記事 人材管理・育成・HRM 精神障がい者の雇用義務化、会社はどう向き合えばいいのか？ 精神障がい者の雇用義務化、会社はどう向き合えばいいのか？ 2018/08/01 4月、障がい者雇用義務の対象に精神障がい者が加わった。これに併せ法定雇用率も引き上げられた。障がい者の雇用義務に法定雇用率が定められ、これを満たさない場合には行政指導が入り、企業にとって大きな負担になる。今回の制度変更により精神障がい者が法定雇用率の算定基準に加わることで、どのような影響を与えるのか。また、精神障がい者を雇用する上で注意すべき点は何か。精神障がい者雇用に詳しいグランディーユ代表の小笠原恭子さんに聞いてみた。
記事 人材管理・育成・HRM 老害は「センスがいい人」の成れの果てだ 老害は「センスがいい人」の成れの果てだ 2018/07/13 今日のビジネスシーンにおいて、新しいものにキャッチアップし、波に乗り遅れないようにしたい、過去の成功体験には縛られてはいけない、そんな空気がある。しかし、経験の否定が行き過ぎ、「センス礼賛主義」に陥っていないだろうか。「センスのいい人」は本当に優秀な人材なのだろうか。そもそも「センスがいい」とはどういうことなのか。幻想に裏切られる前に、経験と知見の意義を考え直したい。
記事 人材管理・育成・HRM MBO（目標管理制度）運用の基礎、なぜコミュニケーションが重要なのか MBO（目標管理制度）運用の基礎、なぜコミュニケーションが重要なのか 2018/07/13 一般に、「MBO」といえばふたつの意味があります。ひとつは、Management Buy-Outの略で、ある会社の経営陣が親会社・オーナーから株式・経営権を買い取って独立する手法のこと。そしてもうひとつはManagement By Objectiveの略で、従業員が自律的に目標を設定する人事評価制度のことです。当記事ではMBOとは何か、その起源、メリット・デメリット、MBOを正しく運用するためのポイントを見ていきます。
記事 人材管理・育成・HRM ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリットを解説、スカウトメール例文も ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリットを解説、スカウトメール例文も 2018/07/02 従来、企業は求職者からの応募を待つだけであった。しかし、より希少価値の高い人材を獲得するためには企業から求職者に積極的なアプローチをする必要がある。それが、「ダイレクトリクルーティング」と呼ばれる採用手法だ。この記事では従来の専用サービスだけではなく、リクルートやマイナビといった大手転職支援企業も提供するようになったダイレクトリクルーティングについて、各社のサービス一覧、メリットやデメリット、さらにはスカウトメールの例文も含めた具体的な手法まで紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 人をゴミのように扱う「職場のアホ」に反撃する方法 人をゴミのように扱う「職場のアホ」に反撃する方法 2018/06/28 暴言を吐いたり、仲間をいたぶる、「職場のアホ」が世界中の職場にはびこっている。こうしたアホと対峙する方法を研究している「アホ先生」こと、スタンフォード大学のロバート・サットン教授曰く、もしアホに反撃するなら慎重に武器を用意し、作戦を立てることが必要だという。
記事 人材管理・育成・HRM 上司と部下の「信頼チキンレース」、終わりは来るのか？ 上司と部下の「信頼チキンレース」、終わりは来るのか？ 2018/06/27 売り上げ、ノルマ、KPI、目標を掲げ、部下がそれらを達成するよう一挙手一投足を見張るマネジメントはもう時代遅れだ。しかし、上司が部下に裁量を与えてよりよい結果を出すための最適解はまだ見つかっていない。そんな状況で発生するのが、上司が先に部下を信頼すべきか、部下が先に上司を信頼すべきなのかを問う「信頼チキンレース」だ。組織がより良い結果を出すために、上司と部下が進むべき現実的な方向を考える。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「1個100円の惣菜」で社員を健康にする方法 「1個100円の惣菜」で社員を健康にする方法 2018/06/21 「健康経営」が注目を集めている。