記事 デジタルマーケティング総論 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 2013/01/30 カルチュア・コンビニエンス・クラブの「Tポイント」や三菱商事子会社のロイヤリティ マーケティングが運営する「Ponta」のように巨大な会員組織を持つ企業が、顧客基盤と提携企業を拡大させている。両社では、会員から得られる購買情報と加盟店から吸い上げられた取引情報を活用したマーケティングにも取り組んでいる。海外でも英Nectarは英国世帯の5割、韓国のOKキャッシュバックは全人口の7割をカバーしており、ポイントカードの拡大は世界的な潮流と言えそうだ。今回は、日本を含めた世界の共通ポイント事業の最新動向を紹介したい。
記事 ソーシャルメディア 96％が活用、10％がトラブル、ソーシャルメディアを新入社員研修に組み込む 96％が活用、10％がトラブル、ソーシャルメディアを新入社員研修に組み込む 2013/01/29 新卒採用を行っている企業の担当者は今、4月に行う新入社員研修のカリキュラム作成に頭を悩ませていることだろう。今や入社してくるのは、PCやインターネット、さらにはスマホ・ソーシャル活用が当たり前のデジタルネイティブ世代だ。筆者がとある大学で実施した調査によれば、96％がソーシャルメディアを利用し、10％がトラブルの経験をしていた。つい先日も、広島の病院に4月入社予定の専門学校生がサッカー選手のカルテの情報の存在をツイッターに書き込んで内定取り消しとなる事件が起きている。そこで今回は、こうした世代の新人が活発に利用するソーシャルメディアに関するリスクを軽減するために必要な新入社員研修について考えてみよう。知人が一気に増え、新しいストレスが生まれる入社時期は特に注意が必要だ。
記事 Web戦略・EC ソフトバンク・テクノロジー、ECサイト構築支援「EC Stage クラウドパック」を発売 ソフトバンク・テクノロジー、ECサイト構築支援「EC Stage クラウドパック」を発売 2013/01/28 ソフトバンク・テクノロジーは28日、ECサイトプラットフォームサービス「C－OMPS ECStage（コンパスイーシーステージ、以下、EC Stage）とIDCフロンティアが提供するクラウドサービスとをパッケージ化した、「EC Stage クラウドパック」を提供すると発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル NEC、台湾でO2Oサービス 台湾最大の飲食店口コミサイトに出資 NEC、台湾でO2Oサービス 台湾最大の飲食店口コミサイトに出資 2013/01/24 NECは22日、台湾最大の飲食店口コミサイト「iPeen（アイピーン）」を運営する紅谷資訊股■（■はにんべんに分、以下「HongKu」）と提携し、台湾で消費者と店舗をつなぐ新たなサービス事業を展開すると発表した。
記事 CRM・SFA・コールセンター あなたの会社、まだExcelでの商談・顧客管理ですか？ 変化の時代に対応する、新しいCRM ソリューションとは あなたの会社、まだExcelでの商談・顧客管理ですか？ 変化の時代に対応する、新しいCRM ソリューションとは 2013/01/24 顧客のニーズや価値観が多様化する昨今、企業が継続的に利益を上げていくためには、現場の声をより正確に把握し、すばやく経営に活かしていく必要がある。しかしながら、未だに勘と体力に任せた営業のままという企業も多い。例えばあなたの企業の営業・経営会議は、営業マンがExcelに入力した情報をまとめて報告するだけで、たいした分析も議論もないまま終わっていないだろうか？ Excelは非常に優秀な表計算ソフトだが、多角的な背景が絡む企業の商談・顧客管理に使うには限界がある。宝となる顧客のさまざまな情報を活かしきれず、見落としている可能性があるのだ。そこで本特集では、その解決策を紹介する。うちの会社はまだExcelで十分…と考えている経営層にも、ぜひ目を通していただきたい。
