記事 経営戦略 デンソー成迫氏：デジタル時代のデータ戦略、なぜ社内にシリコンバレーが必要だったのか デンソー成迫氏：デジタル時代のデータ戦略、なぜ社内にシリコンバレーが必要だったのか 2018/01/30 ITを活用したビジネス変革への取り組みとして、デジタルビジネスの創造を検討する企業が増え、「デジタルビジネス推進室」といった組織を設置する動きもある。しかし、アイデアを創出するプロセスが定まらず、暗中模索している企業も少なくない。今回は、デンソー 技術開発センター デジタルイノベーション室長 成迫 剛志氏に、データを活用した新しいビジネスの創出に何が求められるのか、またどう推進していくべきかについて話を聞いた。
記事 経営戦略 デンソー成迫氏：デジタル時代のデータ戦略、なぜ社内にシリコンバレーが必要だったのか デンソー成迫氏：デジタル時代のデータ戦略、なぜ社内にシリコンバレーが必要だったのか 2018/01/30 ITを活用したビジネス変革への取り組みとして、デジタルビジネスの創造を検討する企業が増え、「デジタルビジネス推進室」といった組織を設置する動きもある。しかし、アイデアを創出するプロセスが定まらず、暗中模索している企業も少なくない。今回は、デンソー 技術開発センター デジタルイノベーション室長 成迫 剛志氏に、データを活用した新しいビジネスの創出に何が求められるのか、またどう推進していくべきかについて話を聞いた。
記事 経営戦略 インフォセンス事例：エラーメッセージを67％削減、運用の外販強化につなげた方法 インフォセンス事例：エラーメッセージを67％削減、運用の外販強化につなげた方法 2018/01/30 大手物流企業として知られる山九のITを担当する企業がインフォセンスだ。同社は、山九の事業拡大に伴って、システムの運用・保守の改善が喫緊の課題となっていた。特にシステムから大量に出力されるエラーメッセージの削減が、運用・保守の改善に不可欠と考えた同社は、新たな運用・保守の仕組みを導入。約67％のメッセージの削減を実現するとともに、導入した仕組みを横展開して、既存ビジネスの強化にも成功した。
記事 営業戦略 「営業 = プロフィットセンター」の時代は終わった 「営業 = プロフィットセンター」の時代は終わった 2018/01/26 営業といえば、会社の花形。売り上げを持ってきてくれる彼らなしに会社は成り立たない。営業部門こそプロフィットセンターであり、会社を回す軸でもある。しかし、あらゆるビジネスが「モノ売り」から「（顧客の）課題解決売り」に移行しつつあるいま、その役割に大きな変化が訪れつつある。そこで必要になるのが「次世代プロフィットセンター」の考え方だ。
記事 経営戦略 エクスポネンシャル思考とは何か？ 企業を「指数関数的に」飛躍できる考え方 エクスポネンシャル思考とは何か？ 企業を「指数関数的に」飛躍できる考え方 2018/01/23 2017年のIT業界は、北米西海岸（シリコンバレーからシアトル）の企業の存在感が際立った。世界の時価総額の上位はいわゆる米ITビッグ5（アップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブック）が占有して久しく、それに唯一対抗している中国IT企業2強（アリババ、テンセント）にも共通した強さの秘密が見て取れる。それが「エクスポネンシャル思考」だ。さらに「エクスポネンシャル思考」は、近年よく聞かれる「シンギュラリティ（技術的特異点）」の考え方の基礎ともなっている。これから3回にわたって「エクスポネンシャル思考」を掘り下げて行く。
記事 市場調査・リサーチ 「エドテック」を基礎から解説、市場規模から国内外の4分野別事例まで 「エドテック」を基礎から解説、市場規模から国内外の4分野別事例まで 2018/01/22 ICTの進化はICT業界だけにとどまらず、すべての産業に影響を与える。教育の世界も例外ではない。現在、ICTを活用して教育（Education）の変革を目指す「EdTech（エドテック）」が注目を集めている。フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤 祐氏が今後の市場規模成長予測やeラーニングとの違い、エドテックを構成する主要な4つのカテゴリー、日本と海外の注目企業事例と最新動向をわかりやすくまとめて解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 アマゾン、Uberが狙う「インド13億人の食」、日本企業に勝機はあるか？ アマゾン、Uberが狙う「インド13億人の食」、日本企業に勝機はあるか？ 2018/01/22 今や2.3兆ドルの経済規模（IMF調べ）を誇り、今後数十年は引き続き世界でも有数の成長が見込まれるインド。中でも、13億の巨大人口を支える飲食産業はインド経済を牽引する主要産業であり、国内生産力を向上させる「メーク・イン・インディア」政策の主要分野の1つと見られている。インドの飲食産業は経済発展、雇用創出、外資導入にどう貢献しているのか。そして、日本はインドの「食」にどのように向き合っていけばよいか。エクシール・エフ・エー・コンサルティングが解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 香港は「凋落」したのか？ 現地調査で見えた役割の変化 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（94） 香港は「凋落」したのか？ 現地調査で見えた役割の変化 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（94） 2018/01/17 香港は、世界の金融センターとしてアジアを代表する有力都市だ。近年は、１位のロンドン、2位のニューヨークに続く世界3位の座をシンガポールと競り合っている。だが、中国返還から20年が経過した現在は、中国本土と世界をつなぐ国際経済都市としての機能と役割に変化が起きているようだ。現地を訪問してその実情を探った。
記事 経営戦略 オムロン創業者・立石一真に学ぶ、自動改札機やATMの世界初を実現した「決定的瞬間」 オムロン創業者・立石一真に学ぶ、自動改札機やATMの世界初を実現した「決定的瞬間」 2018/01/15 「一片の情報がわが社を今日まで伸ばしてくれる原動力になったのだから、情報というものはずいぶんと心して聞かねばならぬと思う」は、世界に先駆けて自動改札機やATMなどを開発したオムロンの創業者・立石一真氏の言葉です。世の中にはたくさんの情報が溢れ、ほとんどの人にとって情報はただ消費されるものですが、情報を選別し、価値に気づき、即座に行動を起こす人にとっての情報は時に「決定的瞬間」をもたらすものとなります。
記事 業務効率化 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 2018/01/10 日本企業にとって働き方改革は喫緊の課題だ。多くの企業は在宅勤務を「検討」したり、フレックスタイム制の「ルール策定」に乗り出している。しかし、グーグルでグローバルな人材教育戦略に取り組んだピョートル・フェリークス・グジバチ氏は、「検討」や「ルール策定」の取り組みを「馬鹿げている」と一蹴する。真の働き方改革を実現するにために、企業は何をすべきなのか。日本の働き方改革の進め方から、ITツールの活用法、さらに大前提となる経営の根本改革まで話を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 成長が続くデジタルマーケティング市場、AIとIoTがカギを握る理由 成長が続くデジタルマーケティング市場、AIとIoTがカギを握る理由 2018/01/05 矢野経済研究所はDMP（データマネジメントプラットフォーム）とMA（マーケティングオートメーション）市場に関する調査結果を発表した。2016年に300億円程度だった市場は2021年に600億円を超えると予測している。AIやIoTが成長に寄与しているというが、どのように使われているのか。
記事 経営戦略 2018年は中国が米ITを本気で打ち負かす存在になる、これだけの理由 2018年は中国が米ITを本気で打ち負かす存在になる、これだけの理由 2018/01/04 トランプ米政権は2017年12月、台頭する中国を潜在的な経済的脅威と規定する安保戦略を公表した。それと前後して、米グーグル親会社のエリック・シュミット会長も「旧ソ連の崩壊後、他を寄せ付けなかった米国のテクノロジー分野での優位は終わった」と指摘するなど、中国IT脅威論が米国で急速に高まってきている。アップルやグーグル、アマゾン、フェイスブックといった名だたる米ITビッグがなぜ中国ITに勝てないと危機感を抱くのか。そして今後ITを舞台とした米中競争はどのような様相を見せるのか、さまざまなデータを元に探っていく。