警戒信号が点滅しつつある。

国際通貨基金（ＩＭＦ）のゲオルギエワ専務理事は８日、割高化した株価が大きく調整する可能性が世界経済にもたらすリスクに警鐘を鳴らした。

ＪＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）も、今後半年から２年以内に米国株の大幅調整が起きるリスクが高まっているとの見方を示した。

シーバート・ファイナンシャルのマーク・マレク最高投資責任者は「ダイモン氏は現代のグリーンスパン氏のようだ」と評する。

１９９６年１２月に開かれた夕食会でグリーンスパン氏は、一見無害に思える修辞的な問いかけとして「資産価値が不当に高騰している際に、われわれはどうやって『根拠なき熱狂』を把握できるのだろうか」と語った。

市場は即時に反応し、アジア株が３％下落したのを皮切りに、欧州株も下げ、翌朝のＳ＆Ｐ総合５００種の下落率は２％となった。

ところが数日のうちにこれらの値下がりは帳消しにされ、数週間が経過すると株価は完全に戻しただけでなく、グリーンスパン氏の発言時点より１０％も高い水準で推移。結局ＩＴバブルがはじけ、グリーンスパン氏が不気味なほど鋭い予知能力を持つとの評判を得るまでに３年余りがかかった。もっともこの間、グリーンスパン氏の警告を真剣に受け止めた投資家は、１００％を超えるリターンを逃したことになる。

＜１９７２年と１９９９年のブレンド＞

ＬＳＥＧデータストリームによると、足元のＳ＆Ｐ総合５００種銘柄の１２カ月予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は約２３倍と、ここ５年の最高水準に近く、過去１０年平均の１８．７倍を大きく上回っている。これに対して１９９９年と２０００年のＰＥＲは２５倍前後だった。

Ｓ＆Ｐの情報技術株のＰＥＲは３０倍で、やはり長期平均の２１．４倍より高いが、ＩＴバブル当時は一時４８倍まで跳ね上がった。

サーマヤ・パートナーズのワシフ・ラティフ最高投資責任者は、足元のバリュエーションについて、ＩＴバブル破裂直前の１９９０年代後半の状況と、投資家が特定の大型成長株５０銘柄（ニフティー・フィフティー）を追い求めた１９７０年代前半の状況が混ざり合っているとの見方を示した。

ラティフ氏は、超大型７銘柄「マグニフィセント７」とＳ＆Ｐ総合５００種の時価総額上位１０銘柄は「今の市場において同じようなオーラをまとっているように見える」と述べ、１９７２年の市場が１９９９年のように浮かれているようなものだと説明した。

現在のオプション市場では、強気取引の大半は高成長のテック銘柄、とりわけＡＩ投資に関連する銘柄に集中している。

ＢＮＰパリバの米国株・デリバティブ戦略責任者を務めるグレッグ・ブートル氏は「この話の核心は、市場参加者がテック銘柄の上値を追っているということだ」と言い切った。

マレク氏は「（１９９６年の）われわれは市場で起きている現実が全く見えなくなっていた。一部の人は、今われわれが同じ状態に置かれていると主張している」と不安を口にする。

ただ楽観的な見通しを崩さない投資家もいる。ゴールドマン・サックスのアナリストチームは、過去を振り返るとバブルは革新的な技術を巡って醸成される熱狂に主導されるが、現在の株高は事情が違うと分析。その理由として「根拠のない思惑ではなく基調的な成長」に後押しされ、既に足場がしっかりしている幾つかの既存企業がＡＩ分野を牛耳っている点を挙げた。

ネーションワイドのチーフ市場ストラテジスト、マーク・ハケット氏は、機関投資家の株式保有は拡大しているとはいえまだ中立的な水準だし、個人投資家は現金よりも債券や短期市場により多くの資金を振り向けているという事実も、根拠なき熱狂の妥当性を弱める要因だと言及した。

ハケット氏は「われわれは（投資家に）慢心の兆しがないか注視しているが見当たらず、今回は歴史上最も愛されていない強気相場との考えを強めつつある」と述べた。

Ｂ・ライリー・ウエルスの市場ストラテジスト、アート・ホーガン氏は、今を１９９６年になぞらえるのは複数の点で的を射ていないと強調。「現在の『革命』をけん引する企業はＡＩが市場の話題を独占する前から存在し、相当な事業と成長の実績があった。これらのバリュエーションが常軌を逸しているわけではない」と話した。

９６年当時テック株を専門とするトレーダーとして、ＩＴバブルが爆発的に広がっていく様子を目にしていたのがホーガン氏だった。