記事 デジタルマーケティング総論 ダイエー渡辺泰章氏xソフトバンク藤平大輔氏対談：O2Oで小売業はどう変わるのか ダイエー渡辺泰章氏xソフトバンク藤平大輔氏対談：O2Oで小売業はどう変わるのか 2013/01/17 2011年末頃から、企業のマーケティング部門などで「O2O（オンライン・ツー・オフライン）」というキーワードが取り沙汰されるようになった。消費者のネット上における動きとリアル店舗での購買活動をシームレスに連携させようという取り組みである。一方、1957年にスーパーマーケットとして誕生したダイエーでは、2008年にネットスーパーをオープンさせ、現在ネットとリアルを繋ぐさまざまな活動を展開している。ダイエー ネット事業推進部 部長の渡辺泰章氏と、同社のO2Oへの取り組みをIT面で支えたソフトバンクテレコム パートナー営業本部 ソリューション推進統括部 O2O事業担当部長 藤平大輔氏の対談から、今後の小売業が向かうべき方向性を探る。
記事 デジタルマーケティング総論 新たな競争の舞台となるのは「SoLoMo」、O2Oが実現する店舗での高度な“おもてなし” 新たな競争の舞台となるのは「SoLoMo」、O2Oが実現する店舗での高度な“おもてなし” 2013/01/16 消費者にさまざまな価値を提供する手段として位置情報サービスが脚光を浴びている。この6月にグーグルがマップを3D化したり、アップルがiOS6から独自マップを採用したり、位置情報サービスをめぐる覇権争いも始まった。なぜいま位置情報サービス競争なのか？「要因として挙げられるのが“SoLoMo”だ」と指摘するのは、「ITロードマップセミナー AUTUMN2012」に登壇した野村総合研究所の亀津 敦氏だ。現在のGPSよりも精度の高い準天頂衛星や、ロケーション・インテリジェンスといった新しい技術も登場しつつある。
記事 ソーシャルメディア 首相官邸がFacebookページを公開 ぶら下がり対応は拒否 首相官邸がFacebookページを公開 ぶら下がり対応は拒否 2013/01/11 首相官邸は10日、Facebookページを開設した。首相官邸の公式ページとして、政策や官邸で起こるできごとなどを発信していくという。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル オプト、米Retailigence社と資本提携 O2Oの集客支援サービスを共同展開 オプト、米Retailigence社と資本提携 O2Oの集客支援サービスを共同展開 2013/01/10 オプトは10日、米Retailigenceより、第三者割当増資による優先株式の割り当てを2012年12月26日に引き受け、O2O（オンライン・ツー・オフライン）の集客支援サービスの共同展開を目的とした資本・業務提携を締結したと発表した。2015年末までに約2万2000店舗、100万商品の取り扱いを目指す。
記事 CRM・SFA・コールセンター 【特集】変化の時代に対応する、新しいCRM ソリューションとは 【特集】変化の時代に対応する、新しいCRM ソリューションとは 2013/01/10 顧客のニーズや価値観が多様化する昨今、企業が継続的に利益を上げていくためには、現場の声をより正確に把握し、すばやく経営に活かしていく必要がある。しかしながら、未だに勘と体力に任せた営業のままという企業も多い。例えばあなたの企業の営業・経営会議は、営業マンがExcelに入力した情報をまとめて報告するだけで、たいした分析も議論もないまま終わっていないだろうか？ Excelは非常に優秀な表計算ソフトだが、多角的な背景が絡む企業の商談・顧客管理に使うには限界がある。宝となる顧客のさまざまな情報を活かしきれず、見落としている可能性があるのだ。そこで本特集では、その解決策を紹介する。うちの会社はまだExcelで十分…と考えている経営層にも、ぜひ目を通していただきたい。
記事 Web戦略・EC 住友商事、インドネシアでeコマースサイト「Sukamart」開始 早期参入で地位確立 住友商事、インドネシアでeコマースサイト「Sukamart」開始 早期参入で地位確立 2013/01/09 住友商事は9日、子会社であるPT Sumisho E-Commerce Indonesia（本社：インドネシア ジャカルタ市、社長：小久保 岳人氏）を通じて、2012年12月にインドネシア市場向け日用品eコマースサイト「Sukamart」（スカマート）をオープンしたと発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 オムニチャネルとは何か？コカ・コーラや資生堂も実践する顧客接点の再構築 オムニチャネルとは何か？