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 「地震補償保険」への加入が静かに増加、地震保険と何が違うのか 「地震補償保険」への加入が静かに増加、地震保険と何が違うのか 2017/12/29 内閣府の試算によると、首都直下地震や南海トラフ巨大地震は「阪神・淡路大震災」や「東日本大震災」とはケタ違いの人的・物的被害をもたらすという。こうした大規模災害でなくとも「地震大国日本」において、個人がすみやかに生活を再建するための保険、企業が事業をスムーズに継続するための保険「地震補償保険」が加入件数を大きく伸ばしている。地震補償保険は、建物の再建が主目的の従来の「地震保険」とは違い、地震の被災リスクから生活や事業を守ることに力点が置かれている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 海外展開を失敗させる「2つの原因」、回避するなら「顧問」を使え 海外展開を失敗させる「2つの原因」、回避するなら「顧問」を使え 2017/12/28 海外事業を成長戦略に取り込む企業が増えている。特に、経済成長や市場拡大が見込める新興国に熱い視線を注ぐ日本企業は多い。しかし、十分な現地調査と綿密な事業戦略立案をせずに海外進出した結果、思わぬ挫折に見舞われるケースもある。企業の海外進出の現状、課題、失敗ケースにみられる原因を紹介しながら、「知識」「経験」「人脈」の観点から海外進出を成功に導くために必要なポイントを解説する。
記事 市場調査・リサーチ スマホのIT資産管理ツール、なぜ必要？ セキュリティとコスト削減の視点から解説 スマホのIT資産管理ツール、なぜ必要？ セキュリティとコスト削減の視点から解説 2017/12/28 資産管理と聞くと「資産の棚卸（管理台帳の作成）」を思い浮かべる方が多いかもしれない。だが、中堅・中小企業がスマートデバイスを活用する上で資産管理ツールの活用はコストやセキュリティの面でも重要な意味を持ってくる。そもそもIT資産管理ツールとは何か、そしてなぜツールが必要なのか。本稿ではその理由を調査データとともに明らかにしていく。
記事 市場調査・リサーチ IT投資動向調査、今後オープンイノベーションがますます活発に IT投資動向調査、今後オープンイノベーションがますます活発に 2017/12/28 矢野経済研究所は11月に国内民間企業のIT投資実態と今後の動向についての調査をまとめた。大型基幹システムの更新・開発案件が一段落し、2017年度以降はAIやIoTの分野が投資対象になっており堅調な推移につながっていくというが、実態はどのように推移するのだろうか。
記事 市場調査・リサーチ 南アフリカが「スマートシティ」推進、ケープタウン、ヨハネスブルグに注目 南アフリカが「スマートシティ」推進、ケープタウン、ヨハネスブルグに注目 2017/12/26 「アフリカ」といえば「発展途上の国々」というイメージが強い。しかし、そのアフリカでいま急速に進んでいるのが都市部への人口集中と「スマートシティ化」だ。ICTの進化によって、アフリカの各都市で高度にデジタル化・ネットワーク化された交通インフラや政府機関、医療機関、エネルギーインフラが着々と発展を遂げつつある。フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤祐 氏が「アフリカのスマートシティ化」について解説する。
記事 市場調査・リサーチ 「IoTとAIが強力に後押し」、あらゆる市場がIT化する2023年への道程 「IoTとAIが強力に後押し」、あらゆる市場がIT化する2023年への道程 2017/12/22 野村総合研究所は11月、2023年度までのICT（情報通信技術）・メディア関連の主要5市場（デバイス／ネットワーク／コンテンツ／プラットフォーム／xTech）について市場調査の結果と予測を発表した。同社は「デジタル変革」の本質として、「製品・サービス、業務そして業界そのものにおける『アンバンドル化（既存のビジネスモデルや製品アーキテクチャの依存・結合関係の分裂）の進展』」「サブスクリプションモデル前提によるビジネスプロセスの再編」を挙げているが、2023年へどんな社会を想定しているのか。
