米国株、個人投資家の買い意欲が低下＝調査会社

［１５日　ロイター］ - 調査会社バンダ・リサーチが１５日公表したデータによると、米国株に対する個人投資家の買い意欲が過去１週間で低下した。Ｓ＆Ｐ総合５００種の下げ圧力となりそうだ。

バンダのアナリストの顧客向けノートによると、１４日までの５営業日に個人投資家は米株ＥＴＦ（上場投資信託）を６億５７７０万ドル買い入れた。その前の２週間は９億８９６０万ドルと１３億９０００万ドルだった。暗号資産（仮想通貨）需要が高まったことが一因だという。

バンダのシニアストラテジスト、ベン・オナティビア氏は「個人投資家は今年に入ってから株価のあらゆる小幅な押し目で買いを入れ、Ｓ＆Ｐ総合５００種が２桁の下落に陥るのを防いでいた。（しかし、）この株価を支える買い意欲の低下は、機関投資家が引き続き売りを出せばより大きな売りとなる可能性を高めている」と指摘した。