「人権」はしばしば、政治的扇情やメディア批判の道具に用いられることがある。「人権とは、グローバルに開かれた公共的推論（公にとって相対的に「正しそう」か双方向で理由づけること）の中で生まれる主張だ」と訴えるのは、ノーベル経済学賞受賞者のアマルティア・クマール・セン氏だ。同氏は倫理学･政治哲学の哲学者でもある。早稲田大学の名誉博士号贈呈式のために来日した同氏は記念講演で、「人権」と「公共的推論」がどのように育まれてきたかを熱弁した。

ディープラーニングの出現により、画像認識や囲碁、将棋といった特定の分野で、人工知能（AI）は人間の能力を上回るようになってきた。さらに最近のAI研究では、人間特有の能力だと考えられてきた「内発的動機」「自己モデリング」といった機能が研究されている。AIを発展させ、汎用人工知能（AGI）を実現していくには何が必要なのだろうか？ AI研究の最先端を走る気鋭の3人の研究者がディカッションを繰り広げた。

ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、産学連携のもと、人と同じような知能を備えた「汎用人工知能（Artificial General Intelligence：AGI）」の実現を目指し、人工知能（AI）技術はこれまでにないペースで進化している。大阪大学 栄誉教授の石黒 浩氏やレンセラー工科大学教授のSelmer Bringsjord氏、ハンソンロボティックス チーフサイエンティストのBen Goertzel氏、オーストラリア国立大学教授のMarcus Hutter氏といったAI、ロボット研究、開発の最前線に立つ識者が、ロボットと人間の意識や、AGIにおける倫理の問題、複数のAIが連携する分散型AI、シンギュラリティ（技術的特異点：AIが人間の能力を超える）後の社会はどう変わるのかについて議論した。

多くの企業が新たな顧客体験やビジネス価値を創出するため、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる。しかし、クラウドやコグニティブ／AIシステム、IoTの活用が本格化していく状況で、サイバーセキュリティの脅威はDXを妨げかねない。IDC Japanの眞鍋敬 氏と入谷光浩 氏が、増加するランサムウェア対策のポイントやクラウドセキュリティに関する懸念など、デジタル変革を実現させたい企業が知っておくべきサイバーセキュリティの最新トレンドを解説した。