コカ・コーラや資生堂も実践する顧客接点の再構築 2013/01/08 “オムニチャネル”というキーワードが米国で注目され始めている。2011年に米国の老舗百貨店、Macy'sのCEOが「オムニチャネル企業を目指す」と宣言し、知られるようになった言葉だ。オムニチャネルは、文字通り「すべてのチャネル」という意味で、あらゆるチャネルを連携させて顧客にアプローチする手法だ。ではオムニチャネルは、従来のマルチチャネルとは違うのか？なぜ今注目を集めているのか？野村総合研究所のイノベーション開発部 上級研究員 中村博之氏は、オムニチャネルがビジネスに与える影響や、具体的な技術とサービス、さらにオムニチャネルを推進する体制などについて解説した。
記事 デジタルマーケティング総論 NRI 藤吉栄二氏：O2Oを加速するNFCの先進事例と新ビジネスの可能性 NRI 藤吉栄二氏：O2Oを加速するNFCの先進事例と新ビジネスの可能性 2013/01/07 米iSuppliの調査によれば、2015年頃には全世界の携帯電話の3割に「NFC（Near Field Communication：近距離無線通信規格）」が搭載されるという。急速に広がりを見せるNFCだが、特にネット（オンライン）とリアル（オフライン）を結びつける「O2O（Online to Offline）」の分野でのマーケティング活用に期待が寄せられている。今後、NFCはどのようなビジネスを生み出すのか？野村総合研究所 イノベーション開発部 上級研究員の藤吉栄二氏が、NFCの基本機能をはじめ、普及の課題や業界ごとの適用領域、今後の可能性について解説。また、自動車大手のBMWや化粧品のREVLON（レブロン）、米Social Passportなど、海外企業の幅広い先進活用事例について紹介した。
記事 Web戦略・EC 【特集】ルート証明書の役割を理解する ～SSL暗号化通信の信頼の要 【特集】ルート証明書の役割を理解する ～SSL暗号化通信の信頼の要 2012/12/31 消費者の購買スタイルは年々Eコマースへと流れている。モバイルEC市場の成長も著しい。消費者が安心して利用できるWebサイト構築がますます求められるが、そのために重要なSSLサーバ証明書の導入は、つい片手間に考えてしまいがちだ。価格や発行スピードで選んでしまい、結果サービス運用中に思わぬトラブルが発生する可能性もある。こうしたトラブルを避けるためにも、認証局（ルート証明書）の役割について理解したうえで、SSLサーバ証明書を選定、導入する必要があるだろう。
記事 デジタルマーケティング総論 O2O市場を2015年まで予測、オンラインとオフラインの併売顧客は客単価2倍のケースも O2O市場を2015年まで予測、オンラインとオフラインの併売顧客は客単価2倍のケースも 2012/12/27 国内でもオンラインとオフラインの連携（O2O）による相乗効果により、売上アップや顧客満足度向上に取り組む企業が増えてきた。今回はオンラインとオフラインを有機的に結合して、ビジネスに活かす企業として、ユナイテッドアローズやセブンネットショッピング、ジュンク堂書店・丸善・文教堂書店、阪急阪神グループなどの取り組みを取り上げる。また、最後に弊社調査によるO2O市場の2015年までの普及予測を紹介する。
記事 ソーシャルメディア ネスレが語る「Pinterest」の魅力と成功事例、右脳型マーケティング時代の到来か？ ネスレが語る「Pinterest」の魅力と成功事例、右脳型マーケティング時代の到来か？ 2012/12/25 グーグルやツイッター並みの誘導数を誇るとして、いま注目を集めているソーシャルサイトがある。「Pinterest」だ。気に入った画像や動画を収集し、みんなで共有することが目的の同サイトだが、そこから誘導された顧客の平均購入金額はフェイスブックの2倍以上にのぼるケースもあるという。食品大手ネスレ日本の揖斐理佳子氏が、海外の成功事例などを通して、Pinterestの魅力と活用方法を明かした。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル カカクコムがO2Oに対応、実店舗の価格や在庫を掲載 カカクコムがO2Oに対応、実店舗の価格や在庫を掲載 2012/12/19 カカクコムは19日、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」において、実店舗の販売情報を提供開始したと発表した。ネット通販の販売情報に加え、近隣店舗における店頭価格、在庫状況も入手できるようにすることで、ユーザーの購買検討における利便性向上を図る。
