[東京 ２０日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は反発し、前営業日比３４８円９９銭高の５万８８２４円８９銭で取引を終えた。前週末の米株高を受けて主力株がけん引する形で指数を押し上げたが、買い一巡後は伸び悩んだ。エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡を巡る状況が二転三転する中、米・イラン協議の先行きの不透明感が改めて意識された。

日経平均は３４５円高で寄り付いた後、上げ幅を拡大し、後場序盤には６９３円高の５万９１６９円１３銭で高値をつけた。その後は上げ幅を縮小する値動きとなった。米国とイランの停戦期限が２１日に迫る中、時間外取引での米株先物が軟調な値動きとなり、投資家心理の重しとなった。

イランのアラグチ外相が１７日にホルムズ海峡の開放に前向きな姿勢を示したことを受けて、原油先物は下落、米国株は急騰した。しかし、トランプ米大統領が対イラン海上封鎖の継続を表明すると、イラン側も１８日に再封鎖を発表。トランプ氏はイラン船籍の貨物船を米軍が拿捕したことも明らかにしている。

三井住友信託銀行の瀬良礼子シニアマーケットストラテジストは「ホルムズ海峡を巡る情勢は週末を挟んで二転三転しており、米国とイランの交渉がかみ合っているかどうかも疑問で、様子見とならざるを得ない」とコメントした。

主力株では、ソフトバンクグループ、中外製薬が５％超高、ファナック、ダイキン工業が４％超高、ファーストリテイリングが小幅高となった。

半面、アドバンテストが２％超安、フジクラ、古河電気工業、住友ファーマが４─５％超安となった。

ＴＯＰＩＸは０．４３％高の３７７７．０２ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．４３％高の１９４６．８９ポイントだった。プライム市場の売買代金は６兆５７２７億８５００万円だった。

東証３３業種では、値上がりは機械、空運、繊維製品、情報・通信、ゴム製品など２１業種、値下がりは鉱業、海運、石油・石炭製品、電気・ガスなど１２業種だった。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が１．５６％高の８０２．６３ポイントと、反発した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが６４７銘柄（４１％）、値下がりは８６２銘柄（５４％）、変わらずは６６銘柄（４％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 58824.89 +348.99 58821.16 58,687.96─

59,169.13

ＴＯＰＩＸ 3777.02 +16.21 3788.46 3,772.96─3

,794.39

プライム市場指数 1946.89 +8.41 1951.83 1,944.87─1

,955.57

スタンダード市場指数 1695.46 +5.60 1693.85 1,692.80─1

,702.00

グロース市場指数 1035.41 +16.17 1022.82 1,020.85─1

,042.81

グロース250指数 802.63 +12.35 792.87 790.79─809

.32

東証出来高(万株) 188764 東証売買代金(億 65727.85

円)