記事 ストレージ もはやオールフラッシュは当たり前 今フラッシュストレージに求められるコトとは？ もはやオールフラッシュは当たり前 今フラッシュストレージに求められるコトとは？ 2017/03/01 企業におけるオールフラッシュストレージの導入が、当初の予想を超えて急速に進んでいる。最大の理由は、技術革新によって容量単価が急速に低下したことだ。コストの問題が解決すれば、圧倒的に高パフォーマンスのフラッシュストレージが普及するのは、自然な流れだろう。ただし、価格だけで選択すると、思わぬ落とし穴があるのも事実だ。ここでは、いよいよ本格的な普及の兆しが見えてきたオールフラッシュストレージを選択するポイントを整理しよう。
記事 政府・官公庁・学校教育 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 2017/02/24 グローバル諸国では、行政機関に勤める職員の高年齢化が進み、行政機関内の知識・知見が失われる危機にさらされている――。アクセンチュアは24日、日本、オーストラリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェー、シンガポール、英国、米国の9か国において行政機関の技術責任者約800名に実施した調査結果を発表した。これによると、行政機関がスキル格差の拡大に対処するためには、デジタル技術に精通した若い人材の獲得・定着に向けて、機械学習や人工知能（AI）、生体認証など先進技術の導入が不可欠だという。
記事 業務効率化 「RPA」によるIT運用管理の自動化は「働き方改革」の救世主となるか 「RPA」によるIT運用管理の自動化は「働き方改革」の救世主となるか 2017/02/22 企業は「攻めのIT」へより多くのリソースを割くため、「守りのIT」である運用コストをさらに削減する必要性に迫られている。労働力確保の難しさという視点からIT運用の自動化に着目する企業も増えており、「ロボティック・プロセス・オートメーション」（RPA）という技術にも注目が集まる。IT運用を自動化するRPAとはどのようなものか、そして、企業がデータセンターの「働き方改革」を実現する上で必要なポイントとは何かを探った。
記事 ITコスト削減 AIやIoTがオフィスも変える？ 大塚商会に見るITソリューション最前線 AIやIoTがオフィスも変える？ 大塚商会に見るITソリューション最前線 2017/02/22 近年、AIやIoTが注目を集めているが、いよいよオフィスでの実用化も始まっている。大塚商会主催の総合展示会「実践ソリューションフェア2017」では、「ITで育つ元気なオフィス。」をテーマに、既存環境でのコスト削減策や、攻めのIT投資方法など、オフィスに元気を与えるソリューションが提案された。ここではユニークな展示が数多く行われた同フェアの模様をご紹介しよう。
記事 データベース グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える？ グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える？ 2017/02/21 Googleは、クラウド上で高度なスケーラビリティを実現する、ミッションクリティカルな業務に対応したリレーショナルデータベースサービス「Google Cloud Spanner」を発表しました。
記事 IT戦略・IT投資・DX デジタルトランスフォーメーション（DX）推進、理想は「サッカー」の組織体制だ デジタルトランスフォーメーション（DX）推進、理想は「サッカー」の組織体制だ 2017/02/17 デジタルトランスフォーメーション（DX）が全社的ミッションとして認識される中で、企業は人材育成や組織づくりにどう取り組んでいけばよいのだろうか？ いまIT人材の育成、およびDX推進のための組織づくりの再定義が進んでいるが、実現させる上での課題も多い。IDC Japanの寄藤幸治 氏が、DX推進のためにCEOやCIO、ITベンダーが2017年から取り組むべきことを解説した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ドイツのスマートファクトリーKLが目指す「レゴブロック的」モジュール化とは ドイツのスマートファクトリーKLが目指す「レゴブロック的」モジュール化とは 2017/02/16 「インダストリー4.0」や「IoT」の潮流に乗り、グローバルで情報技術によって工場における生産プロセスを高度化する取り組みが広がってきました。製造業の生産プロセスでは各種技術要素や通信技術などを組み合わせる必要があるため、複数の企業による協働が求められています。ドイツの技術イニシアティブ「SmartFactory KL（スマートファクトリーKL）」は、こうした共同作業を促進するため設立されました。レゴブロック的なモジュール化によってマス・カスタマイゼーション実現を目指す、スマートファクトリーKLの取り組みを紹介します。