記事 ソーシャルメディア 大手家電量販店のツイートが炎上した理由とは？TPOをわきまえたソーシャルメディア活用法 大手家電量販店のツイートが炎上した理由とは？TPOをわきまえたソーシャルメディア活用法 2012/12/19 12月7日、三陸沖で起こった最大震度5弱を観測した地震のあと、大手家電販売店の公式ツイッターアカウントが炎上した。原因は地震からおよそ30分後に行ったツイートだ。「こんばんは。○○です。皆様、地震の影響は大丈夫でしたでしょうか。 またこれを機に日頃の備えなど検討してみては如何でしょうか。（以下、同社ECサイトの商品へのリンク）」。あなたはこのツイートを見て何を感じるだろうか？今回は企業のソーシャルメディア活用におけるTPOについて考える。
記事 ソーシャルメディア なぜネットでの選挙活動禁止が時代遅れなのか？：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（49） なぜネットでの選挙活動禁止が時代遅れなのか？：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（49） 2012/12/14 衆議院選挙を週末に控え、候補者達の必至の演説が街中を賑わせている。今回の選挙で注目を集めたのがネットを活用した選挙運動の解禁だ。背景にはネット利用のすそ野の広がりがある。企業や政府などの大組織にかたよって分布した「偏在」の時代から、家計の個々人にまでまんべんなく分布する「遍在」の時代へと進化しているのだ。その影響は、産業構造や輸入構造の変化のみならず、国境を越えたデジタル・コンテンツへの消費税課税など身近な制度の問題にまで及んでいる。
記事 ソーシャルメディア Facebookはリア充、Twitterはネット充、高い消費を促す「ソーシャル商人」を囲え！ Facebookはリア充、Twitterはネット充、高い消費を促す「ソーシャル商人」を囲え！ 2012/12/03 消費者だけでなく、企業の間でも利活用が広がるソーシャルメディア。新しい情報伝達手段として期待されるが、「ソーシャルメディア利用実態調査」によれば、約7割の人は「建前で」いいね！ボタンを押しており、額面通りには受け取れない難しさもある。その一方で、高い消費誘発への影響力を持つ「ソーシャル商人（あきんど）」と呼ばれる人々を取り込むことに成功すれば、飛躍的な消費増につなげることが可能になる。
記事 Web戦略・EC 今までの常識が非常識に！？インターネットが生み出す新ビジネスフレームワークの吉凶は？ 今までの常識が非常識に！？インターネットが生み出す新ビジネスフレームワークの吉凶は？ 2012/11/20 SNSなどソーシャルメディアの爆発的普及、スマートフォンやタブレット端末などの劇的な進化により、地理的、時間的な制約が外れた現代、世界中から注目が集まり始めているアジアというビッグマーケットに対し、フロンティアスピリットを持って挑戦する企業が増えています。このアジア市場へのアプローチにおいて、アジアの玄関とも言える地の利を生かした九州の企業が取り組むべき課題について考察します。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル LINEのビジネスアカウント「LINE@」開始、O2Oマーケティングのプラットフォームに LINEのビジネスアカウント「LINE@」開始、O2Oマーケティングのプラットフォームに 2012/11/19 NHN Japanは19日、スマートフォンアプリ『LINE』において、飲食店などの店舗や、テレビ・雑誌などのメディア、地方自治体などの公共団体向けに、ビジネスアカウント「LINE@」を12月上旬より提供開始すると発表した。