少子高齢化の進展で採用競争は激しくなっており、健康的に働ける環境を提供することで人材の獲得と採用定着を図る企業が増えているのだ。そうした中、「食」から従業員の健康にアプローチするという新しい手法が注目されている。特に、従業員が会社を出ないで、時間を選ばず食事をとれるようにするサービスに期待が高まっている。惣菜宅配サービス「オフィスおかん」を提供するOKAN 代表取締役 CEO 沢木恵太氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM IPA調査：「価値創造できるIT人材」が集まる組織の特徴とは IPA調査：「価値創造できるIT人材」が集まる組織の特徴とは 2018/06/15 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月24日、2017年度IT人材動向調査を実施し、「IT人材白書2018」として発行した。同調査は、IT人材育成施策に必要となる基礎データの収集やIT人材の育成に関する動向や課題などについて、とりまとめたものである。どんな人材なら「第4次産業革命」を推進できるのか。
記事 人材管理・育成・HRM HRテックの基本は「5つのトレンド」で読み解けばわかりやすい HRテックの基本は「5つのトレンド」で読み解けばわかりやすい 2018/06/12 「HRテック」とはHR（人事）×テクノロジーの略で、最先端のテクノロジーを駆使し、人事業務の効率化・変革をもたらす。HRテックと一口にいっても、これまで導入されてきた人事管理や給与計算、労務管理などの人事向けシステムから、ロボットやAIを使うような労働力を獲得するサービスまで、幅広い。そこで、HR関連分野を対象に投資活動を行っているPERSOL INNOVATION FUNDの代表パートナーを務める加藤丈幸氏がHRテック発展の歴史から、5つのトレンドまで解説した。
記事 環境対応・省エネ・GX SDGs（エスディージーズ）をわかりやすく解説、世界中の誰もが取り組むべき理由とは SDGs（エスディージーズ）をわかりやすく解説、世界中の誰もが取り組むべき理由とは 2018/06/05 持続可能な社会を世界レベルで実現するために、2015年9月に国連で合意された世界共通の目標「SDGs（Sustainable Development Goals：エスディージーズ）」。日本でも認知度は徐々に上がってきていますが、SDGsは一度に理解するのは難しい面があります。そこで、理念の中核である「持続可能性」が登場した時期や背景などの歴史から、MDGsからSDGsへの流れ、どう革新的なのか、17の目標（ゴール）の内容、ビジネスや投資との関係性、CSRとの違い、人材育成の観点までを俯瞰しながら、私たち1人ひとりにどんな関わりがあるのか順番にわかりやすく解き明かします。
記事 ビデオ会議・Web会議 マイクロソフト×ポリコム：なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか マイクロソフト×ポリコム：なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか 2018/06/01 今や、猫も杓子も「働き方改革」だ。しかし、この盛り上がりもいずれは沈静化する。そのとき、本当の「働き方改革」に取り組んだ企業だけが、その果実を得ることになるのだろう。長年、協業を組んできたマイクロソフトとポリコムは、本来の目的を見失いつつある今の「働き方改革」に警鐘を鳴らす。そして、「真の働き方改革」の実現には、両社が提案する最新のソリューションが有効だと主張する。その詳細をご紹介しよう。
記事 人材管理・育成・HRM リカレント教育とは何か？ スクー社長の森 健志郎に聞く「日本特有」の問題点 リカレント教育とは何か？ スクー社長の森 健志郎に聞く「日本特有」の問題点 2018/05/31 人生100年と言われる時代、日本の少子高齢化も併せて考えると、65歳ですっぱり現役を退ける環境は近いうちに破綻する可能性が高い。加えてAI、ロボティクスなどテクノロジーの進化は、仕事の中身をガラリと変え、ともすれば仕事そのものを奪っていく。常に学び直し、新しい仕事へ就くというサイクルを「リカレント」（反復、循環）していかなければならない時代だ。時間の限られた社会人の学び直しの中で、オンライン動画学習はどのような役割を担うのか。スクーの代表取締役である森 健志郎氏に話を伺った。