記事 セキュリティ総論 【徳丸浩氏 対談】Webセキュリティ対策は、ベンダーに任せておけばそれでよいのか？ 【徳丸浩氏 対談】Webセキュリティ対策は、ベンダーに任せておけばそれでよいのか？ 2017/02/13 WebサイトやWebサービスは、今やほとんどのビジネスにとって不可欠な要素となっている。スマートデバイスの普及やSNSの広がりによって、その重要性はさらに増している。にもかかわらず、Webのセキュリティをベンダー任せにしている企業は少なくない。それはなぜなのか。ベンダー任せから脱却するにはどうすればよいのか。HASHコンサルティングの徳丸 浩氏とライムライト・ネットワークス・ジャパンの荒井氏が論を交えた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「データアグリゲーション（DA）」とは何か？GEが実践するIoTプラットフォームの価値協創 「データアグリゲーション（DA）」とは何か？GEが実践するIoTプラットフォームの価値協創 2017/02/09 来たるべきデジタルトランスフォーメーションに向け、IDCの鳥巣悠太氏は「2017年、このIoTプラットフォーム上でIoTデータと非IoTのデータが組み合わさる『データアグリゲーション（DA）』が注目される」と語る。IoTのキーワードとなるであろう「データアグリゲーション」を、GEやアクセンチュア、コマツ、東京電力といった企業の事例を交えて紹介しよう。
記事 金融業界 国内FinTech市場は「圧倒的に高い」成長、ブロックチェーンやテレマティクス保険など 国内FinTech市場は「圧倒的に高い」成長、ブロックチェーンやテレマティクス保険など 2017/02/01 IDC Japanが発表した2017年の国内金融IT市場動向調査によると、国内金融機関による「FinTech」関連IT支出額は、2017年の約110億円から2020年には約338億円まで拡大することがわかった。中でもブロックチェーンやトランザクションレンディング、テレマティクス保険などに関する投資は「圧倒的に高い」成長率となる見込みで、「さらに上ブレする可能性もある」という。
記事 データ戦略 NII喜連川優 所長に聞くデータ戦略、ストレージへの投資はどこからどう考えるべきか NII喜連川優 所長に聞くデータ戦略、ストレージへの投資はどこからどう考えるべきか 2017/01/27 ビッグデータ、人工知能、IoTなど、最新のテクノロジーは、すべて膨大なデータと密接な関連がある。それだけデータの重要性が高まっているわけだが、企業にとっても、データはビジネスを左右する重要な資源に他ならない。それはそのままデータを格納するストレージの重要性が高まっていることも意味している。国立情報学研究所（NII）の喜連川優 所長に、企業におけるデータ活用の現状と問題点、ストレージ戦略について話を聞いた。
記事 ストレージ アナリストが断言！オールフラッシュをいま導入すべき3つの理由 アナリストが断言！オールフラッシュをいま導入すべき3つの理由 2017/01/20 ここにきて、ストレージ業界でオールフラッシュ・ストレージが急速に成長し、大きな注目を浴びている。長年にわたり、半導体産業や電子産業の分析に従事するIHS Markit テクノロジー 日本調査部ディレクター 主席アナリストの南川 明氏も「実はここまでオールフラッシュ・ストレージ市場が急速に立ち上がるとは我々も考えていませんでした」と驚きを隠さない。南川氏にストレージ業界の市場動向、企業の最適な投資戦略、そして今後登場する新しい技術などについて話を聞いた。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR ドイツのReflekt（リフレクト）とはいかなる企業か？AR／VR製造事例の最前線 ドイツのReflekt（リフレクト）とはいかなる企業か？AR／VR製造事例の最前線 2017/01/20 製造現場ではデジタル情報が共有され、現場作業員がこれまで閲覧できなかったセンサーデータや製品マニュアルがいつでも手に入るようになる――。このようなビジョン実現する製品を提供しているのが、ドイツのAR／VRベンチャー「Reflekt（リフレクト）」です。Reflektは、ボッシュなどの大手メーカーと協業し、タブレットを通して工業製品や自動車部品などを見ると、付加的な情報が画面に重ねて表示される製造現場向けARプラットフォーム「REFLEKT ONE」を開発しました。このREFLEKT ONEは、人為的ミスの抑制、作業時間やコストの削減、従業員教育の簡素化などで効果が期待されています。
