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  • 2021/12/10 掲載
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2019年以降、投資ファンドのもとで従来の製造業からソリューションサービス企業へと変革を進めているのがパイオニアだ。その社内カンパニー モビリティサービスカンパニーでデータソリューション事業を担う石戸 亮 氏は、同社のデジタル変革にいかに推進しようとしているのか。後編となる今回は、組織の変革、人材の育成、ツール・アプリ活用などの視点から、その取り組みを聞いた。

前編はこちら(この記事は後編です)

デジタル変革を牽引する組織をどう作る?

 現在、多くの企業がデジタル変革に取り組んでいる。そのための専門組織を立ち上げている企業も多いだろう。石戸氏も、こうしたデジタル変革組織に関する相談を受けることが多いという。

 ただし、よくあるパターンは「社長から言われて部長や課長がデジタル変革部門の室長にアサインされ、迷走しているケースです」と手厳しい。では、どうやれば成功するデジタル変革組織を作れるのか。

「経営トップがやればよいのです。経営トップが自らデジタル変革のリーダーになって、自分で顧客に会い、自分で手を動かし、サービスを作ることができればそれが一番です。そうでなければデジタル変革は上意下達の"やらされ仕事"になって、うまくいかないと思います。CDO同士の横のつながりがあり、情報交換しているのですが、うまくデジタル変革を推進している企業はどの業界でも、明白にトップの近くにCDOが位置づけられています」(石戸氏)

 これは企業規模とは無関係だ。従業員が数万人規模の大企業でも、デジタル変革組織功している企業は副社長などの経営トップがその責任者となって牽引しているケースがほとんどだ。もちろん、パイオニアもその1社である。

この記事の続き >>
・「デジタル変革人材」になるための日々の活動チェックリスト
・他組織や他部門の協力を得るために大切なこと
・ノーコード、ローコードで現場が自ら手を動かせ
・製造業が大幅な利益を出せるようになるには

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