記事 経営戦略 ROEとは何か？ 計算式や注意点、ROAとの違いなど、基礎を解説 ROEとは何か？ 計算式や注意点、ROAとの違いなど、基礎を解説 2017/12/21 企業の資本効率を測る「ROE」という指標が注目されている。株式市場では以前から一般的だったが、メディアなどで頻繁に目にするようになった理由は、日本市場における外国人投資家の存在感が大きく増大していることが挙げられるだろう。そもそもROEとは何か？ 同じく企業効率を測る尺度である「ROA」との違いも含めて解説する。
記事 経営戦略 RPAで20人月分の工数を自動化、オリックスが大きな成果を出せたワケ RPAで20人月分の工数を自動化、オリックスが大きな成果を出せたワケ 2017/12/19 リース事業を起点に法人金融や不動産、事業投資など幅広いビジネスを展開するオリックスグループは2009年、前年に発生したリーマンショックを受けて、バックオフィス／ミドルオフィスの改革というテーマを打ち出した。それに伴い、同グループのシェアードサービスセンターとして活動するオリックス・ビジネスセンター沖縄（以下、OBCO）では、生産性革新を目指すプロジェクトに着手、労働時間の削減や働き手の多様化など大きな成果を生み出した。
記事 市場調査・リサーチ デジタルネイティブとレガシー企業を分ける、2018年「10のITトレンド」 デジタルネイティブとレガシー企業を分ける、2018年「10のITトレンド」 2017/12/19 年の瀬となり、すでに世の関心は来たるべき「2018年」に向いている。年々、激しく変化していく現代、それも特にドラスティックに変化するIT市場においては、ビジョンなきプレイヤーはあっという間に時代に取り残されてしまう。IDC Japan リサーチバイスプレジデント 中村智明氏は「2018年は、デジタルネイティブに生まれ変わる企業と脱落する企業が二極化するだろう」と語る。
記事 経営戦略 不動産テックによって、なぜ市場の「断片化」が進むのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（93） 不動産テックによって、なぜ市場の「断片化」が進むのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（93） 2017/12/18 ITが可能にした「施設を保有しない不動産ビジネス」によって、不動産業界には家計部門の参入と市場のグローバル化が起きている。その結果、利用期間も目的も多彩なニーズが顕在化し不動産市場は「断片化」している。今回は不動産テックが促すビジネスの変貌と収益化で求められるサービスのコーディネーション能力について考えてみよう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR “伝説のマーケター”和田 浩子氏が教える「ブランドを維持・育成する人」の育て方 “伝説のマーケター”和田 浩子氏が教える「ブランドを維持・育成する人」の育て方 2017/12/15 「ブランド成功は継続的な人材育成。育成した人材が次の世代を育成し、その成功も受け継がれていく。成功体験は成功を生み出しません。失敗から学ばないと成功はありません」──数多のマーケターを育て上げた和田浩子氏の言葉に、参加者は引き込まれる。2017年10月に開催された「ad:tech tokyo2017」で、人材育成やリーダーに必要なスキルなどについて講演。初参加の若手や女性登壇者も増え、マーケティングの世界にも、新たな風が吹きはじめているようだ。
記事 経営戦略 ウフル八子知礼氏に聞く、ものづくり企業が「IoTプラットフォーム」を構築すべき理由 ウフル八子知礼氏に聞く、ものづくり企業が「IoTプラットフォーム」を構築すべき理由 2017/12/12 多くの企業にとってIoTの取り組みは、実証フェーズから、実ビジネス展開のフェーズに移行しつつある。しかし「取り組みの裾野は広がったが、日本企業の取り組みはまだ十分とはいえない」と指摘するのが、日本初の「モバイルクラウド」の提唱者として知られるウフル 専務執行役員 IoTイノベーションセンター所長の八子 知礼氏だ。『IoTの基本・仕組み・重要事項が全部わかる教科書』を上梓した八子氏に、日本企業のIoTの取り組みの現状やマネタイズ、プラットフォーム指向についてどう考えているかを聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 日本でも数年で1,000億市場へ、シェア経済は既存ビジネスを殺すのか？ 日本でも数年で1,000億市場へ、シェア経済は既存ビジネスを殺すのか？ 2017/12/04 矢野経済研究所は4～10月に実施した、日本国内のシェアリングエコノミー（共有経済）市場の調査結果を発表した。2016年度のシェアリングエコノミー市場規模は、前年度比で26％増、かつ今後も堅調な成長を続け、2021年には日本国内でも1,000億円市場に到達する予測する。今後は関連する既存業界のサービスを徐々にリプレースしながら成長していくという予測もあるが、海外ではどのような展開が生まれているのか。