記事 ソーシャルメディア ウイングアークとデータセクション、ソーシャルメディア分析で協業 ウイングアークとデータセクション、ソーシャルメディア分析で協業 2012/11/16 データ分析ソフトウェアを手がけるウイングアークと、ソーシャルメディア分析を手がけるデータセクションは16日、ソーシャルメディアデータの分析・活用の推進で協業すると発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル 店頭商品の「いいね！」を可視化するO2O「いいね！カウンター」開発、無印良品で採用 店頭商品の「いいね！」を可視化するO2O「いいね！カウンター」開発、無印良品で採用 2012/11/15 凸版印刷は15日、オンライン上の商品評価を店頭で可視化する、O2Oプロモーションシステム「いいね！カウンター」を開発、2012年11月中旬より提供を開始すると発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル ビックカメラとNRIがO2Oの実証実験、スマホ使った「ビック・スマートクーポン」を開始 ビックカメラとNRIがO2Oの実証実験、スマホ使った「ビック・スマートクーポン」を開始 2012/11/14 ビックカメラと野村総合研究所（以下、NRI）は14日、11月19日から、スマートフォンを活用し、顧客の購入履歴、位置情報、天候などに応じたクーポンを自動的に配信する実証実験を行うと発表した。これに伴って、ビックカメラは、顧客向けに本実証実験への参加者の募集を開始する。
記事 ソーシャルメディア サイレントクレーマーの多い日本人、炎上を企業再生につなげたソーシャル活用事例 サイレントクレーマーの多い日本人、炎上を企業再生につなげたソーシャル活用事例 2012/11/12 過去2回にわたって企業視点でのソーシャルメディアのリスクを解説してきた。企業アカウント、従業員個人のアカウントのリスクについては、企業がガイドラインの整備や従業員教育を行うことで、リスクを抑えることができる。ただし、ご承知の通り、ソーシャルメディアを利用するのは自社や自社の従業員だけではない。その数を圧倒的に上回る生活者たちが日々ソーシャルメディアを利用している。今回は、企業のソーシャルメディアのリスクでも、企業がコントロールできない「ソーシャルメディアによって拡散される企業の情報リスク」について解説する。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oでの高い集客力を証明した「ゲーミフィケーション」がもたらすもの O2Oでの高い集客力を証明した「ゲーミフィケーション」がもたらすもの 2012/10/31 ここ数年、ソーシャルメディアやスマートフォン、位置情報技術の活用により、オンラインとオフラインの融合が加速している。携帯電話やスマートフォンの位置情報（GPS）機能を活用した位置情報ゲームは特に相性が良く、オンラインの世界だけではなく、オフラインの世界でも楽しいことが起きる仕掛けづくりを早くから行っている。今回はO2O（オンライン・ツー・オフライン）とも親和性が高い「ゲーミフィケーション」の動向を追った。
記事 Web戦略・EC 広島銀行が導入、地域金融機関向けWebサイトコンサルティング 広島銀行が導入、地域金融機関向けWebサイトコンサルティング 2012/10/19 電通国際情報サービス（以下、ISID）と電通イーマーケティングワンは19日、地域金融機関のインターネットチャネル強化を目的としたWebサイト戦略コンサルティングサービスを2012年10月より開始すると発表した。ネット専業銀行のシェア拡大食い止めを支援する。
記事 ソーシャルメディア NTTコム オンライン、Twitterの全量データをリアルタイムに把握・分析するサービスを開始 NTTコム オンライン、Twitterの全量データをリアルタイムに把握・分析するサービスを開始 2012/10/15 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション(NTTコム オンライン)は15日より、ツイートの全量データを取得、Twitter上を流れる顧客の声をリアルタイムに把握・分析するサービスの提供を開始する。
記事 Web戦略・EC ヤフー、ヤフオクやショッピングの顧客サービス基盤を刷新 ヘルプサイトなどを改善 ヤフー、ヤフオクやショッピングの顧客サービス基盤を刷新 ヘルプサイトなどを改善 2012/10/15 ヤフーの子会社で、コンタクトセンター事業や法人営業を行うヤフーカスタマーリレーションズは、カスタマーサービス基盤を刷新する。インターネットオークションサービス「Yahoo!オークション」やショッピングサイト「Yahoo!ショッピング」などイーコマース事業におけるヘルプサイトとコンタクトセンターの仕組みを改善する。
