日経平均900円超す大幅下落、リスク回避が市場支配　原油高騰130ドル

［東京　７日　ロイター］ - ７日午前の東京市場はリスク回避ムードが支配し、日経平均株価は一時９００円下落、為替は円とドルがともに買われて拮抗している。悪化するウクライナ情勢は先行きが見通せず、欧米がロシア産の石油禁輸を検討しているとの情報も伝わり、原油価格は１バレル＝１３０ドル台と、約１３年ぶりの水準まで高騰した。

続落して始まった日経平均はその後も下げ止まらず、２０２０年１１月以来となる２万５０００円を割り込む寸前まで値を下げた。東証１部の騰落は値下がり銘柄が全体の９割を占め、電気自動車（ＥＶ）で提携すると発表して評価されていたソニーグループとホンダも軟調に推移している。

外為市場では日経平均の大幅下落や時間外取引の米長期金利の低下を背景に、リスク回避のドル買いと円買いが交錯。朝方にはドルは一時１１５．０６円まで上昇したものの、その後は１１４円後半に押し戻されている。

原油先物市場ではＷＴＩが一時１バレル＝１３０．５０ドルと、２００８年７月以来約１３年半ぶりの水準まで上昇した。米国と欧州がロシアからの石油輸入禁止を検討していると伝わった。