記事 市場調査・リサーチ 「生産性よりプライベート」が本音の労働者、経営者に不都合な“働き方改革” 「生産性よりプライベート」が本音の労働者、経営者に不都合な“働き方改革” 2017/12/01 PwCコンサルティングは11月、PwCが英国オックスフォード大学との共同調査をベースにまとめた働き方の未来予測レポートを公開した。日本語翻訳版では、新たに日本の労働者6,000人を対象にアンケート調査を実施。「働き方改革」への期待については、「ワークライフバランス（生活の安定や充実、自己実現）」が最も高い結果となり、「生産性向上」を目標にする経営者と従業員の意識の違いが浮き彫りになっている。経営者が考えるべきことは何か。
記事 経営戦略 元東京海上 横塚裕志氏が語る、第4次産業革命を生き抜く4つのアプローチと3つの視点 元東京海上 横塚裕志氏が語る、第4次産業革命を生き抜く4つのアプローチと3つの視点 2017/11/30 「今、第4次産業革命が起こっている。従来のやり方や考え方のままでは破壊されてしまうだけだ。企業が生き残っていくためには、顧客の課題をデザインする必要がある」。そう指摘するのが、東京海上日動システムズ株式会社 顧問で、一般社団法人情報サービス産業協会 会長、デジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）の代表をつとめる横塚裕志氏だ。単に“売上対前年比10％”アップといった目標を掲げる企業では、第4次産業革命に立ち向かっていくことはできない。企業には今、顧客の課題を設定し、それを解決するためにどんな企業行動を起こしていくかを真剣に考えることが求められている。
記事 営業戦略 最強コンサルティングファームが教える「デジタル時代の営業戦略」 最強コンサルティングファームが教える「デジタル時代の営業戦略」 2017/11/20 デジタルビジネスが進展する中で、営業活動もダイナミックな変化を問われる時代に突入した。しかし、さまざまなITツールが登場する一方で、多くの企業がそれを有効活用できているとは必ずしも言えない現状もある。世界有数の経営コンサルティングファームであるA.T. カーニー プリンシパルの中村 宏氏に、デジタル化時代の営業戦略、これからの営業のあるべき姿や効果的なIT導入のヒントなどについて話を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 複合現実（MR）とは何か？ 注目6事例に見るVRやARとの違い 複合現実（MR）とは何か？ 注目6事例に見るVRやARとの違い 2017/11/16 現実（リアル）と仮想（バーチャル）がシームレスに連携したとき、ビジネスはどのように変革するのか。数年前までは「アミューズメント施設のアトラクション」と見られてた拡張現実（AR）／仮想現実（VR）デバイスだが、現在は製造業や小売業、さらには教育分野でも活用されている。さらに今後は、物理空間と仮想空間がリアルタイムで共存する「複合現実」がビジネスを変革する技術として期待されている。フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤祐氏が「複合現実」の可能性を解説するとともに、複合現実市場でキープレーヤーとなるであろう6社の取り組みを紹介する。
記事 市場調査・リサーチ CFOの9割が「デジタル化に前向き」でも、テクノロジ導入が遅れる理由 CFOの9割が「デジタル化に前向き」でも、テクノロジ導入が遅れる理由 2017/11/15 デロイトトーマツグループは9月、CFO（Chief Financial Officer：最高財務責任者）の課題認識に関する調査「CFOサーベイ 2017」の結果を発表した。この調査は、同社が開催したイベント「CFO VISION 2017」に参加した約120社のCFOを対象に実施したもの。デロイトはこの数年、同調査を繰り返し実施しており、今回は111社のCFOが回答している。