記事 コンプライアンス総論 危機管理とは何か、日大アメフト部事件が“致命傷”になった理由 危機管理とは何か、日大アメフト部事件が“致命傷”になった理由 2018/05/30 日本大学のアメリカンフットボール部の選手による悪質なタックルをめぐる問題で、同大学の危機管理体制に対して、連日、メディアは百家争鳴の状態となっている。どの時点で何をすればこの「危機」は防げたのだろうか。この騒動から学ぶべきことがたくさんあるはずだ。
記事 コンプライアンス総論 日大アメフト問題はオリンパスや東芝と同じだ 日本型組織にひそむ「病理」 日大アメフト問題はオリンパスや東芝と同じだ 日本型組織にひそむ「病理」 2018/05/29 アメリカンフットボールの悪質な反則タックルが波紋を呼んでいるが、この問題は、単にスポーツ界だけにとどまらない。以前から何度も議論されてきたにもかかわらず、一向に改善しない日本型組織における本質的な病理といってよいだろう。日本企業がしっかりとしたコーポレートガバナンスを確立できないこととも密接な関係がある。
記事 人材管理・育成・HRM システム導入失敗を避ける「たった1つの方法」 システム導入失敗を避ける「たった1つの方法」 2018/05/25 一口にクラウドサービスといっても、グループウェアに勤怠管理といった総務系のサービス、CRMやSFA、MAなどの営業・マーケティング系など、さまざまなサービスがある。これからの企業はクラウドだけで社内業務を運用できる、といっても過言ではない。そんな時代に新たな課題が姿を現した。「誰もがみんな、突然システム発注者としての苦労を背負い込むかもしれない状況」だ。専門スキルを身に着けていない人が導入プロジェクトを成功させるためには何が必要か。答えは意外にシンプルだ。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 約3割が「就労率0％」の衝撃 障がい者就労移行支援施設の現実 約3割が「就労率0％」の衝撃 障がい者就労移行支援施設の現実 2018/05/24 2018年度より施行された「障害者雇用促進法」の法改正は、障がい者雇用にどのようなインパクトをもたらすのか。一般雇用とは取り巻く事情も異なる“障がい者就労”について、これを専門に扱う事業者の動きも活発化している。IT/Web業界への障がい者就労移行支援に特化するアーネストキャリア代表の水野 聰氏と、同社との協業をスタートさせるSBヒューマンキャピタル取締役兼アーネスト取締役の工藤 泰正氏に、障がい者雇用の「現実」と「これから」を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 グーグルにすらいる「職場のアホ」からどう逃げ出せばいいのか グーグルにすらいる「職場のアホ」からどう逃げ出せばいいのか 2018/05/19 暴言を吐いたり、仲間をいたぶる、そんなアホが世界中の職場にはびこっている。こうした「アホ」とどう対峙いすればよいのかを研究している「アホ先生」こと、スタンフォード大学のロバート・サットン教授。サットン教授は、アホに出会ったら「断固逃げるべき」と説く。しかし、逃げるにしても逃げ方があるという。
記事 人材管理・育成・HRM TINYpulse（タイニーパルス）は、いかにして従業員の「やる気」を引き出すのか TINYpulse（タイニーパルス）は、いかにして従業員の「やる気」を引き出すのか 2018/05/18 日本企業における従業員の「やる気」のなさは、多数の国際調査で指摘されている。褒める文化のない企業では、優れた仕事をしてもポジティブなフィードバックが得られない。米国のベンチャー企業TINYpulseは匿名アンケートを収集し、社員のやる気、エンゲージメントを可視化するプラットフォームを提供する。同僚同士で優れた仕事に対するフィードバックを送り合う仕組みにより、従業員のやる気を引き出すのが狙いだ。フェイスブック、ミシュラン、IBM、ハブスポット、デロイト、Airbnbら1000社が活用するシアトル発の人材管理プラットフォームのビジネス動向を読み解く。