- 2020/09/09 掲載
日経平均は反落、241円安 米株安で地合い悪化
日経平均
終値 23032.54 -241.59
寄り付き 22966.89
安値/高値 22,878.71─23,059.02
TOPIX
終値 1605.40 -15.49
寄り付き 1598.12
安値/高値 1,593.89─1,607.66
東証出来高(万株) 136045
東証売買代金(億円) 24180.54
東京株式市場で日経平均は急反落した。レーバーデー明けとなる8日の米国株式市場が3営業日続落したことを受けて、地合いが急速に悪化。日経平均は一時前営業日比395円42銭安となり、8営業日ぶりに2万3000円を下回る場面があった。ただ、後場では時間外取引での米株先物がプラス圏で推移したことや、日銀のETF(上場投資信託)買い観測などもあり、日経平均は下げ幅を縮小。241円59銭安の2万3032円54銭で取引を終了した。
8日の米国株式市場は、ダウ工業株30種とS&P総合500種が2%超、ナスダック総合が約4%それぞれ下落した。さらに、英製薬大手アストラゼネカは8日、新型コロナウイルスワクチン候補の後期臨床試験を中断したと発表。これまでの株価上昇はコロナワクチン開発への期待が下支えとなっていただけに、投資家心理の悪化につながった。
TOPIXも反落。業種別では、WTI原油先物は6月以降で初めて1バレル=40ドルを下回ったことが、石油関連株の下落の要因となった。東証33業種では、鉱業、銀行業、不動産業、輸送用機器などの29業種が下落。半面、海運業、その他製品、鉄鋼、ガラス・土石製品の4業種は値上がりした。
市場では「今回の米国株安は、直近で急騰していた株が売られたことによるもの。良くも悪くも、日本株には出遅れ感があり、米国株のような『バブル銘柄』が少ない。米国株のような大きな打撃を受けず、持ち直す要因となった」(第一生命経済研究所の主任エコノミスト、藤代宏一氏)との声が聞かれた。
個別では、任天堂が後場プラス転換し1.49%高。ブルームバーグが9日午後1時15分、今年度の家庭用ゲーム機スイッチの生産目標台数を約3000万台に引き上げたと報じたことが好感された。匿名の関係者によると、8月初めには約2500万台に引き上げていたが、供給不足は解消されていないという。
東証1部の騰落数は、値上がり588銘柄に対し、値下がりが1497銘柄、変わらずが87銘柄だった。
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