15日の日経平均は5日続伸、ハイテク株売りの流れが継続

［東京　１５日　ロイター］ -

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 29766.97 +49.14 29804.50 29,670.31─29,884.73

ＴＯＰＩＸ 1968.73 +17.67 1958.68 1,953.66─1,968.73

東証出来高(万株) 154166.00 東証売買代金(億円) 29345.97

東京株式市場で日経平均は５日続伸。経済正常化への期待から景気敏感株を中心に買い戻す動きが先行した。ただ、米国株式市場でハイテク株売りが進行したことを受け、半導体関連株をはじめとする値がさグロース株は軟化。１６─１７日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）や１８─１９日の日銀金融政策決定会合といった重要イベントを控えていることもあり、日経平均は積極的に上値を追う展開にはならなかった。

ＴＯＰＩＸは０．９１％高。東証１部の売買代金は２兆９３４５億９７００万円。東証３３業種中、海運業、空運業、銀行業、鉄鋼、倉庫・運輸関連などの３０業種は値上がり。情報・通信業、電気機器の２業種は値下がりとなった。日経平均をＴＯＰＩＸで割ったＮＴ倍率は１５．１２倍まで低下し、これまで買われていた「値がさ株」が総じて売り優勢となっていることを示す格好となった。

市場では「米長期金利は高止まりとなっているものの、ＦＯＭＣ前後では流れが大きく変わる可能性があるため、このまま景気敏感セクターが一本調子で上昇していくシナリオは考えづらい。全体的に動きづらく、ＦＯＭＣまでは金利の動向をにらみながらの展開となるだろう」（運用会社）との声が聞かれた。

個別では、ソフトバンクグループが２％超安となったほか、東京エレクトロン、信越化学工業、アドバンテスト、エムスリーなどの値がさグロース株が総じて軟調。５銘柄で日経平均を約１０６円押し下げる要因となった。

そのほか、楽天がストップ高比例配分で取引を終了。１２日に日本郵政と資本・業務提携で合意したと発表したことが引き続き好感された。

東証１部の騰落数は、値上がり１８００銘柄に対し、値下がりが３３８銘柄、変わらずが５７銘柄だった。