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 どうすれば「職場のアホ」と戦わないですむのか？ スタンフォード教授が真剣に考えた どうすれば「職場のアホ」と戦わないですむのか？ スタンフォード教授が真剣に考えた 2018/05/10 1 暴言を吐く、仲間をいたぶる、ミスを決して許さない、とんでもない制度を導入する。そんな意地悪な人があなたの職場にもいないだろうか？ 経営科学・工学、組織行動論を専門とするスタンフォード大学 ロバート・サットン教授のもとには、世界中から毎日のようにそうした悩みのメールが届くという。サットン教授は、そうした害悪をまき散らす人を「アホ」と断言。「職場のアホ」と戦わないですむ方法を伝授してくれた。
記事 人材管理・育成・HRM 「雑務」をちゃんと振れないマネージャーは無能だ 「雑務」をちゃんと振れないマネージャーは無能だ 2018/05/09 雑務をしても評価にも報酬にも反映されない。でもなぜかいつも自分に回ってくる。部下がそう思う一方で、マネージャーは、誰かに雑務をやってもらわないといけない。できれば自分が何も言わないでも部下が忖度してやってくれると楽。こうして、立場の弱い社員が力のある社員の思惑を忖度して行う「忖度雑務」が生まれる。忖度雑務は誰のためにあるのか？ 意味はあるのか？ 忖度雑務は組織にどんな影響を与えるのか？ 忖度雑務の向き合い方を考える。
記事 人材管理・育成・HRM 【特集】空前のエンジニア不足の突破口 ITオフショア最前線 【特集】空前のエンジニア不足の突破口 ITオフショア最前線 2018/05/08 近年、国内のエンジニア不足にどの企業も悩みを抱えている。経済産業省の発表によれば、2018年現在すでに約20万人の不足が生じており、2030年には最大で約80万人が不足すると予測されている。こうしたエンジニア不足を解決する処方箋として期待されるのがオフショアだ。特に最近ではベトナムやタイといった、東南アジアでのオフショアに注目が集まっている。経済発展目覚ましいアジア新興国でのオフショアにはどのような可能性があるのだろうか？本特集では最新のオフショア事情に詳しい識者のインタビューや東南アジアのオフショアサービスに力をいれる企業のサービスを紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM リクルートテクノロジーズ担当役員に聞く、「UXは現場任せでないとダメ」な理由 リクルートテクノロジーズ担当役員に聞く、「UXは現場任せでないとダメ」な理由 2018/05/02 ライフイベントやライフスタイルの多岐にわたる領域で事業を展開するリクルートグループ。そのリクルートグループにおけるIT・マーケティング領域でのテクノロジーの開発・提供をしているのがリクルートテクノロジーズだ。同社の「サービスデザイン部」では、グループが提供するサービスに対し、顧客体験（UX）を切り口に事業を改善している。「UXを重視しているのは、デジタル化以前からです」と語る同社執行役員の塩見直輔氏。UXをめぐるこれまでの経緯や、UX開発において重視していること、そして「サービスデザイン部」という名前に込められた、UXデザイナーに求める役割を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 2018/04/27 空前の人手不足の中、日本企業のグローバル化が加速している。世界的な人材獲得競争が勃発し、人材を求めて企業ごと買収するというケースも出てきたことも背景にある。こうした中で、日本企業のグローバル人材戦略はうまくいっているのだろうか。さまざまな調査と分析から、日本企業の人材活用の実態と課題を浮き彫りにしてきた早稲田大学 政治経済学術院 教授 白木三秀 氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM なぜ、日本の教育では変化に強い「アジャイル型人材」が育たないのか なぜ、日本の教育では変化に強い「アジャイル型人材」が育たないのか 2018/04/25 スピーディーにプロトタイプを作り、効果測定を繰り返しながら臨機応変に改変していく「アジャイル」な人材はどのように育成すればよいのか。「課題解決型」の教育やプログラムにヒントがありそうだ。
