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- 2018/02/07 掲載
日本企業がインド市場でデジタルマーケティングを成功させる「3つの心得」
成長のデジタルメディア、安定の印刷媒体
デジタルメディア市場の売上は、2018年度において13億8,400万ドルを記録するとみられる。一方、印刷媒体の成長率は4.5%と低いが、広告需要が底堅く安定的である。
メディアというのは、大衆が情報にアクセスするための手段を意味する言葉だ。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、SNS、アプリ、ポッドキャスト、ブログは、以前から消費者との意思疎通に用いられている媒体の一例だ。
しかし、これらのメディアごとの特徴を踏まえずに行うキャンペーン活動は、無駄になることがある。
たとえば、同じメッセージをできるだけ多くの人に伝えるにはテレビが有効だが、利用コストや対象を特定した情報の深さ・量といった点では通常、SNSやブログの方がより効果的だ。
適切な手段を利用することではじめて、デジタルメディアと情報の受け手とが効果的につながるのだ。
こうしたことを念頭に置くと、インド市場でデジタルメディア集客を成功させるための3つの心得が見えてくる。
心得1:「みんな一緒」ではなく「あなただけ」を考える
デジタルメディアを使ってインドで集客を行うなら、まずターゲットを絞ろう。情報を伝える相手を前もってよく知ることで、その後の相互理解や意思疎通もよりスムーズになる。特定の指標でターゲットを定義すれば、そこにアクセスする適切な手段を見つけることができるのだ。ここで、SNSに注目しようとする企業もあるだろう。ところが、ターゲットの設定を誤り、見当はずれのターゲットに向けたコンテンツの投稿を続ければ、無駄骨に終わってしまう。同様に、日用品を専門に扱う地方の小さな小売店が、全国紙を介して国全体に販路を求めようとしても、最も注目すべき「地元のターゲット」を見逃している時点で、困難に陥ることが容易に予測できる。
フェイスブックをはじめとするSNSでは、ユーザーが自分で登録した住所、性別、年齢、職業などの属性を用いて企業がターゲットを絞ることが可能だ。その結果、すべてのメッセージがすべての人に同じように「みんな一緒」に届くわけではなく、受け手の特徴に即した「あなただけ」との情報伝達ができる。
【次ページ】インドと日本はココが違う
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