記事 セキュリティ総論 S&J 三輪 信雄氏が提言！「感染が前提のイタチごっこ、もうやめませんか？」 S&J 三輪 信雄氏が提言！「感染が前提のイタチごっこ、もうやめませんか？」 2017/01/18 総務省 現 最高情報セキュリティアドバイザー（CISA）や過去CIO補佐官など要職を歴任した、セキュリティ業界最大手、ラックの元社長であり、草分け的な存在であるS&J 三輪 信雄氏。長年にわたり業界を俯瞰してきた三輪氏にして、「セキュリティ対策の最終進化形」とまで言わしめたインターネット分離と無害化ソリューションとは何か？ そのメリットと運用ポイントについて、話をうかがった。
記事 セキュリティ総論 佐々木良一教授に聞く「インターネット分離」「メール無害化」、導入のポイントとは？ 佐々木良一教授に聞く「インターネット分離」「メール無害化」、導入のポイントとは？ 2017/01/18 マイナンバーの運用開始、日本年金機構における情報漏えいを受けて、総務省は各自治体に対して情報セキュリティの抜本的な強化を求めた。そこで注目を増したのが、インターネット分離やファイル・メール無害化などの対策だ。自治体のセキュリティ強化対策の報告書をとりまとめた東京電機大学 佐々木 良一教授に、報告書の概要とともに、自治体や企業がインターネット分離やファイル・メール無害化を実現する際に考えるべきポイントを聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 2017/01/18 日本企業のCEOの多くが、人材の確保、保護主義的な政権の台頭、過剰な規制などに懸念を持っているが、それは世界の経営者も同じようだ。PwCが行った「第20回世界CEO意識調査」によれば、特に人材に関して懸念を抱くCEOが20年間で2倍以上になったという（1998年の31％から、2017年には77％まで増加）。中でもデジタルとSTEMに長けた人材の確保は、過半数のCEOが採用上の課題とした。日本のCEOも71％が今後5年、テクノロジーが競争のあり方に非常に大きな影響を及ぼすと回答。その一方で、日本のCEOが「高度なデジタル・スキルを身に付けているかどうか」への回答は世界最低水準となった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 トランプ政策はIT企業にどう影響？ アップルには「とどめを刺す」ことに トランプ政策はIT企業にどう影響？ アップルには「とどめを刺す」ことに 2017/01/17 2016年11月8日、あとから振り返ってみても、おそらく歴史的な一日となったことは間違いないでしょう。その日、米国の大統領選挙で共和党候補のドナルド・トランプ氏が民主党候補のヒラリー・クリントン氏を破って、米国次期大統領として当選。今年1月20日に正式就任します。今回の世界ハイテクウォッチは、特別編としてトランプ政策による日米のIT企業への影響を探っていきたいと思います。
記事 IT戦略・IT投資・DX 大成建設 田辺氏が語る、建設業のICT活用「デジタル化により企業内のプロトコルを変える」 大成建設 田辺氏が語る、建設業のICT活用「デジタル化により企業内のプロトコルを変える」 2017/01/16 今やあらゆる業界で活発化しているICT導入。しかし、担当者が社内教育や利用頻度を上げる仕組み作りに取り組み導入はしたものの、結局活用が進まず、高い初期費用を払って導入したサービスを解約することになったり、配布したスマートデバイスが机の引き出しの中で眠ったままになったりといったケースに陥ることも少なくない。2020年の東京オリンピックを目前に控え、超繁忙期に突入している建設業界にフォーカスしてICT導入・活用の実態をご紹介する。
記事 データセンター・ホスティングサービス アット東京にJPNAPの接続拠点が新設 国内主要IX事業者が集積 アット東京にJPNAPの接続拠点が新設 国内主要IX事業者が集積 2017/01/12 アット東京は12日、インターネットマルチフィードがアット東京 中央センター（以下「CC1」）内に同社の新たな接続拠点を開設し、2017年4月からインターネット相互接続サービスである「JPNAPサービス」の提供を開始することを発表した。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 2016年は熊本地震や福岡道路陥没事故も発生、事業継続計画は単なる「保険」ではない 2016年は熊本地震や福岡道路陥没事故も発生、事業継続計画は単なる「保険」ではない 2017/01/05 2016年は熊本地震や福岡・博多駅周辺の道路陥没事故などが発生し、想定外の事態が起きた時の対策がいかに重要かを再認識させられた。事業継続に影響を及ぼすリスクは、自然災害や事故、さらにはサイバーテロなど実に幅広いが、これらのリスクに対して万全な対策ができていると即答できるだろうか。ビジネスが停止してしまうような事態に直面したときにも、受けるダメージの範囲を最小限に抑え、速やかに通常レベルのビジネスを継続するために、企業にはどのようなアクションが求められるのだろうか。
