電通、第2回「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」を実施

　株式会社電通（本社:東京都港区、社長:榑谷 典洋）において決済領域のマーケティング戦略支援を行うプロジェクトチーム「電通キャッシュレス・プロジェクト」は、2021年12月に、第2回「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」を実施しました。

　本調査の目的は、新型コロナウイルスによりライフスタイルが大きく変化する中、生活者の決済手段がどのように変化し、今後どのような決済手段が主流になっていくかを明らかにすることにあり、今回は2020年12月の第1回（※）に次ぐ2回目の調査となりました。

　調査結果からは、生活者の"キャッシュレス意識"は新型コロナウイルス感染拡大期前よりも着実に高まっていることがうかがえ、今後もモバイル決済や非接触決済の普及とその利用意向の拡大などを背景に、日本のキャッシュレスはより一層浸透していくものと考えられます。

　電通キャッシュレス・プロジェクトでは、今後も定期的に"キャッシュレス意識"についての調査を行い、その結果を発信していく予定です。

【調査結果のポイント】

（1） 生活者の93.3%が「（キャッシュレス決済を）利用している」と回答し、前回調査（2020年12月）の88.6%を4.7ポイント上回り、キャッシュレスの着実な浸透が見られた。

（2） 生活者の56.8%が、「2020年3月の緊急事態宣言以降、支払いや買い物に占めるキャッシュレス決済の比率が増えた」と回答。前回調査の47.7%から、9.1ポイント伸長した。

（3） キャッシュレス決済が増えた場面として、コンビニエンスストアやスーパー、ショッピングモールでの支払いなど生活動線上の身近な場面が挙げられる一方で、キャッシュレスが使えなくて困る場面としては、医療関係施設や中小店舗での支払いが挙がるなど、キャッシュレス決済には潜在ニーズがあることが分かった。

（4） 日常的に使用するキャッシュレス決済の手段では、「週2～3回以上使う」をクレジットカードとした利用者は41.8%であったのに対し、モバイルQR決済は57.8%、モバイル非接触決済は44.6%という結果となり、モバイル決済がより高い頻度で使われていることが明らかになった。

※第1回「コロナ禍での生活者のキャッシュレス意識に関する調査」（2020年12月24～25日実施）

　URL: https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0129-010324.htm