日経平均は5日ぶり反落、米株安を嫌気　半導体関連株が軟調

［東京　７日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１９５円１９銭安の２万７１１６円１１銭と、５営業日ぶりに反落して取引を終えた。前日の米株安や米金利上昇を嫌気して、日本株市場は軟調な展開となった。特に半導体関連株が下落し、相場の重しとなった。

前日の米株市場では、主要３指数がそろって下落。米長期金利は３．８％台まで上昇した。これを受け、日本株は３００円超安と大きく下落してスタート。米アドバンスト・マイクロ ・デバイセズ（ＡＭＤ）や韓国サムスン電子など、海外半導体大手のさえない見通しが伝わる中、半導体関連株は売りが先行した。日経平均の下げ幅は一時３８０円を超え、２万６９２１円９０銭の下値を付けた。

ただ、徐々に半導体関連株の下げ幅が縮小すると、日経平均も下げ渋る展開となった。後場は、引け後に発表される安川電機の決算や９月の米雇用統計を見極めたいとの思惑で、様子見姿勢が広がった。米雇用統計に関しては、労働市場の堅調さが確認された場合、「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融引き締め強化への警戒感で、週明けの日本株は下押し圧力がかかりやすい」（国内運用会社）との見方が聞かれた。

市場では、半導体業界の先行きは不透明感が増しており、「しばらくは売り上げが伸びるというイメージが描けず、半導体関連株は軟調な動きが続きそうだ」（ＧＣＩアセットマネジメント・ポートフォリオマネージャー、池田隆政氏）との指摘が聞かれた。半導体関連株は日経平均の指数寄与度が大きいため、相場の下押しリスクが高まりやすいという。ただ、ロームは２％高と堅調で、「半導体関連の中でもしっかりした銘柄もあり、業種間で株価の動きにばらつきがある」（前出の国内運用会社）との指摘もあった。

相場全体に売りが広がった一方、セクター別では陸運業、空運業が上昇した。１１日から全国旅行支援が開始される予定で、「国内旅行やインバウンド回復を見越して物色されたようだ」（国内証券・ストラテジスト）との見方が示された。

ＴＯＰＩＸは０．８２％安の１９０６．８０ポイントで取引を終了。東証プライム市場指数は前営業日比０．８１％安の９８１．１３ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は２兆７１９５億９０００万円だった。東証３３業種では、陸運業、空運業の２業種が値上がり。一方、海運業、保険業、機械など３１業種は値下がりした。

個別では、ダイキン工業が２％超安と軟調で、日経平均を２１円ほど押し下げた。東京エレクトロン、ＴＤＫもさえない。

指数寄与度の高いソフトバンクグループ、ファーストリテイリングは小幅に上昇した。

プライム市場の騰落数は、値上がり５００銘柄（２７％）に対し、値下がりが１２５４銘柄（６８％）、変わらずが８２銘柄（４％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 27116.11 -195.19 26975.92 26,921.90─

27,198.91

ＴＯＰＩＸ 1906.80 -15.67 1898.37 1,896.41─1

,913.59

プライム指数 981.13 -8.06 976.97 975.99─984

.60

スタンダード指数 984.02 -3.18 980.35 980.35─986

.17

グロース指数 921.96 -12.60 923.58 921.55─931

.65

東証出来高(万株) 111196 東証売買代金(億円 27195.90

)