記事 システム開発総論 スマホアプリや新規事業、なぜ成長期の「マネタイズ」がうまくいかないのか スマホアプリや新規事業、なぜ成長期の「マネタイズ」がうまくいかないのか 2016/12/26 ここ数年で、Webサービスやスマホアプリ、IoTビジネスなどで、数多くの事業が立ち上がっている。中でもスマホゲームや動画配信サービスなどは、既にビジネスの立ち上げ期を過ぎて、成長期、成熟期に突入している。しかし、順調に事業を拡大して売上は増加しているものの、思うように利益が出なくなってきたという課題に直面する企業も増えてきた。なぜこうした問題が発生するのだろうか。新しいデジタルビジネスに取り組む企業が、さらなる成長を図り、確実に利益に結びつけていくためのIT戦略・組織戦略について考えてみたい。
記事 ERP・基幹システム ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは 2016/12/20 企業は今、デジタルイノベーションによって、新事業領域への進出や、既存顧客価値の最大化を図っている。こうした新領域への投資を行うためには、従来からある定常費用を削減し、その余剰予算を確保することが急務となる。アイ・ティ・アール（以下、ITR）のリサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏が、限られた予算のなかで、売上に直接貢献できる新たなモダンERP構築の方法について解説した。
記事 ストレージ オールフラッシュ化が急速に進展、それでも忘れてはならない選択のポイント3つ オールフラッシュ化が急速に進展、それでも忘れてはならない選択のポイント3つ 2016/12/20 オールフラッシュストレージが予想外のスピードで導入されているようだ。データ量の激増にITインフラの処理能力が追いつかないというニーズはもとより、導入時のキャパシティプランニングや運用負荷の軽減を期待できるという点もこの流れを後押ししている。コストの面でも、2016年はSSDの容量当たり単価がHDD（SAS）を下回った転換点だった。今後、ますますオールフラッシュ化が進展していくとみられているが、それでもやみくもに導入しても効果は得られない。どのような点に注意しながら製品選択をすればよいのだろうか。
記事 情報共有 チャットだけではもったいない？ ビジネスチャット活用のカギは「Bot連携」！ チャットだけではもったいない？ ビジネスチャット活用のカギは「Bot連携」！ 2016/12/19 昨今、「ビジネスチャット」を銘打つサービスが数多く登場している。導入やテストを検討している企業も多いだろうが、どれも似たような機能を備えているだけに、どれが自社にとって最適なのか判断が難しい。重要なポイントは、「どこまでビジネスに特化した設計がなされたサービスなのか」を読み解くことだ。ビジネスチャットは単なるメールの置き換えではなく、ビジネスの世界観をガラリと変える可能性を持つプラットフォームなのである。
記事 CRM・SFA・コールセンター CRMのハイプ・サイクルをガートナーが発表：日本で急上昇する3つのトレンド CRMのハイプ・サイクルをガートナーが発表：日本で急上昇する3つのトレンド 2016/12/19 ガートナー・ジャパンは19日、「日本におけるCRMのハイプ・サイクル：2016年」を発表した。顧客自らがさまざまなデジタル・チャネルを自在に操るようになった現在、多くの企業では、自社が持つ価値を、デジタル・チャネルを通じてどのように顧客へ提供するかが課題となっている。デジタルを活用したCRMおよびカスタマー・エクスペリエンス管理がビジネス上の重要性を増しており、顧客関連のテクノロジーがその成果を大きく左右する。ガートナーが予測する、CRM関連のテクノロジー／アプリケーション、日本国内における重要トレンドと今後の見通しを紹介しよう。
記事 ERP・基幹システム SAPやオラクルとのライセンス交渉、ガートナーがコスト削減する方法を伝授 SAPやオラクルとのライセンス交渉、ガートナーがコスト削減する方法を伝授 2016/12/19 業務アプリケーション（ERP/SCM/CRM/BI）分野の2大メガベンダー、SAPとオラクル。日本企業はこうしたグローバルなメガベンダーのアプリケーションを利用する場合、必ずライセンス交渉をしていかなければならない。もちろんコストを削減する方法を考える必要もあるだろうし、ライセンスが不足していたという事態を防ぐ必要もある。調達や維持コストの最適化、そしてコンプライアンス確保、さらにはSAPとオラクルそれぞれのライセンス形態で注意するべきポイントをガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクターの海老名 剛氏が解説する。