記事 セキュリティ総論 新人に教えるそのマナー、セキュリティ上間違っていないか？ 新人に教えるそのマナー、セキュリティ上間違っていないか？ 2018/04/20 近年、新人研修はビジネスマナーや社会の常識だけでなく、情報セキュリティも必須科目といえる。というより、情報セキュリティは社会人として最低限身につけなければならないスキルになっている。しかし、技術の進化や社会の変化によってセキュリティの常識は変わっていくものだ。対してビジネスマナーや業界のルールなどはそう簡単に変わらない。結果として、セキュリティ視点でおかしなルールやマナーが蔓延することがある。
記事 人材管理・育成・HRM パフォーマンスの高い組織はなぜ「姿勢」と「終わり方」にこだわるのか パフォーマンスの高い組織はなぜ「姿勢」と「終わり方」にこだわるのか 2018/04/19 「ムーギーさん、企業の生産性を高める上で一番重要なのは、『すぐできる』ということです。短期間で効果が出ることで周囲の人たちからほめられる。この好循環が継続する力を生むのです」──予防医学研究者の石川善樹氏は、4月25日刊行の50人もの名医・健康専門家のオールスターによる徹底解説を3重にチェックした異例の話題作『最強の健康法 ベスト・パフォーマンス編』の中で、このように語る。本書の著者・ムーギー・キム氏が詳しく話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 新社長に吉田憲一郎氏の理由 ソニーは名実ともに「普通の会社」になる 新社長に吉田憲一郎氏の理由 ソニーは名実ともに「普通の会社」になる 2018/04/09 過去最高益の更新が確実視されるソニーのトップが交代した。新しく社長に就任したのは、ある意味ではもっとも「ソニーらしくない」人物である。ソニーは、創造力を武器に成長してきた企業であり、管理部門出身のトップはイメージとは正反対の人事に思える。意外な人事の背景を探った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ”働き方改革疲れ”の企業へ、遠山正道氏らが「制度よりも事例を作れ」と提言 ”働き方改革疲れ”の企業へ、遠山正道氏らが「制度よりも事例を作れ」と提言 2018/04/09 「人生100年」と言われる昨今、働くことと生きることをどう捉え直していくべきか。一般社団法人at Will Work主催の「働き方を考えるカンファレンス2018」において、三菱商事の社内ベンチャーから独立し、数々のブランドをプロデュースする遠山 正道氏、「気づけば20年もリクルートで働いている」というリクルートスタッフィング社長の柏村 美生氏、ニューズピックス 副編集長の佐藤 留美氏の三人が熱く語った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 2018/04/05 個人の生き方や社会との共生について、さまざまな意見が交わされるようになっているが、この大きなうねりの中で、当事者の声はどこまでがリアルに届けられ、また当事者同士はどのように世相を感じているのか。ダイバーシティの実現に向けて、具体的に何が課題となり、改善が期待されているのか。2月22日、23日にわたり、東京・渋谷トランクホテルで開催された、個性の垣根を越えて誰もが強くしなやかに自分らしく生きる社会を考えるイベント「MASHING UP」において、「障がい者雇用」について考えるカンファレンスが開かれ、大橋 グレース愛喜恵氏、今井 絵理子氏、一木 裕佳氏が登壇。「障がい」と向き合う当事者たちから、生の声が伝えられた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか 2018/04/02 経営者にとって多様な働き方のニーズに対応することは喫緊の課題である。同時に、専門性の高い社員に対するキャリアマネジメントにも目を配らなければならない。一般社団法人at will workが主催したカンファレンス「これからの働き方を考える」に登壇した水口 哲也氏は、『仕事の価値を考える』をテーマに講演。クリエイターであり経営者でもある自身の経験を基に「社員がゼロでもプロジェクトを成功に導くコツ」を語った。
