ユーロ圏総合ＰＭＩ改定値、8月は59に低下　供給制約の影響続く

［ロンドン　３日　ロイター］ - ＩＨＳマークイットが３日発表した８月のユーロ圏総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）改定値は５９．０で、１５年ぶりの高水準だった前月の６０．２から低下、速報値の５９．５からも下方修正された。

景況拡大と悪化の節目の５０は引き続き大きく上回った。ＩＨＳマークイットのシニアエコノミスト、ジョー・ヘイズ氏は「第３・四半期も前期比で力強い成長が見込まれ、年内に新型コロナウイルスのパンデミック前の水準を取り戻しそうだ」と述べた。

サプライチェーン（供給網）の停滞による原材料コストの高騰は継続。投入コスト指数は６９．５と、前月の６９．９からは低下したものの、記録的高水準近くとなった。

サービス部門ＰＭＩは５９．０で、２００６年６月以来の高水準だった前月の５９．８から低下した。

ロックダウン（都市封鎖）再導入懸念が楽観的見方を冷やし、サービス業事業見通し指数は６９．１から４カ月ぶり低水準の６８．９に低下した。

ヘイズ氏は「ロックダウン（解除）後の高揚感が収まれば当然ながら成長の勢いも鈍ることになる。他に多くの下押し要因が存在する」とし、新型コロナのデルタ株の広がりに加え、原材料不足の深刻化、輸送のボトルネックが引き続き事業活動を制約すると指摘した。